  |
そんな意見があるらしい。
http://ameblo.jp/hirohitorigoto/entry-11820217356.html
藤井教授が主張されている金利とは名目金利であると思われますが、マンデル・フレミングモデルにて考慮される金利は、名目金利ではなく実質金利です。経済は名目ではなく実質で動きます。
確かに経済を動かすのは実質だが、マンデル・フレミングで行われる世界金利との裁定行動は名目の方だ。というのも、実質化する時にはデフレーターに注意をしなければならない。
投資家もお金を使うのは主に自国で行う。だから投資家が気にするインフレ率は自国のインフレ率であって投資先の国のインフレ率ではない。
アメリカの投資家にとって日本で消費する機会が少ない以上、彼らは「日本の名目金利－日本のインフレ率」である日本の実質金利は気にしない。
彼らが気にする実質値は「日本の名目金利－アメリカのインフレ率」だ。
アメリカの投資家は、日本に投資する時もドイツに投資する時もどの国に投資する時も同じアメリカのインフレ率を使って実質化する。
その結果、彼らにとっての実質値を一致させる裁定行動は、名目金利を一致させる裁定行動となるのだ。そして、それで誰もフリーランチを食べられないよう為替が動く。
藤井氏の意見は問題だらけなので、何もこんな怪しい裁定を言う必要はない。今現在の財政政策の抱える
問題はマンデル・フレミング効果ではなく供給制約だというブログ主の指摘もその一つであろうし、コメント欄にある
1. 無題
（略）
MFモデルにおいては金利が上がりそうになればその追加収益機会を求めて即座に海外から資金が流入します（現在の為替市場の活発さを考えればこの想定は非常に現実的です）。その結果、金利は上がることなく元の水準に維持されます。つまり、公共事業が拡大されるとなった時に金利は上がることが出来ないというのがMFモデルの含意なわけです。金利が上がっていないという主張はMFモデルが成り立っていることをサポートする現象であるのに、それをMFモデルが成り立っていない理由として挙げることは、いかに藤井氏がMFモデルを理解していないかということを表しているに過ぎず、批判になっていません。
（略）
wis 2014-04-12 03:06:21
や
3. 無題
新規国債と長期金利の相関係数は元の藤井教授のものにも出ています。
そして、その相関係数は使い方に非常に問題があるということを
統計を使う学部だと２回生から３回生で習います。はっきりいって
教授にもなってこんな相関係数を載せてしまうというのは、一般読者
は別としてある程度の専門性を持って議論をしようという人が、
どのような問題があるかは以下の具体例などを見ればイメージはつかめます。
http://www.slideshare.net/teramonagi/r-7066155
ぴっちゃん 2014-04-13 14:50:48
などもそう。
もうちょいわかりやすく
13
