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社員の一人が妊娠・出産し、育休を取ることとなった。めでたい。
もちろんこれは想定のうちで、ある程度バッファを持って労働力を確保しているので問題はない。
しかしこれが続くと流石に厳しいので、女性の割合をある程度以上多くはできないな、というのが正直な気持ちとしてある。
女性の割合が多いほど産前産後休暇と育児休業による労働力の減少リスクを想定せざるを得ず、それを見越した余剰の社員を雇う必要があるわけだ。
そして社員を余分に雇うと、そのコストを販売額に転嫁せざるを得ず、結果的に価格競争力がなくなってしまい、企業経営が立ち行かない。
つまり、男女の雇用機会が均等でなくてはならないのに、実際には女性だけが不当に雇用されない実態がある。
なぜこんなことが起こるのか。
全ての人が一律に休暇を取るのであれば、女性比率に関わらず全ての企業が同等に余剰社員のコストを負担せざるを得ず、平等に全てのコストが上がるので価格競争力も落ちない。
しかし現実には他社がそういったコストを払っていないため、自分たちもそこに対抗せざるを得ない。
つまり何を言いたいかというと、女性だけが産休・育休を取るのではなく、男性も取ることを義務化してしまうと、雇用も男女平等にできるんじゃないかなと思うわけです。
社会全体に対して、己が損した得したという視点しかないのがダメ。
自粛を辞めて得した人間っていうのは、いわゆるフリーライダーですよ。
電車にキセル乗車しているんだから、そりゃあ個人レベルでは得だよ？
でもキセル乗車したら得じゃん、電車代払うのに疲れてしまった、なんて話を得意げにネット発信する品性はさっさと捨てろ。
個人主義の権化だけど、現代社会がこういう人間を育ててきた面があるわな。
5歳になる子供がポケモンを信じており、捕まえに行きたいと口癖のように言っている。
とりあえず「10歳になったらね！」と言って、アニメを親と一緒に観せているが、これでいいのか自信はない。
