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名前を隠して楽しく日記。
支給した手当がすべて事業のために使われるのかということを経営者は懸念しているので出さなくても良い手当は出さない。
テレワークを廃止したのであれば、個々の労働者の体質や健康状態など関係なしに、画一的な設備投資をしたほうが効率は良いと考えている可能性がある。
例えば、手当を受け取った労働者であれば、自分の身体に合った仕事道具、椅子や机などを選び、それぞれで業務効率を追求するだろうが、それよりも同じ道具や椅子、机をまとめて購入し割引を受けたほうが効率が良いと経営者は考えているようだ（イニシャルコストを重視するか、ランニングコストを重視するかの違いでもある）。
昔、札幌でかかっていた歯医者は、わざわざ医学部から歯学部に乗り換えた変人だった。
苦しかったら、逃げてもいいんだよ。
凄い専門職だったけど、子どもの障害が発覚したらきっぱり辞めて、専業主婦になったお母さんも大勢いるよ。
ただ…もう数年、踏ん張れるようなら、文部科学省の改革が功を奏すかもしれない。
それを待てるんだったら、待ってもらってもいいかも。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240913/k10014581031000.html
文部科学省は、高い専門性を持つ外部人材で教員免許がない人に「特別免許状」を出して、教員として採用することを自治体に促していて、この夏のパリオリンピック・パラリンピックをきっかけにアスリートを先生として採用しやすくなるよう新たな取り組みを始め、13日、全国に通知しました。
具体的には、競技団体などと協力し、教職に関心のあるアスリートのリストを作って、各教育委員会に提供するほか、必要な知識や技能を学べるよう、研修の教材を提供することにしています。
また、オリンピックやパラリンピック、デフリンピックへの出場経験があるアスリートが、先生となる場合は、本来決められた教員の定数とは別に、学校に配置できるようにしました。
教員免許がなくてもアスリートが先生になれるようにしてて、その中にはパラリンピックやデフリンピックの選手も含まれてる。
主さんみたいに健常者の先生が教えてくれるのもいいけど、パラリンピックの選手が特別支援教育にも携わってくれるのが期待できる。
同じ障害のある先輩と後輩として、実体験に基づいて、身の回りの自立の方法も教えてくれるんじゃないかと。
その頃には、主さんの負担も今よりはだいぶ減ってると思う。
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