「上海汽車」を含む日記

2023-10-06

■ヨーロッパの自動車 市場が中国 EVに侵食されていると言うがどれのこと?

ヨーロッパの自動車市場が中国 EVに侵食されていると言うがベストセラーリストの中に中国と一目で分かるブランドは見当たらない。見当たらないがEV 市場ではクラシックカーでしか見ないようなブランドが復活していたり、東欧のブランドや見慣れない新ブランドが幅を利かせている。それぞれどこの国のメーカーが作っているEV なのだろうか。

リストの並び順はおおよそシェア順。

中国?	EV メーカー	本拠地	メモ
	テスラ	アメリカ
	フォルクスワーゲン	ドイツ
	シュコダ	チェコ	フォルクスワーゲングループ企業。販売しているEVはフォルクスワーゲン ID.4の兄弟車。
中国	MG	中国	中国の上海汽車グループ企業。MG ブランドを所有していたイギリスのローバーは1994年 BMWに買収される。2000年にMG ローバーがMG ブランドを引き継いで独立するも2005年に破綻して中国の南京汽車に買われ、さらに買収した会社ごと上海汽車に買われる。2020年にヨーロッパ再上陸。
	ダチア	ルーマニア	1999年からルノー傘下。中国生産の中国向けモデル、ダチア・スプリングをヨーロッパに販売。日産サクラとプラットフォームを共用。
	フィアット	イタリア	2009年アメリカのクライスラーを吸収合併。さらに2021年プジョー、シトロエン、オペルなどを擁するPSAと合併しステランティスという新会社の傘下に。ステランティスは中国東風汽車集団が4.5%資本参加。
	アウディ	ドイツ	フォルクスワーゲングループの高級車担当。
	クプラ	スペイン	スペインのセアトのスポーティーカー担当子会社。セアトはフォルクスワーゲングループ企業。VW ID.3の兄弟車を販売。
	キア	韓国	1998年から韓国現代自動車傘下。
	BMW	ドイツ
中国	ボルボ	スウェーデン	1999年から米フォード傘下の企業だったが2010年から中国浙江吉利控股集団傘下に。2019年にEV発売。ヨーロッパのEV シェア8%。バス・トラック事業は別会社で中国資本ではない。
	ルノー	フランス	日産 EVの兄弟車を独自技術も追加して少し遅れたタイミングで販売。2年前はVWと2位争いをしていたが急落。
	ヒョンデ	韓国
	フォード	アメリカ	フォルクスワーゲンとEVを共同開発。
	オペル	ドイツ	2017年にGM から PSAが買収。そのまま2021年ステランティス傘下に。ほぼ同じ車をボクスホールブランドでも販売。
	プジョー	フランス	PSAの中核企業だった。2021年ステランティス傘下に。
中国	ポールスター	スウェーデン	1996年設立。ボルボのチューニングカーを販売していた。2015年にボルボに買収される。ボルボ傘下なので中国資本。中国で製造された車を販売。
	メルセデス	ドイツ	米クライスラーを2007年に売却して無関係に。
	日産	日本
	Mini	イギリス	BMW傘下。1994年ローバーがBMWに買われた。その後ローバーは切り売りされたがMini ブランドはBMWに継続して保有されている。
	DS	フランス	PSAの高級車担当子会社として2014年に設立。シトロエンの名車DSにちなんだブランド名。2021年ステランティス傘下に。
	三菱	日本
中国	BYD	中国	中国ブランドのままヨーロッパで販売している数少ない企業。シェアは殆どないが北欧で受け入れられ始めている。
	フィスカー	アメリカ	2007年に同名の企業が設立されるも破綻し中国万向集団に買収される。その後社名だけ引き継いで2016年に新規に設立された会社。中国に買収された元の会社はカルマというブランドで売っているがヨーロッパには入ってなさそう。
	シトロエン	フランス	元PSA グループ。ステランティス傘下に。
中国	ORA	中国	中国ブランドのままの企業その2。長城汽車の1ブランド。ドイツあたりで受け入れられ始めている。

ヨーロッパ市場で中国資本メーカーのEVは主にMG(上海汽車)とボルボ(吉利汽車)のブランドで販売されている。ボールスター、BYD、ORAというブランドでも少量ながら販売されている。

Permalink | 記事への反応(2) | 00:25

2022-05-09

■

EV 大国の中国に変化？　専門家「日本が勝者になる可能性は十分」

ウクライナ侵攻で

　世界的な電気自動車（EV）シフトが進む自動車業界だが、ロシアのウクライナ侵攻で構図が一変するかもしれない。EV 大国として知られる中国が、水素ステーションの設置を急速に進めるなど燃料電池車（FCV）化を急いでいるのだ。以前から FCVに注力してきたトヨタ自動車の読み通りになる可能性もある。

　中国国家能源（エネルギー）局の劉亜芳能源節約・科技装備司副司長は、国内の水素ステーションが250基を超えると発表した。シェアは世界の約4割を占め、世界一の設置数だと中国国営の新華社通信が4月13日報じた。

photo

中国「紅旗」が開発するFCV（中国第一汽車集団のホームページより）

　中国は昨年8月には首都北京市や上海市などをFCVの「モデル都市群」に認定し、普及に本腰を入れている。長安汽車は航続距離700キロ以上のFCVを4月21日に発表しており、上海汽車集団は2020年 9月時点で、25年までに少なくとも10車種の投入を目標に掲げるなどメーカーも開発を進める。

　中国のネット記事でも、技術革新の難しさや供給方法などから、EVが新エネルギーの唯一の解決策ではないとする論評も見られる。

　背景にあるのがエネルギー問題だ。石油情報センターによると、4月25日時点の国内のレギュラーガソリンの平均小売価格は、1リットルあたり172.8円だった。また大手電力10社が27日発表した6月の家庭向け電気料金は10社のうち5社が値上げした。いずれもロシアによるウクライナ侵攻が影響しており、ガソリンなど内燃機関車やEV オーナーの家計を苦しめている。中国もエネルギー価格の上昇は深刻な問題となっている。

　日本でもFCVの動きが進んでおり、昨年8月時点で166カ所の水素ステーションが整備されている。普及は6000台程度。トヨタは14年から FCVを販売しており、水素エンジンの技術開発も進めている。同社の豊田章男社長は、雇用の維持などを理由に、これまで幾度となく「EV一辺倒」に警鐘を鳴らしていた。

　自動車ジャーナリストの佐藤篤司氏は「ウクライナ情勢を受けて、EVのみにシフトすることの危うさが明確になったといえる。その上でトップダウンで開発できる中国は、FCV 時代の勝算が見えているのではないか。現段階でFCVをリードするのは、日本（トヨタ）と中国勢だが、車づくりでトヨタにかなわない。FCV 時代が到来すれば、日本が勝者になる可能性が十分ある」と指摘した。https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2205/09/news070_2.html