■２０３９年の日本ＳＦ～私はＳＵＩＣＡと暮らしています

http://anond.hatelabo.jp/20121113224421

★★以下は２００７年に執筆したSFの転載です★★

いよいよ日本の経済史を変える大イベント、「紙幣・硬貨廃止法」が施行される。

２０４０年１２月までに、日本国民は手元の紙幣・硬貨を、

「ＳＵＩＣＡ」に入金しなければならない。

２０４１年１月から、日本銀行券・財務省鋳造硬貨は、

製造が停止され、その法定通用力が失効する。

政府は、国民１人当たり、１０枚のＳＵＩＣＡを発行する。

例えば、預金や株等を除いて、現金が１５７万３，４６７円ある人は、

ＳＵＩＣＡに１５７万３，４６７円を入れるのである。

１名１枚しかないと不便なので、最大１０枚まで発行される。

先述の場合、カードＡに１００万円入金、カードＢに５０万円、

カードＣに７万３，４６７円入金する、なんてのも可能である。

「ＳＵＩＣＡ」への入金は、全国の銀行、郵便局、コンビニで

受け付けられる。

さらに、公衆電話ならぬ、「公衆ＳＵＩＣＡ」なるものも、全国の

街角にお目見えする。

例えば、職場で飲み会があった際に、

「じゃあ１名当たり５，０００円集めますね」というシーンにおいて、

紙幣・硬貨がないと費用清算ができない。

なので、そういうときのために、公衆ＳＵＩＣＡで清算するのである。

結婚式場、葬儀場に公衆ＳＵＩＣＡが設けられたのは言うまでもない。

香典は公衆ＳＵＩＣＡで支払われるようになる。

全国の全事業所、及び個人で商売をする人に、ＳＵＩＣＡ端末が配布された。

八百屋で買い物してもＳＵＩＣＡ支払、肩こりマッサージ受けても

ＳＵＩＣＡ支払、ソープランドの支払すらＳＵＩＣＡ支払になる。

で、ＳＵＩＣＡ導入の最大の目的は、

「日本国内の全経済活動の把握」にある。

ＳＵＩＣＡの決済情報は、即座に国税庁に伝わる。

なので、ＳＵＩＣＡを通して、全経済活動の把握が可能になる。

もっと露骨に言えば、「脱税するのが不可能な社会」になる。

国税庁のセールストークは「税務申告不要な社会」。

ＳＵＩＣＡのデータによって、自動的に税金が計算され、

自動的に税金が徴収される。

なので、

「国民は税務申告手続が一切不要になり、国税庁も職員を大幅カットできます」が

導入推進の最大理由だが、国税庁のリストラには疑問視の声も大きい。

なお、ＳＵＩＣＡによる資金移動には、「対価情報」が必要になる。

八百屋で買い物した場合、「５０円　白菜」という情報が国税庁へ。

ツタヤでＤＶＤレンタルした場合

「３５０円　女子大生禁断の部屋　１泊２日レンタル」の情報が国税庁へ。

国税庁は「物価調査機能も兼ねることになるので、経済運営上も非常にプラス」と

説明しているが、市民グループは「購入履歴情報というプライバシーを国家が握るのか？」と

猛反発している。

明細情報を入力しなくても有効は有効だが、それは「贈与」の扱いになる。

「甥の●●ちゃんへお年玉　１万円」も贈与。

「マンション近隣への迷惑料支払　３千円」も贈与。

で、贈与税が課されるのは言うまでもない。

実はウラでＳＵＩＣＡ導入に反対したのは政治家だ、とも言われる。

「政治献金、ましてワイロがガラス貼りになっては、とても政治活動ができない」

からである。

まあ頭のいい政治家のことだ、献金じゃなくて、「対価を付けて」渡すように

なるのかもしれない。

「ＳＵＩＣＡ履歴　Ａ建設会社からＢ代議士へ３，０００万円　絵画購入費として」

その絵画というのは、Ａ建設会社の社長の孫が、幼稚園で書いた絵だったりする。

このシステムのプラットフォームは「ＳＵＩＣＡ」「エディ」「ＩＤ」「デビットカード」

「オサイフケータイ」等々で受注を巡り猛バトルが展開された。

結局勝ち残ったのはＳＵＩＣＡであった。

ケータイのようなアイテムが要らない、ＳＵＩＣＡカードだけがあればいい、というのが

勝ち残った理由、とされているが、ウラの理由は様々に憶測されている。

ＳＵＩＣＡシステム採用と引き換えに、２０３７年に大事故を起こし瀕死の日本航空を

「ＳＵＩＣＡ共同体」として子会社化して引き取るように、ＳＵＩＣＡの盟主、

ＪＲ東日本に交換条件として呑ませた、というのが真相とされるが、本当なのかどうか。　　　　　

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