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Wikipediaでは「1993年から2005年に学校卒業・就職活動していた年代」と定義されている。
以下は、ちょうどそのど真ん中で新卒カードをきった者の独り言。
■ 女、四大文系、成績普通、親元を離れて暮らしながらの就職活動。自宅通いの友人たちが春先には内々定を決めた中、夏の終わりまで苦戦した。50社ほど履歴書を提出したうち、面接まで漕ぎ着けたのは6社だった。
■ 両親、特に専業主婦の母は、自分の知らない会社を娘が就職先としたことに不満を漏らした。人事担当者は、不況のお蔭で優秀な女子を採用できて助かると笑っていた。
■ 正社員採用だったが、会社からは消耗品扱いされ同期もたくさん退職した。退職した同僚の中には、なかなか転職先が決まらずマルチ商法に手を出した者もいた。
■ 次の年度、さらに次の年度と時間がたつにつれ正社員採用の数が減り、代わりに契約社員率が上がっていった。正社員のような福利厚生は提供しないくせに正社員同様のプロフェッショナリズムを要求する上司が滑稽に見えた。
■ その後、派遣社員率も上がったので、2008年の派遣切りも決して無関係ではなかった。非正規雇用をクールな働き方と喧伝していた者たちは、自己責任論者と化して何もしなかった。
■ 家賃が固定費としてのしかかり昇給率も低かったので、入社から何年たっても己ひとりを食わせるので精一杯だった。経済格差に勝ち組・負け組と名付けて面白おかしく流行らせた者たちのおかげで、必要以上に卑屈になった。
■ 何とか転職して待遇も改善されたが、年若い同僚がその待遇をはじめから屈託なく享受していることに複雑な思いを抱いた。
■ 金銭面で何となく親になる条件をクリアできた気がした頃には、肉体面で親になれる時期を逸していた。
元々焼け石に水だった厚生労働省の支援プログラムは、COVID-19と少子化対策で完全に忘れ去られた。ここ数年、メディアで就職氷河期世代の問題が取り上げられる頻度は極めて低い。我々の生殖適齢期が過ぎ、いよいよ加速する棄民か。
都知事選で誰も公約に挙げてないからなぁ
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