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原著は１９８１年。もう絶版なのでアマゾンで購入。川北稔先生が、「イギリス近代史講義」のなかで、イギリス衰退に関する代表的な議論として紹介していたので。
本の主張は単純。イギリスの産業衰退は文化的にビルトインされてたってこと。「世界の工場」として華やかなりし頃だった１８５１年のロンドン万国博覧会のときすでに、反産業の気風が高まっていたということ。騒々しくなく、あくせくせず、保守的で、物質的利益を追求せず、汗をながさない。そんな「ジェントルマン的な精神」が英国の産業を破壊したっていう議論。
英国企業の経営者達は、「重役協会」にみられるような経営管理という世俗的な役割から超然としたグループを形成し、変化への対応や、利益の追求を嫌い、政治的、社会的活動などの非事業的な分野へいれこむのが美徳とされた。産業界への社会的地位は低いままで、オックスブリッジに見られる一流大学では産業界で「使える」ような応用的な知識は蔑まれ、優秀な人材は全然集まらなかった。これは、製造業の役員の名刺にはほとんど必ずドクターとついているドイツや、職人的技巧が敬われる日本と比べると、まさに２０世紀英国では他のどの国よりも、産業界での経歴が低く評価されたのである。
本書では、このジェントルマン的精神のせいで衰退した英国産業についても多く触れている。経営陣が保守的だったために、ドイツのＩＧファルベンや、アメリカのデュポンに完全に敗れた、プランナ＝モンド社（ＩＣＩの前身）。経営者が政治の世界にいれこんだために、オランダのロイヤル・ダッチにに会社を買収されてしまった英国のシェル石油など。そんな中で、唯一金融業だけが繁栄を続けたのは、そこが実際の生産とは一歩離れた場所にあり、世俗的な空間とは一歩はなれた「きれいな」空間で優雅にビジネスができるからであり、ジェントルマン的な精神と親和性が高かったのである。
本書の問題点はあげようと思えばたくさんある。「衰退」へ向かった歴史的流れを説明するはずなのに、やたら２０世紀後半の「現代的な」資料ばかりが目についてしまうこと。引用の仕方がけっこうかなり怪しいこと（ケインズが金儲けを否定していた、と言う箇所とか）。本当に英国の反産業主義が他のどこよりも根強かったと言えるのか（大量生産に批判的なエートスは震源地のアメリカでも当時見られた）。そもそも文化決定論って自体、星占いと同じようにイエスともノーとも言えるわけで。
ただひとつ、現代に生きる日本人として、今日的なレッスンをあげるとするならば、衰退の色が見えはじめた時の英国政府・産業界がとった行動である。本書では、国内での過当（と言われた）競争を排除すれば雇用も減らず産業競争力は強くなると考えていた当時の英国の事例を紹介している。１８９０年代に始まった英国の企業合同や、３０年代の市場配分協定など。結局、当時民間で行われた合併の波も、経済全体に利益をもたらすことはほとんどなかった。逆に、それは英国の保守的気風に棹を指し、産業界を革新からますます遠ざけ、産業衰退にさらなる拍車をかけることになったのである。
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