「乳と卵」を含む日記

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食用作物41品目の収穫物として，世界全体で総計9.46×1015（9.46兆）カロリーが生産された。この55％が人間の食用，36％が家畜飼料，9％がその他（工業利用やバイオ燃料）に利用された（表1）。飼料に利用された熱量の89％がロスされ，畜産物に保持されたのは12％，つまり，4％（36×0.12＝4.32%）が人間の食料に変換されただけであった。換言すると，食用作物41品目中の熱量の59％（55％＋4％）だけが，作物と畜産物として人間の食料として利用され，41％が非食用に利用されたりロスされたりしたことになる。

したがって，飼料や他用途に使用された食用作物を人間の直接消費用に振り向ければ，食料中のカロリー量が3.89×1015カロリー分増加し，5.57×1015から 9.46×1015に，約70％増加する。1000兆（1000×1015）の食料カロリーは10億人の人間に，1日当たり2,700カロリーの食事を1年間（年間985,500カロリー）供給するのに十分である。それゆえ，飼料や他の利用に使用されている作物カロリーを人間直接消費にシフトさせると，養える人口を約40億人増やせる可能性があると計算される。

また，41品目の食用作物で生産された植物性蛋白質総量のうち，40%が直接人間に摂食され，53％が飼料として利用され，7％が他用途利用された（表1）。そして，飼料利用されて畜産物に保持された分が9％で，直接摂食された40％と合わせた49％だけが，植物性および動物性蛋白質として食料システムに供給されているだけであった。それゆえ，生産された食用作物を全て人間の直接消費にシフトさせれば，蛋白質の人間による利用可能性が2倍になる。

●主要国の食用作物の消費割合

ブラジルは，食用作物熱量の46％を直接食料，41％を飼料，残りの14％をバイオ燃料などの他用途に仕向けた。食用作物中の蛋白質でみると，16％だけを人間の直接摂食，79％を飼料に配分した。これは，ブラジルで生産されたダイズの半分超が飼料に配分されているためで，ダイズ粕を大量に中国に飼料として輸出しているからである。

アメリカは，食用作物中の熱量の27％だけを人間の直接食料，67％を飼料，6％を他用途利用に仕向けている。また，食用作物中の植物性蛋白質については，14％を直接食料，80％を飼料，6％を他用途利用に仕向けている。アメリカは，世界の主要飼料作物であるトウモロコシの生産量1位である。しかし，トウモロコシの利用は，経時的に急速に変化してきている。2000年から 2010年は，エタノール生産に仕向けられたトウモロコシの割合が増えてきており，2000年の6％から，2010年には38％に増加している。

中国は，2000年においてコメの生産量が世界1位で，コメ熱量の82％を人間直接消費用に使用した。また，中国は，主要飼料作物であるトウモロコシの世界2位の生産国だが，生産されたトウモロコシの熱量の77％を家畜飼料に配分した。全体として，中国は食用作物中の熱量の58％，植物性蛋白質の50％を直接食料として利用し，熱量の33％，植物性蛋白質の42％を飼料に利用した。

インドは大部分コムギとコメを生産し，これらを主に直接食料として利用している。つまり，生産した食用作物中の熱量の89％を直接食料，7％を飼料，5％を他用途利用した。

以下，キャシディらは論文の本文では言及していないが，ヨーロッパやアジアの代表的な国について触れる。

ヨーロッパの国々は飼料利用の割合が高いのに対して，表1に示したアジアの国々は飼料利用の割合が低く，直接食料として摂食する割合が高い傾向がある。表1では，インドネシアとタイも飼料利用の割合が比較的高いが，これらの国の家畜生産用に多量の食用作物が配分されているからではなく，両国とも多量のキャッサバやトウモロコシなどを飼料として輸出しているためと理解される。また，日本では生産した食用作物の熱量の94％が直接食料として摂食され，飼料利用は2％にすぎない。これは，日本で家畜生産がほとんどなされていないことを意味するのではない。日本の家畜飼料は輸入飼料に大きく依存しており，その飼料利用分は，飼料の輸出国に計上されているからである。表1の右欄に，参考のために，農林水産省が試算した2009年の熱量ベースの食料自給率を示した。これをみて分かるように，日本の食料自給率は40％と低く，多量の食料・飼料を輸入している。その輸入分は，表1では輸出国に計上されているだけのことである。

●耕地ヘクタール当たりの人口扶養力

1日当たりの適切な供給熱量を2,700カロリーとして，食用作物41品目の栽培面積である耕地9億4700万haで生産した食用作物を，現状のように家畜飼料やバイオ燃料にも利用していると，世界平均でha当たり6人しか扶養できないが，食用作物を全て人間が直接摂食するようにすれば，ha当たり10.1人を養える計算になる。

表1で食用作物を飼料や他用途に利用している割合が高い国では，それらを直接人間が摂食すれば，扶養力が大きく向上することになる。例えば，アメリカでは耕地ha当たり現状の5.4人が16.1人に，ブラジルでは現状の5.2人が10.6人に，中国では現状の8.4人が13.5人を養えるようになると計算される。

全ての食用作物を人間の食料用にすることは，世界の人々が，畜産物の消費を草で飼養した家畜や，捕獲した野生の鳥獣からのものに限定することを意味する。しかし，そこまでの変更をしなくても，別のシナリオとして，穀物給餌の肉牛生産を止めて，その分を豚と鶏の生産に変更すれば，飼料転換効率を12％から 23％に高めて，世界のカロリー供給量を6％（3.52×1014カロリー）増すことができ，1日2,700カロリーの食事を食べられる人を，3億5700万人増やせることになる。また別のシナリオとしては，肉生産に振り向けられている飼料を，全てミルクと卵の生産（乳と卵を食べるベジタリアン食事）に切り替えれば，飼料転換効率を35％に高めることになり，カロリー供給を14％（8.04×1014カロリー）増やして，8億1500万人の扶養を増やせることになる。