■コロナ後の住宅事情を考えてみる

現在COVID-19対策でリモートワークが多くの会社で試されており、今後リモートワークが普及した場合に住宅事情がどのようになるのかを考えてみたい。

・立地について

通勤が減るので駅近至上主義は少し和らぎ、生活面での利便性が重要となる。しかしリモートワークが普及してもしばらくは出勤と在宅を織り交ぜるような運用となる可能性もあり、会社から離れすぎても困る。このことから都心から少し離れているが、駅周辺は商業化が進んでいるような駅の徒歩〜自転車圏(徒歩25分くらいまで？)が選ばれやすくなる。関東だと船橋大宮浦和とか、関西だと北摂阪神といったところ。今でもそこそこ人気のエリアではあるが、23区や大阪市内じゃなくてもいいやという人は更に増えそう。駅まで行けば大体のものは揃うし、日々の買い物なら近所のスーパー等で事足りる。リモートだからって生活のことを無視してド田舎に行ける人はそうそういないだろう。

・間取りについて

一人暮らしなら机と椅子を置くスペースが取れればあまり気にすることはないが、家族がいれば書斎がほしい。書斎は無いにしても寝室に机と椅子に置ければなんとかなるかな。リビングなど共有スペースで仕事をするのはなんとしても避けたい。そうなると家族構成にもよるが80m2以上は確保したくなる。駅近60m2台のマンションではキツい。接触を減らすためにリモートワークをしている現状だと本末転倒と批判された貸スペースもコロナ後ならなかなかの需要がありそうだ。

・通信環境について

リモートワークでは通信環境はかなり重要だ。賃貸の無料インターネットのカスさに改めて気付かされた。無料でなくともマンションでは在宅勤務が増えれば速度低下の可能性が高い。ゆくゆくは5Gやそれ以降の無線通信でリモートワークできるようになるかもしれないが、今のような従量課金に近い料金体系だと恐ろしいことになりそう。できれば戸建てで光回線引いておきたい。

・家の快適性

家で仕事をするようになるなら快適性の優先度も上がる。特に寒さ暑さはできるだけ緩和しておきたいし、こたつで仕事をしようもんなら腰が逝く。エアコンフル稼働させるにしても電気代が結構変わるはずだ。となると立地と築浅どちらを取るかとなったときに築浅に流れる割合が増えそうである。今まで持ち家ではそこそこアピールされていた断熱性気密性が賃貸でもアピールポイントとして持ち上がるかもしれない。賃貸でもアルミサッシが廃れていくならいいことだ。

・持ち家か賃貸か

COVID-19を経験して借金リスクを避けようという考えで賃貸派が増えるかもしれないし、リモートワークが普及すればどこに住んでも働けるからトータルの住居費が安くなる持ち家派が増えるかもしれない。今は前者が圧倒的に多いだろうね。

ここまでなんとなくの考えを垂れ流したが、私自身は去年に住宅購入を考え始め、こんな状況になる前に方針をほぼ決めてしまった。幸い上記の条件はそこそこ満たせてるので一安心といったところ。書斎は無いがしかたない。

Permalink | 記事への反応(6) | 00:28

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