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はてなキーワード: ロシアの陰謀とは
れいわの、国会決議への反対ね、あれ大層非難されているけど、経緯認識としてはだいたいあってる。と言うか、あの激動の89年をリアルタイムで経験した人たちなら、言わずもがなのことだから、却って文献資料に残ってないため、「NATO不拡大方針の合意」がロシアの陰謀扱いされてしまってるのかなって思うわ。89年から92年までの新聞、読んでみて。むしろそう言う解釈がデフォルトだから。ゴルバチョフがそれを求めて、ベイカー国務長官が「まあ、そうよね」と発言して、そのうえでのマルタ合意ってのは順を追っていけば分かるようになっている。もちろん他国の主権を、ボス間で合意する内容だから、正式に文章として組み込まれるはずがない。
ゴルバチョフとブッシュとの間で問題になったのは、旧東欧圏の扱いだけども、NATO不拡大の方針自体は、ソ連が要求を出して、アメリカが「まあ、そうね」になったからこそ、マルタ合意と言うカタチになっているのだ。
キューバ危機も、あれは逆にアメリカによる主権国家への武力恫喝の例だけども、ケネディとフルシチョフの間で正式な文書として合意があったわけではない。そんなものが外交文書として残るわけがないのだ。
ロシアの側から見れば、WTO諸国に手を突っ込まれて、バルト三国に手を突っ込まれて、旧CISにまで手出しをされた、どこかで歯止めをかけなければならないとなるのは「良いか悪いかは別にして」、当たり前ではある。戦争の多くはそうした予防戦争として発生した。
であるから、平和を望むのであれば、主権国家は「疑いをもたれない、巧妙で丁寧な外交」が必要になるのだが、能力的にそれが出来ない国もある。スイスが永世中立国を続けていてベルギーが止めたのは、ベルギーは地形が平坦であるため、自力で守り切れないからだ。つまり列強としては、中立国が他国に屈さずに中立国として振舞う能力があるのであれば、得にも損にもならないから放置しておいてもいいのだが、無能力であれば、別の列強に占領されて、敵を太らせる餌になりかねないから予防として占領しておくか、となりやすい。
ウクライナはこの、ロシアの疑心暗鬼を宥めると言う外交タスクに失敗した。それはやはりウクライナのせいなのだ。予防戦争に手を染めていない列強が歴史上、ただの一ヶ国もない以上（直近ではイラク戦争は予防戦争の典型例）、ウクライナは①ロシアに配慮した外交政策を採り、疑心暗鬼を解く必要があった。②国防力を高めて、侵攻した場合のロシアの見積もり損失を高くしておく必要があった。のいずれにも失敗したと言えるからである。これは法理的な話ではなく、能力の問題、力学的な話である。
なんでも、「定点観測をしていてたらドイツをたたいときゃいいだろと雑な発想している奴がいてﾌﾟｹﾞﾗ」的な雑な反応をしているヤカラもいるのだが、ドイツが責められるべきなのは、ロシア弱体期に率先してＥＵ拡大、NATO拡大を推進したのがドイツだからである。ドイツとしては国境を東に移したいと言う欲求のなせるわざであったのだが、平和を毀損する行為であったのは間違いない。平和とは弱者の犠牲の下に築かれた強者間の合意に過ぎないからである。
これは平和主義者が、異様に共産政権などの圧制下で苦しむ人々に対して「ウイグル話法」などと言って嘲笑的に振舞い、冷酷である理由である。基本的には彼らは、「フランス革命前の穏やかに暮らしている貴族」であるに過ぎない。
私はドイツとウクライナを批判したし、ある意味、ロシアを一部免罪した。これは構造的な話であるが、起きてしまえば、表徴として問題を処遇するしかない。これはNATO拡大に関して確たる定見が無かったアメリカの外交的失敗のせいでもあるのだが、この表徴的に言えば「だからと言って侵略が許されるわけがない」と言うのは現代の国際法では当たり前の話だ。ここに今回のれいわの行動の問題点がある。
いったいどこの国の政党のつもりなのか、と言うことだ。言ってみれば「情状酌量の余地がロシアにまったくないわけではないにしても」、ロシアが現在進行で侵略をしているのは事実であるし、日本の政党がそれをかばいだてする理由は皆無なのである。異常なのは、れいわがこの件だけに限って極端なプラグマティストとして振舞っていて、ウクライナの国民真情としては列強に合意があろうとなかろうとも、数百万人の犠牲を強いたロシアとは「距離を置きたい」と思って当たり前だ。NATOにすがりたいと思って当たり前だ。
これはまさしく、平和主義者が人権侵害国家の圧政の被害者に対しては極端にサディスティックに振舞いがちだと言う典型例であって、国益の観点から言っても、いまさら表向き、ロシアに同情的な姿勢を示しても日本には何一つ益がない。構造に基づいてドイツを批判するのは、個人の資格で考察としてやるか、あるいはG7の席でないないにやるべきであって、日本国の損得勘定から言っても、れいわの行動は日本の国益を害している。そこが問題なのである。
いわゆるNTR、つまり「寝取られ」をテーマにしたポルノ作品の危険性に最初に気づいたのは、旧ソ連のKGBであると言われています。KGBは、西側の経済を弱体化させることを目指して様々な陰謀・工作を行ってきました。今日でも人気のある「テトリス」は、旧ソ連で1980年代に考案されたもので、これが労働者をゲームに没頭させ、西側諸国の生産性を下げるためのものであったのがその一例です。
第二次大戦後、GHQは、日本人の興味をScreen(映画)、Sports(プロスポーツ)、Sex(セックス)に向け、政治に関心を持たせなくする愚民政策を行いました。これは今日3S政策として知られています。この3S政策は、当時のトルーマン大統領の主導の下に行われた政策です。トルーマンの「猿（日本人）をバカに変えて我々が飼い続ける」という言葉が、この政策の恐るべき性質を如実に表しています。
さて、トルーマンは、第二次大戦末期、ソ連の対日参戦や、日本への原爆投下、さらに日本の戦後占領を決定した大統領ですが、このトルーマンの側近には、コミンテルンの工作員や協力者が多くいました。この時期のアメリカの意思決定は、ソ連の影響の下に行われていたのです。
その結果、日本におけるポルノの製造もまた、ソ連の指導下に行われることになったのです。対日ポルノ流通は、のちにKGB第一総局の担当になりました。
そして、日本のポルノ市場は、KGBの実験場となり、様々な内容のポルノが、日本の生産性低下を効率的に行うために制作されました。
そして、1980年代後半には、KGBは「寝取られ」こそがその目的に最も適した内容であると結論付けました。そして、1990年代にはNTR作品を大量に流通させる準備を進めていましたが、ソ連崩壊により、実現しませんでした。
しかし、2000年代以降、元KGB工作員としても知られるプーチンの指導下に、ロシアは国力を取り戻しつつあります。今日でも、ロシアは国内外で政敵にたいする暗殺を実行していることがその証拠です。
そして、私は、ロシアの恐るべき陰謀を記した極秘文書を手に入れました。それによると、2020年以降、ロシア政府は、先進各国にNTR作品を流通させ、先進国の国力を低下させる計画を持っています。この計画は、新型コロナウイルスの影響により遅延しているようですが、遅くとも2025年には本格的に開始されると考えられています。そして、特にその対象となるのは、日本、アメリカ、イギリスであるとされています。この三か国の国力低下により、軍事予算を低下させ、将来の中露の軍事行動を妨害する者をなくそうとしているのです。
ロシアの陰謀を実行する力は、我々の想像をはるかに上回っています。この恐るべき陰謀に対して、毅然と立ち向かわねばなりません。
（この内容は当然フィクションです）
