■「フィリップス曲線に関する誤解」の誤解をといておくよ

なにか明らかに中途半端な聞き齧りの知識で「フィリップス曲線に関する誤解」を振りまいている人 http://anond.hatelabo.jp/20100802234031 がいると聞いたので、そういった誤解をしないようにしましょう、との意味を込めてまとめておきます。

一。フィリップス曲線は「予想物価が上がったら失業率が改善する」ということをまさに意味しています

フィリップス曲線そのものは失業率と賃金上昇率の観察から得られた発見でしかありませんが、その後にその理論的な背景がさまざまに考察されています。たとえば金融政策が背景にあるというもの。期待インフレ率が金融政策を受けて引き上がった場合、名目賃金には硬直性があることから実質賃金が低下して失業率が低下します。また、実際のインフレ率は期待インフレ率に引き摺られる形で上昇します。この因果関係やメカニズムが、失業率と賃金上昇率（物価上昇率）という二変数に顕れたものがフィリップス曲線です。この説明から、実質賃金が十分調整する以上に期待インフレ率を上げても長期的には無駄であることも分かります。ハイパーインフレ期待はフィリップス曲線を考えた時にも望ましいものとはなりません。なお、ここで重要となる名目賃金の硬直性ですが、これは別に労使交渉だけが原因になって生まれるものでもなく、また賃下げが一般化してきた現在の日本においてさえ、完全雇用に十分なまでは賃金が下がらないという形でまだまだ存在するものです。

二。フィリップス曲線はわりと普遍的な関係です

フィリップス曲線は失業率と物価上昇率の関係を表した右下がりの曲線ですが、この曲線は期待インフレ率によって上下にシフトします。その結果、単純に失業率と物価上昇率の関係をプロットすると不安定に見えることがありますが、期待インフレによるシフトをコントロールすれば右下がりの関係が安定して得られます。これは、「失業率を下げようとすればより高めの物価上昇を受け入れる必要がある、すなわち失業率と物価上昇率にはトレードオフがある」ということが、少なくとも短期においてはかなり普遍的であることを意味します。

三。失業率と物価上昇率の間に直接の因果関係があるかないかは重要ではありません

物価統制でもしているのではない限り、政策で直接に操作出来るのは物価上昇率そのものではありません。たとえば上記のように金融政策を受けて期待インフレが上昇し、それが失業率と物価上昇率に影響するという関係を考える場合、「期待インフレの上昇が本当に失業率を引き下げるか」などは重要となってきますが、失業率と物価上昇率に直接的な関係があるかは重要ではありません。物価上昇率は直接操作できないのですから。また、背景ロジックがしっかりあるため、「オランダの統計では赤ん坊の出生数とコウノトリの数に正の相関が見られる」といった擬似相関とはまったく異なります。

最近、フィリップス曲線に関する俄知識で不当な評価をする人が増えているようですが、せめて上記のようなことは理解して変な誤解を拡散しないようにして欲しいものです。フィリップス曲線は今でも経済を分析する上で非常に有益なツールなのですから。

cf.

http://krugman.blogs.nytimes.com/2012/04/08/unemployment-and-inflation/

http://www.boj.or.jp/research/wps_rev/rev_2005/rev05j06.htm

Permalink | 記事への反応(1) | 22:57

ツイートシェア