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はてなキーワード: ENTERPRISEとは
reCAPTCHAは一応基本無料でEnterpriseのほうもそんなに高くなかったような
月100万回以上呼び出すならEnterprise使えってだけ
それよりCloudflareのTurnstile使うほうがいい
なるほどお得意様プログラムか。
https://www.microsoft.com/ja-jp/workplace-discount-program/employer-resources
従業員が法人顧客向け職場割引プログラムの割引価格で購入するには、有効な会社のメール アドレスおよび有効な Microsoft アカウントを保有しており、所属組織が次の条件のうち 1 つを満たしている必要があります。
適格な Office アプリケーションに対する有効なソフトウェア アシュアランス契約を締結していること。
Microsoft 365、Microsoft 365 E3 または E5 をソフトウェア アシュアランスで使用していること。
Microsoft 365 E3 か E5 のどちらかまたは両方のライセンスを 2,000 以上購入している、法人および政府機関。
対象となる Power BI、Office、Surface デバイスやアクセサリ、Windows、Enterprise Mobility に対して、過去 12 か月間に $250,000 USD 以上支払っている、法人および政府機関。
する方法について
https://www.youtube.com/watch?v=7TikBCboSQ8 この陰気な動画を見ろ。
この動画しか方法を解説しているものが見つからなかったのだが本当にあまりにも陰気だし、日本語では一切みつからないのでここに書いておく。
Google Workspace のアカウントで Chromebook にログインするとデフォルトではいくつかの機能が利用不可能に設定されている。 PIN でのログインや Android アプリのインストールなどである。これは通常 MDM 機能で有効化したり無効化したりするようだ。このように Google Workspace および Chromebook には高度な MDM の仕組みがあるのだが、個人で普通の Google アカウントがわりに Google Workspace を使っている場合、そこまでのものは不要(というか邪魔)だし、そもそもこの機能は有料だし、 Chromebook も MDM が有効なライセンスのものを使う必要があるようだ(ようだ、というのはこれを書いてる俺がよく分かってないから)。適当に中古で買ってきたマシンを登録できるのかよくわかってない。コンソールから Enterprise ウンタラみたいの買えるけどそれからさらにデバイスのライセンスも必要なのか、それともコンソールのだけでいいのか、デバイスにライセンスついてたらコンソールから買わなくていいのかとかドキュメントみてもよくわからん、これキッティングしてる人は神通力とかがあると思う。とにかくこれは金がかかるし難しい。
だが MDM 機能を有効にしなくても、 Chromebook に Android アプリのインストールを開放することだけはとりあえずできる。
管理コンソールの "アプリ → その他の Google サービス" ( https://admin.google.com/ac/appslist/additional ) から "managed Google Play" を全ユーザーにむけて有効化する。これをやらないと次にやる Play ストア の許可の設定メニューがでてこない。
"デバイス → Chrome → アプリと設定機能 → ユーザーとブラウザ → 追加の設定(右上にあるボタン)" ( https://admin.google.com/ac/chrome/apps/user/settings ) から Play ストアを許可する。
こうするだけで Google Workspace でログインした Chromebook 側から Play ストアを起動し、 Android アプリをインストールできるようになるだろう。
また管理コンソールからの "デバイス → Chrome → アプリと設定機能 → ユーザーとブラウザ" の画面から Chromebook にデフォルトでインストールするアプリを設定することもできる。これを設定しておけば、 Chromebook を機種変しても Android アプリを含めてすぐに同じ環境が用意できるようになる。簡易的だが MDM 的なことができて便利。
弊社ではその設立当初、というよりも創業者(＝私)が個人事業主だった頃から業務にFLOSSを多用しています。
今回その事例を情報共有するためにエントリを作成いたしました。
従業員50人ほど(学生アルバイト含む)の会社です。ちなみにかなりボカして書きます。
弊社では社内文書をSDGsの観点からペーパーレスに努めており……と表現すると些か格好付けすぎなので正直に言えば個人事業主時代に印刷機複合機のランニングコストがバカにならなかったので物理ペーパーへ出力するのを控えていた運用がそのまま法人化されても続いているだけです。
社内文書として用いられる文書フォーマットはODF形式で統一している……というかコレもまた個人事業主時代にOpenOfficeを活用しており、現在社内で使われている主なオフィススイートはLibreOfficeとなっています。
注意点としては弊社がルールとして定めているのはODFを用いることでありLibreOfficeの利用を強制しているわけではないという点です。
従業員の中にはLibreOfficeを常用せず、AbiWordやGnumericを普段使いしている者も居ます。
弊社は社外とオフィス文書ファイルをやり取りすることが一切なく、オフィス文書ファイルと表現するには正しくないですが社外とはPDFをやり取りするくらいなので何か問題が起きたことが今まで特にないです。
ただ1つ問題があり、弊社はこれまでLibreOfficeを無償で活用させて頂いており、これまでの感謝を示すためLibreOffice Enterpriseへの移行を考えているものの日本国内でLibreOffice Enterpriseを利用するための情報が一切なく困り果てています。
最悪、海外の企業を頼る方法もありますがサポート時間の都合などがあるため可能ならば国内で探したいと考えています。どうにかならないものですかね？
社内では「むしろウチがやったら？」なんて声もチラホラ聞こえますが……。
ちなみに社内デファクトスタンダードのフォントはNoto Sans Japaneseです。一部でTakao(IPA)が使われています。
弊社ではFLOSSを活用しているせいもあって特にOSの縛りを設けていません。何なら経理担当はChromebook使ってます。
社内のOSシェアはChromeOSを含めたLinuxディストリビューションが5割、macOSが2割、残りがWindowsとその他です。
気になるであろう開発環境についてですが、Dockerを用いて開発環境の統一化を計っており、その時々に応じてDockerコンテナを切り替えて開発しています。
Dockerを用いているせいもありLinuxディストリビューションの社内OSシェアが高くなっているのです。
プライベートで従業員は様々なOSを選択しているようです。ゲームとかVRが趣味であるならばWindowsしか選択肢ないでしょうしね。
ちなみに業務用のPCはBYODで購入補助あります。
結局は従業員の現物給与として課税されてしまうだけなので「いくらでも良いけど高すぎるの買うと年収増えすぎて痛い目みるよ？」とは助言してます。
会社はまとまったお金を出しているに過ぎないのでメリットとデメリットがありますよね。
いちいち申請出す方もチェックする方も面倒なのでGNUプロジェクト下ソフトウェアは無申請で利用可としています。
ただし制限は公式リポジトリまたは弊社が安全だと判断しているリポジトリで配布しているバイナリのみという条件が付きます。
どこの会社もそうでしょうけれどもAWSやAzure、GCPなどたいてい大手に置いてますね、予算の都合もあるけれど。
これは弊社が強制しているわけではなく、弊社デザイナーの第1号従業員がWindowsユーザであったので惰性のままWindowsとなっているだけであり、中にはMacで仕事している従業員も居ますし、状況によってLinuxディストリビューション(主にUbuntu)上で仕事しているときもあります。
Linux環境では苦手なIllustratorのAI形式などはSVGやラスター画像に落とし込んでもらって開発者が適用するという運用になっています。
社内では特定の環境へ依存するファイル形式はとことん嫌われる傾向にあります(妙な仕事が増えるから)。
開発者から経理、デザイナーに至るまで弊社従業員はみんなGitが使えます。
ただし使えると言っても全員がCLIからコマンドを打てるわけでなくGUIクライアント上からの操作しか出来ない者も居ます。
主に使われているGitのGUIクライアントはGitKrakenです。
入社時の受け入れ教育でLibreOfficeやGitの指導をすることになっており、全従業員が浅くともGitとは何ぞや？を理解している状態にあります。
ちなみにGitリポジトリは主にGitLabへ置いていてUltimateを契約させてもらってます。
社内にセルフホストしているGitLabサーバもありますが、こっちは従業員が個人開発しているものを投げているようですね。業務にあまり使われていません。緊急時のバックアップと思われるものがちょこちょこありますが。
プロジェクト管理ツールはいろいろと試したのですがOpenProjectへ落ち着きつつあります。
プロジェクト管理ツールの選定は各プロジェクトマネージャへ任せているのですが、旧来からあるRedmineと操作性が近い上にGitLabとの連携も容易でなかなか良いとのこと。
他社とのやり取りにSlackやTeamsやZoomが出てくることもありますが、社内だけで完結する際はたいていElementが使われています。
これは当時インターン生だった弊社の現従業員が若者の熱意と共に持ち込み、サーバを与えたら喜々として運用をはじめたので、それをきっかけに便利だったからそのまま使わせてもらってます。
ぶっちゃけて言えば私個人のこだわりはチャットにありません。従業員が楽しそうに使っていればそれで良いんじゃないかと。
IRCとか持ち出されたら「今どきそれはどうなの・・・まぁ良いけど」って言うかも知れませんが。
会計はFreeeです。特にこだわりはありません。たまたまWebブラウザから使えたのでFreeeとなってます。
残り5%は主に私が出社しているからｗ
社内にサーバがあるので私以外も出社してくることはありますが基本的にコロナ禍以降は全従業員がリモートワークです。
そもそもコロナ禍以前でもリモートワークしてた気がしなくもないのですが当時は3割4割くらいだったでしょうかね？週に何度か出社して来ないが自宅からdoneしてくる従業員が何名も居たので。
タイムカードもElementのbotへ投げると自動的に処理するようになってます……が、実際のところ最後の処理で私が大目に時間を付けてます。打刻を忘れることもあるしね。少ないより良いやろｗ
結局、郵送物(今ならコロナワクチン関連とか)を処理する必要があったりなど誰かしら会社に人が居なければならず、自分でも忘れがちですが創業者なので私が会社に居るよってことで私だけがほぼ出社するという状況になってます。
オフィスの処分も一時期考えたのですが、増員への教育とか考えるとやっぱりオフィスあったほうが良いよなぁなんて思ってそのままです。もしかしたら引っ越しするかも？
1つだけ申し訳ないことがあって、コロナ禍の状況下でどうやって増員したら良いのか教育したら良いのか私の能力を超えていまして現在は新規募集を停止中です。いやホント申し訳ない。
事業が軌道に乗った以降は毎年最低1人は取ろうねと古株と話していたんですが、こうなっては無理だよねと苦笑しあってます。
どうやって世間の同規模中小企業は新人教育やってるのか解らなすぎる。会社に誰も居ないじゃんと。
上場する気も更々ないし無借金なので、のん気にこのままゆっくりと会社を維持していきたいなぁと思ってます。
早くコロナ禍終わらんかなぁ……。
クロームブックだとマクロ使えないけど、マクラーとして20年飯を食ってきたおっさんどうすん？
ChromebookではExcelのWeb版しか使えなくてマクロ使えないんだけど。
ChromebookでM365はどこまで使い込めるのか
Microsoft 365は快適に使えるのか？
Chromebookとの親和性を探る
ニューノーマルを見据えた働き方のデバイスとして、国内でも導入が加速しているChromebookだが、Windows 10が動作するPCと比較したときに、ハードウェアの性能よりもMicrosoft 365に代表されるWordやExcel、PowerPointといったOfficeアプリが使えるかどうかが、重要な判断基準となっている。そこで、今回は国内で数多くのChromebook導入実績がある電算システムに、ChromebookでMicrosoft 365はどこまで使い込めるのか聞いた。
Chromebookを導入する動機については、これまでの連載でも端末コストの安さや運用管理のシンプルさ、セキュリティの強化など、数多くのメリットを伝えてきた。それに加えて、電算システムでは「ライセンスコストの低減」という導入効果を訴求する。ライセンスコストとは、Windows 10と旧Office 365に代表されるソフトウェアの利用契約にかかる料金だ。現在は、Microsoft 365に統合されているOffice 365だが、社員数の多い企業にとってライセンスコストは多大な経費となっている。例えば、1,000名の社員が全てWindows 10と旧Office 365を使うとすれば、かなりの価格だ。ところが、電算システムでは「仮に社員が1,000名だとしても、日報の作成にしか使わないといったライトな使い方が多く、WordやExcelなどを使い込んでいる社員の割合は少ない」と指摘する。
こうしたケースに対し、電算システムは「全社員がMicrosoft 365のライセンスを契約する必要があるのか」と疑問を投げかける。このような理由から、実際にWindows PCからChromebookへと乗り換えた企業もある。具体的に、どのくらいのコスト削減になるのかは、ケースバイケースなので平均的な値を出すのは難しいが、仮に300名以下の企業で、Windows PCやMacで使えるデスクトップ版のOfficeアプリ「Microsoft 365 Business Standard」を利用するとしたら、月額のユーザー当たりのライセンス料は1,360円となる。このライセンスコストを下げるために、Web版のOffice 365しか使えない「Microsoft 365 Business Basic」に変更すると、1ユーザーの月額は540円に下げられる。ただし、これは300名以下の企業に提供されているライセンス料なので、1,000名や1万名規模になると、事情は変わってくる。
大企業向けのMicrosoft 365となると、E3／E5／F3がラインアップされている。この中で、F3は1ユーザー当たり870円と安価だが、利用できるOfficeアプリはWeb版に限定される。フルセットのOfficeクライアントアプリを使えるのは、最低でも1ユーザー当たり3,480円のE3ライセンスからになる。この3,480円と比較すると、価格が公開されていない「Google Workspace Enterprise」の方が、安価になるのかもしれない。
先の試算からも分かるように、導入規模の大きな企業であれば、Microsoft 365 E3やE5からGoogle Workspace Enterpriseに移行するためにChromebookを大規模に導入するのは、かなりのコスト削減が期待できる。加えて、端末の管理コストも劇的に低減するだろう。Chromebookは、基本的にはシンクライアントに類似した設計コンセプトになっているので、端末をネットワークにつないで登録されているアカウントでログインすれば、すぐにその端末がユーザー専用の環境になる。管理者は、端末ごとのアクセスを厳密に管理するだけではなく、その端末の状況をクラウド経由で監視できる。最新のセキュリティ対策は適用されているか、危険なアプリはインストールされていないかなどの把握に役立てられるだろう。
加えて、Chromebookではウイルス対策ソフトが不要となる。Chromeブラウザーが強力なセキュリティ対策を備えている上に、OSが高度に保護されているので、これまでに何らかのウイルスやランサムウェアなどに感染した事例がない。それだけでもウイルス対策にかかるコストを削減できるので、Officeアプリをヘビーに使い込む社員ばかりの企業でない限り、どんな企業でもChromebookへの移行は可能になる。電算システムの事例では、総合不動産のオープンハウスグループがChromebookを導入し、3年間で約32％の端末の導入コスト削減を実現させている。
そうなると、最も気になるのはアプリとデータの「互換性」だ。結論から先に書くならば、「できるWord」などの著作がある筆者が、Word 2021とGoogle Workspaceのドキュメントを使い分けてきた感覚として、双方に100％の互換性はない。Wordだけではなく、ExcelやPowerPointに関しても、高度なマクロや複雑なアニメーションに凝ったレイアウトなどのいわゆる“作り込まれた”OfficeドキュメントをGoogle Workspaceのスプレッドシートやスライドで受け止めるのは無理だ。電算システムでも、「互換性は100％ではなく、8割くらいの感覚」と分析している。そう考えると、ライトに使っている人たちの多くは、Google Workspaceに移行しても困るケースは少ないだろう。
8割の互換性では困るというケースであれば、今回のテーマとなるChromebook＋Microsoft 365（Web版Office）の利用が考えられる。こちらも、結論から書くと「ほぼ100％の互換性が保持」できる。マイクロソフトの提供するクラウドサービスなので、WordやExcelで作成したファイルをWeb版Officeで利用できるOneDriveに保存しても、オリジナルのデータが棄損する心配はない。そもそもOneDrive上のOfficeデータは、Windows 10 PCのクライアント版Office 2021やMicrosoft 365からダイレクトに編集できるので、データの互換性は確実だ。したがって、ChromebookのChromeブラウザーからMicrosoft 365のクラウドサービスを開いて、Web版Officeを使えば、データを壊すことなく編集できる。
ただし、この方法には一つだけ落とし穴がある。Web版Officeの編集機能が制限されているのだ。それでも、日常的に使う文書／表／スライドの閲覧とコメントの書き込みなどであれば、十分に対応できる。Web版Officeを使うだけであれば、Microsoft 365のライセンスコストも安い。Google Workspaceとの二重投資にはなるが、それでもOfficeとの互換性は維持できる。
ちなみに、電算システムからChromebookを導入した企業の多くは、Microsoft 365をつなぎのように使うことなく、Google Workspaceへ移行するケースが多いという。過去のデータの互換性よりも、共同編集やクラウドファーストを志向した真のワークスタイルへの進化を最優先しているようだ。
ごめん5年サポートになったみたい 知らんかったわ
https://asohiroblog.net/windows-10-ltsc-2022-when-coming/
Windows 10 Enterprise LTSCは、大体の環境がクラウドに接続できないような環境で運用されており、一般的な企業の利用とはかけ離れた特殊なシナリオに利用されます。
たとえば、何年も機能アップデートを適用できないようなデバイスや、インターネットに接続しない製造現場のプロセス制御デバイスなど、長期的なサポートを必要とする特殊なシステムなどです。
Microsoft社は、LTSC を利用している企業に対して調査したところ、LTSC版導入企業の多くが、10年間のライフサイクルを必要としていないことが判明したとのことです。
理由としては、IT技術の変化スピードが速くなっている中、10年前の製品を使用する企業が新たな試みや事業を開拓することはできないという意見があるとのことです。
【和訳】コロナワクチンでADEが問題にならなかった理由(MedPage Today)
〜新種のワクチンであっても、抗体依存性増強が問題となる可能性は低い〜
by Veronica Hackethal, MD, MSc, Enterprise & Investigative Writer, MedPage Today
（原文記事）
Why ADE Hasn't Been a Problem With COVID Vaccines(MedPage Today)
https://www.medpagetoday.com/special-reports/exclusives/91648
パンデミックの初期に、科学者たちはCOVID-19ワクチンの有効性と安全性を確保するための最良の構築方法について、さまざまな議論を行いました。その中には、他のウイルス感染症やワクチンで見られる、死に至る可能性のある免疫現象である「抗体依存性免疫増強（ADE）」に関する議論もありました。
これまでのところ、COVID-19ワクチンによるADEの報告はありません。しかし、COVID-19ワクチンのADEに関する懸念は、ウイルスの亜種が緊急に発生したことで再び浮上してきました。ADEとは一体何でしょうか？過去の経験から何がわかっているのでしょうか？また、なぜ専門家はCOVID-19ワクチンでは問題ないと言っているのでしょうか？
◇ADEの特徴
ADEはさまざまな経路で発生しますが、おそらく最もよく知られているのは、いわゆる「トロイの木馬」経路です。これは、過去の感染やワクチン接種によって生じた非中和抗体が、再び病原体にさらされたときに、その病原体をシャットダウンできない場合に起こります。
トロイの木馬」経路とは、過去の感染やワクチン接種によって生じた非中和抗体が、再感染時に病原体をシャットダウンできず、かえってウイルスの侵入を許し、通常は侵入できない細胞（一般的にはマクロファージなどの免疫細胞）で増殖してしまうというものです。ハーバード大学T.H.チャン公衆衛生大学院のバリー・ブルーム医学博士は、MedPage Todayの取材に対して次のように述べています。
「ADEの原因は、ウイルスに対する抗体が中和されないことです。ウイルスに対する抗体が中和されず、抗体の受容体を持つ細胞にウイルスが取り込まれてしまうことにあります。これが、通常は感染しないような細胞にウイルスを取り込む方法です」とブルーム氏は言う。
ADEは、中和抗体（ウイルスと結合して感染を阻止する抗体）の存在量が十分に少なく、感染を防ぐことができない場合にも起こります。中和抗体は、ウイルス粒子と免疫複合体を形成するため、かえって病気を悪化させることがあります。
トロイの木馬型ADEの典型的な例は、デング熱です。デング熱には4種類のウイルスが存在します。それぞれのウイルスには違いがあり、過去に1つのウイルスに感染したからといって、別のウイルスから守るのに十分な抗体ができるとは限りません。
ADEはデング熱のワクチン接種後にも発生しています。例えば、2016年に4つの血清型すべてを防御するデングワクチンが開発され、フィリピンで80万人の子どもたちに接種されました。ワクチンを接種し、その後、野生型デングにさらされた子どものうち、14人が死亡しましたが、これはより重症化したためと考えられます。それ以来、このワクチンは、すでにデング熱に感染したことのある9歳以上の子どもにのみ推奨されています。
もう一つの典型的な例は、米国で行われた呼吸器合胞体ウイルス（RSV）の不活化ワクチンの臨床試験中にADEが発生したことです。1967年、臨床試験に参加してワクチンを接種した子どもたちが、その後、社会でウイルスに遭遇した際に、より重篤なRSV疾患を発症しました。2人の幼児が死亡しました。このワクチンは、肺閉塞や呼吸器疾患を引き起こす免疫複合体形成と関連しており、RSVワクチンの開発はかなり停滞しました。
同様に、1960年代に米国で開発されていた不活化麻疹ワクチンでもADEの事例が発生しました。ワクチンを接種した子どもが重症化したため、ワクチンは中止されました。現在、米国で使用されている弱毒化した麻疹生ワクチンでは、ADEは発生していません。
科学者たちは、COVID-19ワクチンではADEはほとんど問題にならないと言っていますが、これは何を根拠にしているのでしょうか？
COVID-19ワクチン開発の初期段階から、科学者たちはADEを引き起こす可能性が最も低いSARS-CoV-2のタンパク質をターゲットにすることを目指していた。例えば、SARS-CoV-2の核タンパク質を標的にすると、ADEを引き起こす可能性があることがわかったとき、彼らはすぐにそのアプローチをやめた。最も安全な方法はスパイクタンパクのS2サブユニットを標的とすることであると考え、それを実行したと、Derek Lowe博士はScience Translational Medicineのブログ「In the Pipeline」で書いています。
科学者たちは、ADEを探すために動物実験を計画しました。そして、緊急使用許可を得たCOVID-19ワクチンの実世界でのデータでもADEを探しています。今のところ、その兆候は見られません。実際には、その逆のことが起こっているとLowe氏は指摘しています。
「疑いの余地がないと思われるのは、ワクチンを接種した被験者からは重篤なコロナウイルス感染者が出ず、入院もしていないということです。これは、ADEが起こっている場合に予期されることとは正反対の現象です」と彼は書いている。
さらに、ADEは緊急の問題であり、非常に劇的なものになります。トロントにあるマクマスター大学の病理学・分子医学の准教授であるブライアン・リヒティ博士は、「もしこれらのワクチンに問題があるとしたら、今頃は発見されているでしょう」。
「（ADEが発生したら）すぐに死んでしまいますよ。私が知っているADEは、すべてのケースで、それは急性で、ほとんどがサイトカインに起因する事象です」と彼はMedPage Todayに語っています。
唯一の例外は、中国で開発された不活性化された全細胞ワクチン、つまり「殺した」ワクチンかもしれません。このワクチンには、1960年代にADEの原因となった麻疹ワクチンやRSVワクチンに使用されたのと同じアジュバントであるミョウバンが使用されています。ブルーム氏によると、中国の不活化全細胞ワクチンは、これらの古いワクチンと同様にADEを引き起こす可能性が「考えられる」とのことです。
「このワクチンが米国で日の目を見ることはないでしょうし、言及する価値もないかもしれません。中国製の全球殺虫ワクチンで実際にADEが発生した例はありませんし、あったとしても報告されていません」と述べています。
現在のCOVID-19ワクチンは、世界的に流行したSARS-CoV-2の原型を防ぐために開発されたものである。亜種（変異株）が増えるにつれ、科学者たちは、これらの亜種の1つがADEを引き起こすほどの違いを持つようになるのではないかという疑問を提起してきた。Lichty氏によると、今のところ、この懸念は仮説に過ぎないようです。
「これまでのところ、COVID-19ワクチンでADEが発生したという証拠はありません。すべて理論的なものです」と述べています。「これまでのところ、ADEは既存のワクチンやウイルスの変異体では問題にならないという証拠があると思います」。
その理由の1つは、SARS-CoV-2が、ADEを引き起こすような形でマクロファージに影響を与えていないだけかもしれないが、科学者たちはまだ詳細を調べているところである。ADEは、HIV、エボラ出血熱、コクサッキーウイルス、SARSやMERSなどのコロナウイルスなど、他のウイルスに自然感染した場合にも報告されている。
「今回のパンデミックを通じて、科学者たちはSARS-CoV-2に関連するADEを探してきましたが、これまでのところ、その事例は見つかっていません」、とLichty氏は指摘します。
「このコロナウイルスは、すでに人間に十分に適応しているので、中和しない抗体との相互作用でマクロファージに侵入したとしても、マクロファージが明らかな病態を引き起こすのに十分なサイトカインを産生できないのかもしれません」と述べています。
mRNAワクチンやアデノウイルス・ベクター・ワクチンは比較的新しいワクチンであるため、躊躇してしまうかもしれませんが、ブルーム氏によれば、これらのワクチンは、ADEの観点から見ると、古いタイプのワクチンよりも安全性プロファイルが優れています。
「肝心なのは、新しい技術は新しいウイルスのパンデミックへの対応が早いだけでなく、より安全で、より明確に科学的に設計されているということです」と彼は言います。「Sタンパク質ワクチンは、よりクリーンで、より慎重に定義されており、より低リスクです。Sタンパク質ワクチンは、よりクリーンで、より慎重に定義されています。そのため、ADEの可能性は、以前のウイルスワクチンの製造方法よりもはるかに低いのです」と述べています。
Veronica HackethalはMedPage TodayのEnterprise and Investigative journalismチームのレポートを担当しています。
もっと早くに言ってくれとおもったが
https://www.redhat.com/en/store/red-hat-enterprise-linux-developer-suite
enterprise for personalってどうにかしてくれ その名前
そもそもslackの良さが語られるとき、だいたいは「チャットが使いやすい」とか「UIが優れている」とか、リテラシー低い営業部隊の意見かよ、って思うぐらいふわっとした意見が殆どでエンジニアに普及してるとは思えないことが多いんだけど、数少ない具体的な意見の中に運用管理面での意見は全くと言っていいほど見当たらない。
slackだって万単位のアカウント抱えた顧客はそれなりにいるはずなのに、ほとんどがエンドユーザー視点の意見しかない。
アカウント単位で金払う必要のあるサービスなんだから運用管理面でのメリットもそれ相応にあるはずなのに全く見かけない。
例えばアクティビティログのチェックはどうなのか？とか、監査ログ関連の優れた機能は？とか、そういうのホントに知りたいけど全くない。
公式サイトを血眼になって探しても
「Enterprise Gridなら外部のログ管理サービスにログを連携できます」みたいなふわっとした情報しか拾えない。
ちなみに英語で探してもホントに少ないので、日本だけの問題じゃ無いと思う。
どうしてなんだろう？
o365の有償契約数が全世界で6000万以上あって、そいつらは追加コストゼロで監査ログ機能なんかのslackだとEnterprise版でしか使えない機能も使えるんだから、ハナから比較にならない。
だから、アクティブユーザー数でサービスの優劣なんか全く測れない。
チャットツール単独に金払えるユーザーはTeamsなんか見向きもしないし、Teamsの導入検討するような企業は間違いなくチャットツール単独に金払ったりしない。
どっちも無償プラン用意してるけど、Teamsの無償プランなんて発注元がTeams使っててゲストで呼ばれる下請け位で、殆どは下請け側もo365のライセンス持ってるから無償プラン契約して継続的に利用してるヤツなんぞ数える価値ない程度しか居らんよ。
最近Teamsに追加されたプライベートチャネルだって元々の設計になかった機能を無理矢理実装したのがはっきりわかるずさんな作りだしな。
今日建て増しに次ぐ建て増しで歪になった家みたいなもんだから今日のような大規模災害は今後も継続して発生するよ。
じゃあ他がマシなのかと言えば、判断に困るのが辛いところだな
https://softpower30.com/wp-content/uploads/2018/07/The-Soft-Power-30-Report-2018.pdf
1. イギリス
2. フランス
3. ドイツ
4. アメリカ
5. 日本
6. カナダ
7. スイス
8. スウェーデン
13. ノルウェイ
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15. フィンランド
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18. ニュージーランド
21. シンガポール
22. ポルトガル
25. ハンガリー
26. チェコ
27. 中国
30. アルゼンチン
自由・人権・民主主義・平等などの政治的価値を捉える指標です。北欧および北ヨーロッパの国々がトップです。
1. スウェーデン
2. スイス
3. ノルウェイ
4. オランダ
5. デンマーク
6. フィンランド
7. カナダ
8. ドイツ
政府のオンラインサービスやデジタル外交を評価する指標です。多数のハイテク企業の本拠地であるアメリカがトップになりました。過去1年間、政治家や政府によるソーシャルメディアの前例のない、時には物議を醸すような使用が見られました。政府のオンラインサービスによってフランスが2位に。最先端のデジタルインフラストラクチャで知られる韓国は5位にランクされています。
1. アメリカ
2. フランス
3. イギリス
4. ドイツ
5. 韓国
6. カナダ
7. シンガポール
8. 日本
国の大学の質、留学生を引き付ける能力、および学術研究出版への貢献度を測定しています。アメリカは、トップクラスの大学を多く抱え、世界で最も多くの留学生を魅了し、学術研究に大きく貢献しています。
1. アメリカ
2. ドイツ
3. イギリス
4. オランダ
5. フランス
6. オーストラリア
7. カナダ
8. ベルギー
国のビジネスモデルの魅力、イノベーションの能力、規制の枠組みを把握する指標です。 シンガポールの首位は、その経済的競争力と有利なビジネス環境に起因します。汚職の発生率が最も低く、イノベーションの指標でも優れた成果を上げており、ハイテク製品の輸出で最も高い割合を占めています。
1. シンガポール
2. スイス
3. スウェーデン
4. デンマーク
5. アメリカ
6. ドイツ
7. イギリス
8. 韓国
外交ネットワークのリーチと、開発や環境などの主要なグローバルな課題に対するコミットメントを測定します。フランスは世界最大の大使館ネットワークの一つを持ち、他のどの国よりも多くの国際機関のメンバーでもあります。
1. フランス
2. イギリス
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4. アメリカ
5. 日本
6. イタリア
7. スペイン
8. オランダ
芸術、映画、音楽、スポーツ、観光を測定する指標において、アメリカが他の国よりも優れていることは驚くことではありません。イギリスは、音楽産業の世界的な成功に支えられています。フランスは、国際観光客の数が最も多く、ミシュランの星を獲得したレストランが最も多く、世界で最も訪問者の多い美術館であるルーブル美術館があります。
1. アメリカ
2. イギリス
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4. ドイツ
5. スペイン
6. オランダ
7. オーストラリア
8. ベルギー
求人資料を見るだけじゃなくて、可能な限り、直接面接で聞いたり、中の人に聞いたほうがよい。
Developer Experienceてきなところっすね。
バックエンド系なので、フロントエンドのことはよくわからない。
（給料とかは当然見ると思うので省略）
Windowsが悪いという話ではなく、WIndows以外の選択肢（Mac、Linux）を選べるというのが大事。
Windows縛りのところはだいたいろくでもない。
リモートワークが好きってわけではないんだけど、台風の日とか出社しなくてもいいのはありがたい。
あと、リモートワーク可な職場は、非同期コミュニケーションが発達していて、エンジニアとしての仕事がしやすい可能性が高い。
例えば、Github Enterpriseじゃなくて、github.comが使える、とか。ASP/SaaSがどの程度使えるか、ってのは、セキュリティがめんどくさいかそうでないかの試金石として有用。
Oracle RACを使っているところは経験上、結構がちがちな開発スタイルの可能性が高い。
古いRubyとか、古いMySQLを使い続けている職場は、そもそもあまり技術に関心がない可能性が高い。
エンジニアブログが無いのは論外（いい会社かもだけど、外からはわからん）、あと更新頻度、更新者のプロフィールをちゃんと出してるか、など。
更新者のプロフィールをちゃんと出している会社は、中の人間の対外発表をそれなりに推奨（黙認）していると想像できる。
MSがSlackのEnterprise Grid以外のプランの使用禁止したニュース見てSlackの仕様を公式サイトで確認して衝撃を受けたのが掲題の件。
公式サイトのドキュメントのどこを見てもEnterprise Grid以外のプランで監査ログを確認する方法が出てこない。
しかも、Enterprise Gridですらwebの管理ポータルからは確認できなくてAPI叩いて取得するしかないって書いてあるんだけど、ドキュメントの翻訳が遅れてるんじゃなくて、マジでそうなのかな？
プラン比較で「企業に最適」とか書いてあるプラスプランは1ユーザーあたり1年契約で1600円/月 × 12ヶ月で19200円/年も払うのに監査ログ確認できないとか流石に嘘だよな？俺の探し方がマズいだけだよな？
これがマジだと、MSの判断が妥当どころの話じゃなくて、ある程度の規模以上の真っ当な企業だとEnterprise Grid以外のプランの使えないんだけど。
誰か知ってる人居たらマジで教えて。
"Space, the final frontier. These are the voyages of the starship Enterprise. It's five year mission, to explore strange new worlds, to seek out new life and new civilizations, to boldly go where no man has gone before...
（宇宙、それは人類に残された最後の開拓地である。そこには人類の想像を絶する新しい文明、新しい生命が待ち受けているに違いない。これは人類最初の試みとして、５年間の調査旅行に飛び立った宇宙船Ｕ．Ｓ．Ｓ．エンタープライズ号の驚異に満ちた物語である。）" （ＴＯＳ冒頭のナレーションより）
🖖
http://anond.hatelabo.jp/20170501185419
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2017/05/01 22:39
16時頃より断続的にサイトが表示されない状態が続いており大変ご迷惑をおかけしております。
多数サイト閉鎖の心配のご連絡を頂いておりますが突然の閉鎖は御座いませんのでご安心下さい。
ユーザーの皆様にはご迷惑をおかけしますが、復旧まで今しばらくお待ち下さい。
【サイト復旧のお知らせ】アジア時間16時頃よりサイトに対するアタックを受けており、断続的にページが表示されない状態が続いておりましたが、現在は改善され徐々に表示されております。引き続きメンテナンスを続けているため、タイミングによっては一時的に繋がらない場合がございますので、その場合は時間を置いて再度アクセスいただけますようお願いいたします。
長時間にわたりご不便をおかけしましたこと、深くお詫び申し上げます。今後は再発防止に向け、メンテナンスの強化を行ってまいります。至らぬ点もあり恐縮ですが、今後ともフリーブックスをよろしくお願いいたします。
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引用ここまで
今回の増田でアクセスが倍やそこらに増加したところで、自前設備でなくCDNを使っている以上、
長時間のダウンは考えにくいから実際にDDOSを仕掛けた人がいたのかも。
…というのが、普通の受け取り方だろうけど、Alexaランクで国内300位クラスは結構ザコなので、※後述
CDN側もたいしたキャッシュサーバーリソースを割り当ててない／動的割り当てで対応する契約上限量
にひっかかって放置、ってだけかもしれないので本当にDDOSかは不明。
なんせ元々Cloudflareは（アカマイやアマゾンに比べればだが）日本の設備がかなり貧弱なCDNで、
むしろDDOS対策の方はそれなりの水準なんで、公式アナウンスの「アタックを受けており、」を
そのまま受け取ると、「Cloudflareご自慢のDDOS対策やWAFはどーなったの？」って話になるんで、
あまり額面どおりに受け取れない感じ。
Cloudflareの料金体系上、トラフィックの増加は $0.05／10000request くらい
（Buisinessプランの場合。恐らくその上のEnterpriseプランなのでもうちょい安いかも）
なので、一時的なトラ増での支払い増加だけの話では、それなりのダメージになっているかは微妙かも。
（Cloudflareはどうやら転送量でなくrequest数を基本に料金を考える珍しい料金体系のCDNで、
しかもDOSアタックのようなbad requestは勘定に入れないようだ。）
※ザコ
18位 2ch.net
（http://www.alexa.com/topsites/countries/JP より抜粋）
というあたりで、300位台のフリーブックスなど鼻で笑うくらいのトラフィック量である。
昨今話題になってるヤマトや佐川関連のブックマークが上位を占めるかと思いきや、まったく違った。
（2016年12月29日10：54時点、本文、新着順で検索）
Amazonの検索結果 (絞り込み: 3 users 以上) 約 3,423 件中 1 - 40 件目 (0.26 秒)
（以下略）
ECサイトを連想させるトピックがほとんどなくて、AmazonがB2B向けサービスを充実させていることに驚いた。
Amazonって表向きは物流業界に革命と問題を起こしている要因に挙げられているけど、EC以外のインパクトがどれだけ大きいのか門外漢なので分からない。
↑でブクマ付けた人、何が起きるのか教えて
スターウォーズやスタートレックでメートル法が使われているのは「ヤード・ポンド法を採用するアメリカ人にとっては耳慣れないメートル法がSFっぽく感じるからだ」とするエピソードが広まっている。
これは、いまだにメートル法を採用しようとしないアメリカ人のズレた感覚への揶揄として、しばしば働いているようだ。
しかし、たとえば上記のフォーラムを見てみると、そこで挙げられている考察の多くは、「未来社会ではメートル法が一般に用いられているであろう」という純粋な予測である。
あるいは、国家が統合され宇宙にまで進出した人類が、アメリカにしか残っていないヤード・ポンド法を使っているほうがおかしい、という論理的な考証である。
Wikipediaの「合衆国のメートル法化」の項目にも以下のような記述がある。
https://en.wikipedia.org/wiki/Metrication_in_the_United_States
Cultural impact
The continuing use of U.S. customary units has caused writers to speculate in fiction set in the future about the adoption of the metric system. Many authors have assumed that the United States and the human race in general will use metric units; however, others have assumed the continued use of U.S. customary units or have neglected to take metrication into account. Writers sometimes use customary units simply because American readers and watchers will understand the measurements; other times, they are simply used by accident. The 1966 show Star Trek, for instance, initially used U.S. customary units despite multiple Earth national origins and a setting in the 23rd century. Later, starting with "The Changeling", metric measures were used, albeit inconsistently. Later sequels of the show, such as Star Trek: The Next Generation, and Star Trek: Enterprise (set in the 22nd century), used the metric system exclusively.
アメリカ人がメートル法に「SFっぽさ」を感じているとしても、それは「人類が共通言語を話している」などの設定と似たような「SFっぽさ」であって、「耳慣れない」という理由ではおそらくないだろう。
