はてなキーワード: アムスとは
俺、今日さ、BB2Cを開いたら「BB2Cに〇〇からペースト」の通知が出てきたんだ。
少し前にTikTokが文字入力のたび(だったっけ?)にiOS上のクリップボードにアクセスしてる!とかで話題になった、あの機能だな。iOS14から加わったってやつ。
ちょうどBB2C開く少し前にiPhoneのNoteアプリに個人的な日記を書いていてさ、その書いた文章を別の日記アプリに移す際にコピペしていたんだよ。
で、クリップボードにまだ残っていた、その日記の内容をBB2Cに読み取られた!って思って、めっちゃ焦った。
一応調べたら、どうやらBB2Cには独自のクリップボード機能みたいなのがあって、どうやらその機能を使う過程でiOS側のクリップボードの内容に干渉する必要があったらしい。
(いつも書き込み見るぐらいしか使っていなかったから、そんな機能があることすら知らなかった)
気持ち悪いことに変わりはないけど、まあ、とりあえずは安心した。
で、なんでそんなに焦ったかというと、その日記っていうのが、すげーくだらないもんだったんだよ。
「ゴミ箱の中に顔を入れてアルマゲドン!俺すげーデイダラボッチ!アイアムスーパーヒーロー!」
っていうちょっと頭いっちゃった感じの一節があって、それがもし5chとかで間違えて広まったりしたら、俺アホらしくて死にたくなるじゃん?
他のやつにとってはアホな一節でしかないけど、俺にとってはまあ、そんな気分だったんだよ。気分をそのまま言葉に変えるとスッキリするっていうのかな、分かる人いる?
ユーロ再編についての見通し。
http://www.guardian.co.uk/business/2010/jul/07/breakup-emu-eurozone-deep-recession
ユーロから離脱した国家は決して幸福になれない、なぜなら、ユーロから離脱して自国通貨に戻してフロートさせても、過去に発行したユーロ建ての国債を償還する為に、自国通貨売りユーロ買いをしなければならず、自国通貨が大暴落を起こし、輸入物資の手当てが出来なくなる。ガスやヒーティングオイルや電気が買えなくなると、冬の欧州は寒いぜ覚悟しろよ?という恫喝が入り、さらに、自国通貨安によって輸出を行おうとしても、それを買ってくれる旺盛な消費国は欧州には存在せず、通貨安によるダンピングで輸出利益を取りにいけば、経済侵略に対する当然の防御策として規制の強化や課税が行われるようになり、最終的には、再び戦争で決着をつける時代に戻ってしまうという話になりかねないと言う懸念を表明するという展開である。
もちろん、こういったリポートはポジショントークであり、INGが抱えているギリシャ国債やスペイン国債が飛ぶのを避ける為の主張がこめられている。
ユーロから自国通貨に戻す際に、過去に発行したユーロ建ての国債も、自国通貨建てに差し替えるという手法(cf.[2010.4.10])の存在を、あえて無視している所に、本音が表れている。
ギリシャやスペインが飛んでも、ユーロ建てで高利回りになっている国債はユーロで元利を償還してくれないと困るという本音であり、万が一、過去に発行した国債を自国通貨建てに差し替えるという手段に気がついたとしても、ユーロから離脱して通貨をフロートさせて通貨安による加工貿易で黒字転換を狙っても、規制や課税で叩き潰すから無駄な努力だと、警告しているのであった。
すがすがしいほどのポジショントークぶりである。
ユーロ=ドイツマルクであり、ドイツ以外の国家は、ドイツの経済体質についていけない以上、最終的には、ユーロという通貨はドイツの通貨になり、それ以外のユーロ加盟国は、それぞれの独自通貨に戻るというのが、ユーロ崩壊の最終的な決着となる。その過程において、ユーロ離脱の際に過去に発行した国債も自国通貨建てに書き換えるという行為は当然のように行われ、最後までユーロに残るであろうドイツだけが、大損を被ることになる。手持ちのユーロ建て国債が他国通貨建てに差し替えられるという行為は、伝染する。そうしないと、自国の銀行が保有している債券の減損で、金融機関が破綻する。ユーロ建ての債権が残っているうちにユーロから離脱してフロートさせないと、会計基準を維持できなくなる為である。
離脱する側は、自国通貨建てへの差し替えを拒絶するなら、デフォルトによって踏み倒すと公言するだけである。こういったチキンゲームは、財政破綻している側の方が、強い。銀行風情では、せいぜい経済的に破綻を長引かせてやると恫喝するぐらいしかなく、デフォルトさせない為には、デフォルトする分だけ国土を寄越せと、国家規模で戦争を覚悟したグレートゲームに引っ張り込む恫喝を返さなければならない。国境線を書き換える所まで行くかどうか、非常に楽しみである。
統一通貨ユーロが消滅したら、もはや、グローバリゼーションの必然性は無い。後進国・中進国に金を持たせるというプランは終わりであり、多国籍企業は、すでに、その方向に動いている。多国籍企業の中ではトロい方に分類されているフランス資本のカルフールすら、中国や東南アジアからの撤退の方針を決めたようである。
[2010.7.9]