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はてなキーワード: アトスとは
アトスの女人禁制は規模が違う。ここには20の大きな修道院があり、男ばかり約2000人の修道士が自給自足で修行に励んでいる。修行中の身だから、女性に触れない、というのは当たり前だが、いったん修道士としてこの地に身を捧げたら、彼らのほとんどは死ぬまでこの地を出ることはない。
つまり、女性に会う機会がなくなる。大峰山や沖ノ島が女人禁制だとはいえ、神官や修験者は島や山を出れば、そこには女性が存在する。
だがアトスの修道士たちは数十年、あるいは50年以上も女性を「見たことがない」という男たちが、2000人も暮らしているのだ。
さらに徹底しているのは、自給自足生活で飼育している家畜も、すべて雄。唯一猫だけは、鼠退治のために雌の存在が許されているが、それ以外の動物の「繁殖」はない。
修道士たちにとっては「生神女マリア（キリストの母）」だけが唯一の女性であるといい、1406年に始まった女人禁制は、世界遺産に登録された現在もなお、頑なに守られているのである。
当然ながらスポンサーへの違約金が発生する。これがどれくらいになるか。
まず、日本国内企業は違約金を請求しないだろう。「お前らのせいで五輪中止を早期に決断できず、３度の緊急事態宣言を招いた」と日本国民から国賊認定され、日本で商売できなくなってしまうからだ。
一方で外資系は違約金に熨しをつけて請求してくるだろう。中国のアリババグループやフランスのアトス、米P＆G、インテル、サムソン、などなど。
何処もコロナで業績が不安定になっているから資金は必要だし、好調なアリババも中国政府から巨額の罰金を課せられているのをこのタイミングで取り返し（というか簒奪）に来ると見る。
また、各競技団体や、アスリートのパトロンであるスポンサーからの損倍請求も出てくると思われる。
ざっと試算して、5兆～10兆円くらいが五輪中止によって日本が背負う賠償金になるのではないか。
消費税を1年間20％にすれば払える計算だがそれに日本国民は耐えられるか。
そろそろ政府は五輪を中止させたら何が起こるかを具体的に国民に語り、その内容を元に国民に開催是非を決断させる時期ではないだろうか。
https://tokyo2020.org/ja/organising-committee/marketing/sponsors/
