東京オリンピックの崩壊は、欧米の不参加表明から始まるかも

2021-05-07

以下、妄想ですが、

ニュージーランド、カナダあたりは、もう内心すでに心は決まっていて、間違いなく不参加だろう。

ただ他の国が言い出すまでギリギリまで表明しないかもしれない。

いやどちらか一か国が近い将来、先手を打ってくるかもしれない。

有力国から不参加国がひとたび表明されれば、当然、アメリカ国内でも波紋を広げ議論が沸き起こる。

アメリカのメディアは、もうすでに日本政府が中止を言い出せない原因を分かっている。

そうすると、矛先はバイデンにも向き始めるだろう。

まだ製薬大手と話が付いているわけではない段階で、ワクチン特許停止を打ち出す、

この調整能力への自信はなかなかのものだ。さすが党派間調整のプロを自任するだけある。

同じリーダーシップでオリンピックへの不参加を表明してもおかしくないのでは。

一方、その頃、日本では。米国内での議論を受けて、

各国の不参加が今後、雪崩をうって広がる可能性があることが懸念されていた。

インド株も順調に従来株と置き換わりつつあるなかで、緊急事態宣言を解除するタイミングをはかれず、ダラダラと延長がつづいていた。

いつのまにか、自粛のお願いがどんどん形骸化し、実質、普段の営業とさほど変わらないユルユルの措置になり下がっている。

こんな状況下で、アメリカに不参加を表明されては困る。日本政府、組織委員会、東京都、すべてが叱られる。

そんなかなで、いち早くバンドワゴンに乗る嗅覚を持っているのは、恐らく小池都知事だろう。

一見すると、五輪推進かのようにみえるが、腹のなかでは自分が不利にならないようにいつも気を配っている。

欧米で二か国目の不参加表明が報道された翌日、6月半ばごろかな、突然、手のひらを返して、五輪の中止を宣言。

一転して、自身の英断をアピールし、感染症対策に無策だった菅政権を責め始める。

我先に責める側に回っておかなければ自分が責められるからだ。

以上、妄想でした。