高校進学率は当時総合選抜や地元集中などの制度を実施していた都道府県も多かったため、進学率の低下傾向はほとんど現れず、90％台を維持していたが、大学・短大合格率は、1967年（昭和42年度）生まれから 1971年（昭和46年度）生まれ（1986年（昭和61年度）から 1990年（平成2年度））にかけて低下し続け、1990年（平成2年度）には大学合格率は63％になり、1967年（昭和42年度）の62％以来の最低の値となった。

大都市の大学に進学した者は、バブル文化の発信源として華やかなファッションブームや文化を生み出していった。

1980年代の「女子大生ブーム」の時期にあって、都会の若い女性は消費対象としてもてはやされた。

大学卒業時にはバブル景気により就職市場は大幅に好転、売り手市場となった。

当時の大卒就職市場の状況は、映画『就職戦線異状なし』が参考になる。

就職期にはバブル景気で、日本の景気が極めてよく、これを受けて事業を拡大・展開し業績を拡大するべく、各社こぞって高卒大卒を問わず人員募集数を拡大した。

その結果、企業の求職人数は就職希望者を大幅に上回っていた。

個性至上主義が騒がれた世代でもあったため、バブル世代が就職するころ、企業側も個人を尊重するライフスタイルを加味し、年俸制の導入やフレックスタイム制を取り入れた形態が現れ始める。しかし、個人を尊重する弊害としてコミュニケーション不良による問題が生じ、2000年（平成12年）頃からはほとんどの企業がこの形態を取りやめ、従来型運営にもどる。

バブル崩壊による不況が始まると、その影響で企業の採用人数が大幅に絞られたために労働負荷が増え、過密労働に陥る者も多く発生した。

また、成果主義などの導入もあって賃金や給与、賞与などの所得が伸び悩んだり、社員研修などの教育費が削られ、経験すべきことを経験せずに昇格してしまうという事態が起こった。

人員削減といっても関連会社への出向などで済んでいる者が多数派ではあるが、一部には企業の倒産や整理解雇を被り、派遣社員やフリーターに転落、「派遣切り」に遭遇した者もいる。

こんな世代が今、年功序列に胡坐をかいて会社・組織の中枢部で横暴を振るっているわけだ。

そりゃ民間企業の経営方針も迷走するし、国家運営方針も滅茶苦茶になるわな。

団塊の世代は既に２００７年前後に逃げ切ってしまった。

よって、世の中の会社・組織には殆ど残っていない。

稀に嘱託として残っていても、権限は殆ど無い。総数としては少ない。（但し、役所や天下り組織の問題は別）

つまり日本国内に於ける世の中の会社・組織の実権は今（量的問題に於いて）バブル世代が握っている。

よく「世代間格差を煽るな！」と言う馬鹿が居る。

勿論、それは自分の立場が危うくなる為に自己保身で言っている者が殆どではあるから、無視しておけばいい。

ただ何故、『「世代」で区分するか？』は常に考えておいた方がいい。

日本人口を分析する時、量的問題では現状そうするしか分類方法が殆ど無い為である。

勿論、資産分類や所得分類もあるが社会現象を分析する時にそれは使えない。

更に、儒教思想が浸透し、年功序列が固定化してしまった社会では資産分類・所得分類は結局同じ事を意味する。

それと、「身分制度・階級制度」は既に解体された。

よって、「身分」や「階級」によって分析する事は不可能。

それは日本人が自分達で望んだ事だ。

「就職戦線異状なし」を含む日記

2020-02-16