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東京オリンピックのボランティア募集に対する批判が話題になったが、それを受けて運営側はやりがいをPRするということが記事になり、また批判が集まっている。
ここで気になったのが、今までの開催地ではボランティアがどれくらいいたのか、どういう待遇だったのかということ。
日本の国民性がどう、みたいな話があるけど、それは本当なんだろうか。
第28回アテネ(4万5000人)→第29回北京(7万4615人)→第30回ロンドン(7万人)→第31回リオ(7万人) と推移している。
東京は8万人だが、これまでのオリンピックに比べてボランティアの規模が大きいわけではなさそうだ。
ただし、リオでは色々問題があったようで、これも記事になっている。
5万人以上のボランティアから、一週間で1万5000人がいなくなったらしい。会場によっては予定したボランティアの2割しかいない場所もあったが、全体としては70％を超える参加率とのこと。
日本以外においても給料はおろか、国外、市外からのボランティアに対しても渡航費や滞在費は出ないようだ。
1日1回の食事、市内から会場に通うための交通費などは出ていたらしい。
大会ボランティアの条件としては、年齢(18歳)、ビザがある、大会期間を通じた活動ができること、大会前の研修への参加がある。
年齢(18歳)、法を守る、大会前の訓練に参加可能、期間中に連続で7日間活動できること、母語と外国語(母語が中国語でなければ中国語)の基本会話能力、活動に必要な専門知識・技能などが条件としてあがっている。
東京は話題になったくらいだから詳しく書かないが、連続でなくてもいいから10日以上活動できることが条件になっているあたり北京よりはゆるいのか、そうでないのか。
「情熱を持って最後まで役割を全うできる方」「お互いを思いやる心を持ちチームとして活動したい方」あたりが条件に入っているあたりが面白い。
個人的な所感としては、日本だけがとりわけやりがいでボランティアを搾取しようとしている印象はない。
オリンピックのボランティアに問題があるとすれば、日本の国民性によるものではなさそう。
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