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はてなキーワード: 二級河川とは
好きな寿司屋がある。
都内の二級河川沿いにある店で、今の会社に転職した頃からのお気に入りだ。
何がいいって、安いんだよ。コスパがいい。銀座とか、目黒とかの寿司店で二万円近く出して食べるディナーの味が、わずか三千円で堪能できる。それくらいネタがいい。店主の技術も冴えていて、ネタの上にお洒落な細工がしてある。どこで仕入れてるかは不明だが、昼時に行くとまだ新鮮なネタが活きていて、脳がびりびり痺れるような旨味を楽しめる。
店主は一人でやっていて、80代後半くらいか。認識はしっかりしてる。根が明るいタイプの人で、若い人が店に来るとテンションが上がることがあって……いや、このぐらいにして本筋に移ろう。
先月、後輩をその店に連れて行った。不定期営業なので、事前に（追記 自分の場合は数日前までに）電話で確認しないといけない。その意味では狙った日に行くのはちと難しい。
店主は、まだ二十代そこそこの後輩を見ると、みるみるうちに上機嫌になって、「さあ座ってよ」と言ってくれた。ほかに客はいない。いつも少なめだ。こんなに旨くて安いのに。まさに隠れ家といえる。
後輩も自分も、握り寿司一人前（10貫）を注文した。食べてる最中に、店主がおまけとばかり赤だしと、かっぱ巻き×10と、軍艦巻きじゃないウニをサービスしてくれた。酒がどんどん進んで、想定よりも長居して、二人で8,000円ほど払って店を出た。
「うん。載ってないな。前に載ったことがあるけど、運営に連絡して閉店表示にしてもらった。検索に出てこないだけでページはあると思う」と答えた。
後輩は「は？」みたいな顔になっていたと思う。隣を歩いてるので推測だが。
1点目に、食べログにああいう店が載った場合、きっと多くのお客さんが尋ねてくるだろう。すると、一人でやっているあの高齢の店主がてんてこ舞いになって、営業的にパンクする可能性が高い。事故が起きる可能性だってある。
2点目が不定期営業だ。必ず営業する日というのはない。営業する可能性が高い日はあっても、確かな情報しか食べログには載せてはいけないと思う。同じ理由で、グーグルマップにも一度だけ掲載されたことがあったが、「現在は営業していません」と削除申請をして通っている。
隠れ家は隠れ家のままにしておきたい。運に選ばれた人間だけが楽しめる世界だ。食べログとかに載ってる時点で隠れ家ではない。
この寿司屋以外に、コスパ最高でフンイキ最高のお店をふたつ知っているが、どちらもインターネットに情報がない。片方の店は会員制で、もう片方の店は普通の飲み客は決して入らないであろう通りに店を構えている。それで、通だけが飲み食いをしているというわけだ。
そんな感じのことを、帰りの電車の中で後輩に説明したが、残念ながらわかってもらえなかった。まだ若いというのもあるだろう。
これもまた現実のひとつだ。すべての情報が万人に開かれてるわけじゃない。情報とか資源とか人間関係とかには常に偏りがあって、その中で自分にとっていいものを選び取っていく必要がある。彼もわかる日が来るだろう。
湊川 (富山県) - 富山県氷見市を流れる仏生寺川水系の二級河川。
湊川 (兵庫県) - 兵庫県神戸市兵庫区・長田区を流れる本流の二級河川。正式名は「新湊川」。
湊川 (香川県) - 香川県東かがわ市を流れる本流の二級河川。
湊川 (高知県) - 高知県幡多郡黒潮町を流れる本流の二級河川。
湊川 (福岡県) - 福岡県糟屋郡新宮町を流れる本流の二級河川。
新湊川 (長崎県) - 長崎県島原市を流れる本流の二級河川。
湊川 (指宿市) - 鹿児島県指宿市を流れる本流の二級河川。
湊川 (西之表市現和) - 鹿児島県西之表市の主に現和地区を流れる本流の二級河川。
という質問をヤフー知恵袋で見つけて回答が足りなかったので補足。
国が訴えられた場合、法令により「法務大臣が指定した職員」が国側の指定代理人として訴訟に参加することになります。
個人や民間企業と違って、弁護士ではなく法曹資格のない事務職員が代理人になることができます。
（もちろん実際には法務大臣が直接指定するのではなく法務省内部の決済により役人レベルでの選定になる）
この指定代理人について、知恵袋では「法務省の職員」「訟務検事」と回答されてましたが、回答が不足しています。
法務省の訟務部門の職員は訴訟事務については専門家ですが、たとえば国道の瑕疵について訴えられたとき、道路の知識はありません。
なので、訴えられた内容を所管する省庁の職員も指定代理人として参加します。
指定区間外国道や二級河川といった国の財産だが法定受託事務として地方自治体が管理しているものは、地方自治体の担当職員が国指定代理人として出廷します。
法務省訟務部門の職員は、国側の主張を取捨選択して整理したり、書面の形式を整えたり、相手側（原告）代理人弁護士と裁判進行についてやりとりする。いろいろ調査して準備書面の中身を作るのは各省庁の職員、というふうに役割分担してます。作曲・編曲家と作詞家みたいな関係です。
その道何十年という専門知識をもった各省庁職員が、給料をもらいながら仕事として原告に対抗するために調査して資料を作って、さらに訴訟の専門知識をもった法務職職員が仕上げをするのだから、手弁当で活動する原告の国民が勝てるわけないですね。ずるいですね。
（同じことは刑事裁判における警察・検察ＶＳ被告・弁護士にも言えますね）
私は地方自治体の職員ですが、かつて里道の時効取得について訴えられたとき、国指定代理人として法務局訟務部門の方と一緒に出廷したり証拠資料集め・現地調査したりしてました。（今は里道水路は市町村に譲与されたので国はタッチしない）
個人的には相手に同情したり、その主張するならあそこを探せば証拠があるかもしれないのに弁護士も知らないのかなぁ、と思うことがあっても、仕事なので相手には言えずつらかったです。
法曹である訟務検事は偉いさんなので、個別の裁判には出廷しません。
法務省内部で職員に指示したり書面の決済審査をしてるのでしょう。
私は３年間で３件の国相手の訴訟を担当して法務局職員とは裁判含めて３０回以上顔を合わせましたが、訟務検事は一度も顔を見たことがありません。
地方自治体が訴えられた場合も、国と同じように自治体の職員が指定代理人として参加します。
地方自治体には訟務部門はないので、法務省職員がやってた役割は顧問弁護士にお願いすることになります。
（地方自治体の職員は３年ローテで全く畑違いの担当に異動するし、顧問弁護士も行政訴訟の専門家というわけではないので、国相手の訴訟にくらべたら勝ちやすいかもしれない。）
