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映画館のレディースデーや男性専用サウナ等、男女を理由にサービスの提供内容を変えたり制限する例はいくつでも見つかる。
最近ではレディースデーも男女差別の誹りを受け廃止される流れにあるとはいえ、結局のところプランの内容自体は会社の経営方針・戦略に過ぎず、
学生割引といった年齢による優遇などとさして変わりはない。法律が裁かないにしても、もしそれが不公平なら、自由経済が裁きうる範囲の話だ。
ただ黙ってやっていればよかったものの、牛角は広報で大っぴらに次のようなことを言ってしまっていて、これは明らかな男女差別である。
＞食べ放題での注文量が、女性は男性に比べて肉4皿分少ないといった背景からスタートした本企画。女性だけの利用はもちろんのこと、男性も含めたみなさまで、お得な焼肉食べ放題を心ゆくまでお楽しみください。
この一文で牛角の広報は、食べる量を理由に不公平感を減らそうとしたのかもしれないが、かえってこの一文こそが、これがまぎれもなく差別であることを示してしまっている。
なぜなら、もし本当に食べる量が根拠なのだとしたら、女性より食べる量の少ない一部の男性からも二倍の料金を徴収する事態という矛盾した状況を生じさせてしまうからだ。
「男性は女性より多く食べる傾向にある」というデータ自体は客観的なものであるが、すべての男性から二倍の料金を取るというこのキャンペーンの実質的な内容は、「ゆえにすべての男性は女性より多く食べる」という差別的判断そのものである。
これは「黒人は白人より平均IQが低い」という客観的なデータを根拠に、「ゆえにすべての黒人は白人よりIQが低い」を演繹してしまうのと同じ愚行であり、
もし食べる量が本当にその根拠、あるいは背景であるなら、食べた量そのものの個人差によって料金を調整すべきであり、この論理に則るならば、わざわざ性差を迂回して料金を決定することにはどんな正当性もない。
もし「女性は男性に比べて肉4皿分少ないといった背景」がこのサービスの正当性を裏付けられると思っているのならば、少なくともその発想自体は紛れもなく差別主義であると言わざるを得ない。
問題は、けして男女に対して別種のサービスを提供すること自体にあるのではない。ある人の発想が、性差上の差異を個人の差異とそのまま結びつけてしまうとき、そこに差別という決定的な問題が生まれているのである。
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