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間で（～の）とか付けるとさらにハッタリが利いていいんじゃないでしょうか。
バツイチの渡辺伊藤さんが山本さんと結婚すると連れ子の次郎くんは
順番？好きに決めてくださいな。
金(かね)と富を混同してるよ。
Aさんが100円持ってて喉が乾いたので市場に立ち寄った。Bさんは庭で取れたオレンジを絞ってジュースを作って市場で売ってた。Aさんはそのジュースを100円で買った。
翌日、Aさんは飼ってた鶏を締めてさばいて市場で売ることにした。Bさんが通りかかってちょっと使いたいから100円分売ってくれというので肉を切り分けて売ってやった。
一部識者によると日本の国債のデフォルトは単なる可能性ではなく、だんだん現実味をおびている。日本を救うことはできるのか？
多くの投資家にとってそのような悲観的なシナリオはばかげていると感じられるかもしれない。しかし日本の経済は１９９０年以降、ずっと低迷している。（中略）それ以降、日本政府は巨額の景気刺激策を実施した。そしてそれが巨大な構造的財政赤字をつくり上げた。日本の国家負債はGDPの２１７％であり（上の表参照）、アメリカの８１．２％、G20の７２．５％より大きい。今後４０年の間に日本の人口は２０％減少し、就業年齢の人口は４１％も減少すると予想されている。
もちろん、日本が深刻な問題に直面するだろうという議論には反論もたくさんある。日本の負債比率は高いが、その９５％は円建てであり、国内での借金である。日本の貯蓄水準は高いので、アメリカのように中国や日本人のお世話になることはない。また日本の債券の多くは日本政府の機関や政府関連の投資主体によって保有されているので債務は二重に勘定（double count)されている。
日本の１０年債の金利は１．３％に過ぎない（アメリカは３．４％）ので利払い負担は比較的小さい。リチャード・カッツによれば日本の利払い負担額は現在過去２０年で最低となっている。
カッツによると「弱気筋はアルマゲドンのシナリオを唱えているが、日本が急激に危機に陥る可能性は低い。日本は１兆ドルの外貨準備があるし、貿易収支も黒字を保っている。」
しかし日本が改革できる可能性に関しては疑問の声を挟む向きもある。ハーバード大学ケネディー・スクールのウイリアム・オーバーホルトは日本のデフォルトは単なる可能性ではなく、だんだん現実味をおびつつあるとしている。彼によると「日本の負債は今後も増加することが運命づけられている。なぜなら年金の積み立て不足や市町村の財政破綻の面倒を国がみなくてはならないことは確実だからだ。」
「日本は投資家のセンチメントがこれまでの落ち着いたものから急激に悲観へと転ずる転換点にどんどん接近している。日本国債は世界経済の歴史で最大級のバブルだったということが判明する羽目になりかねない。」
ゴールドマン・サックスの山川氏は最近のレポートの中で日本の国債の金利が名目GDP成長率に比べて恒常的に高くなるリスクに警鐘を鳴らしている。これは雪だるま式に政府の利払い負担が増える結果になりかねない。民主党の景気刺激策の影響もあって日本の財政赤字はGDPの１０％を超える状態が向こう３年くらい続く可能性もある。「これが財政破綻につながるリスクもある」とゴールドマンのレポートは書いている。
２０年近い景気の低迷とデフレの中で日本の人口は今後かなり激しい減少を見ると予想される。（上のグラフで赤を参照）
また、就業年齢の人口の減少は全体の人口の減少より早いペースになる。
日本は伝統的に移民政策に対して抵抗感をもっているので、人口減と相まってGDP成長をねん出するのはどんどん難しくなる。
「日本政府は競争力のある産業のプロモーターという役割から負け組産業の保護者という立場にかわりつつある。」
http://gaikokukabuhiroba.blogspot.com/2009/09/blog-post_27.html
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ウィグルの母、ノーベル平和賞目前。ラビア・カーディル女史の台湾入りを、台湾の馬政権は拒否する態度にでた。
先にも台湾を襲った台風被害の見舞いのためダライ・ラマ法王が台湾を訪問したが、馬政権は黙認し、直後に北京からキツイお目玉を頂いて震えた。それで、今回は早めに「有り難迷惑」の態度を表明しておこうというわけである。
台湾内政部長の江宣樺は９月２５日に台湾の国会で演説し「ラビア・カーディルが率いる『世界ウィグル会議』とウィグル暴動のテロリスト組織とは密接な関係がある。彼女が十二月に台湾を訪問し各地で講演活動するなど、台湾の国家利益を害する。したがって入国禁止を政府に提案する」。
これを受けて呉敦義・行政院院長（首相）はただちに「内政部の決定を支持する」とした。
カーディル女史の台湾訪問は十二月に予定され、台湾人権促進会議、台湾青年反共救国団など民間団体が呼びかけ、米国へ代表者が赴いて、カーディル女史と面会、熱烈歓迎するので訪問を要請していた。
日本ですら民間団体の招聘に政府が介入することは有り得ず、最近もダライ・ラマ法王、李登輝・元総統、カーディル（世界ウィグル会議議長）らが来日し、講演会をひらいている。
一度、政局の熱気に押され魏京生の入国をヴィザがないという理由で差し止め、米国へ追い返す不名誉を日本は演じたが、チャイナスクール全盛のころである。
「民主主義国家」であるはずの台湾って、ときどき何を考えているのか分からない行動をとりますねぇ。そうそう、一週間前、北京の古美術区「瑠璃蔽」で、ついに見つけました。胡錦涛と連戦（台湾国民党名誉主席）が握手している水墨画を！
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通巻第２７２２号
民主党のマニフェストに無駄な公共事業は廃止するとあり、その目玉としてこれらのダムが取り上げられていた。しかし、無駄なダムは岩手県や北海道にもある。それらには触れず、こっちだけを建設中止するとしているのは、群馬県と熊本県が自民党の地盤であり、岩手県と北海道は民主党の地盤だからである。
底の浅い話に道化が踊っている状態で、真面目に取り上げるのがばかばかしい話なのだが、このネタがさも重要なネタであるかのように考えている人が意外と多く、もっと重要な話が取り上げられないという結果になっている。
マニフェストで中止を主張しているというのであれば、国費の出費を止め、その分を地方交付金として出して地方の事業として完成させるというやり方を取るしかないであろう。無駄な公共事業は中止するのではなく、スタートさせないという事で対策するべきである。調査の開始＝建設の開始という自民党政権の悪しき伝統こそ、変えるべき点である。
政権交代の度に、出来そこないの公共事業が増えていくというのは、政権交代はさせるべきではないという結果に繋がる。
公共事業を中止するというのであれば、岩手県には、未着工や建築中のダムが4つある(簗川ダム、津付ダム、遠野第二ダム、胆沢ダム)、北海道にも4つある(西岡ダム、徳富ダム、当別ダム、圧幌ダム)、他にも民主党前党首が迂回献金を受け取っていた西松建設がらみで青森の津軽ダム、山形の長井ダム、宮城の二ツ石ダムというネタもある。
これらのダムは必要なダムで、八ッ場や川辺川が不要なダムだという基準は、明らかにされていない。
[2009.9.27] http://www11.ocn.ne.jp/~ques/diary/diary.html
民主党のマニフェストに無駄な公共事業は廃止するとあり、その目玉としてこれらのダムが取り上げられていた。しかし、無駄なダムは岩手県や北海道にもある。それらには触れず、こっちだけを建設中止するとしているのは、群馬県と熊本県が自民党の地盤であり、岩手県と北海道は民主党の地盤だからである。
林業における密植の効果。
日本の林業の特徴は、密植にある。密植は、苗を植える時に、極端に狭い間隔で植える事であるが、これによって、木と木の間が狭くなり、日が当たらなくなる。
すると、枝が伸びても、日照不足で枯れて腐って落ちる。人間の手で枝打ちをすると節が残るが、腐って落ちた枝の節は残らない。このため、無節の良い材木が取れるようになる。
縦横1メートル間隔で植えると、1ヘクタールあたり10000本の苗を植えることになる。この状態でしばらくたつと、木の上部だけに枝がついた林になる。そこで、半分くらいを切り倒す。間隔が広がり過ぎると枝が生えてしまうので、間伐する時期を決めるのは重要な判断になる。上部の枝だけで木を太らせる事で、無節で太い材木を育てるのである。
ここで重要なのは、元気な木を残すのではなく、弱い木を残すということである。元気な木は成長が早かった分だけ、木目が粗いし、何度も枝を伸ばしては枯れて落としてを繰り返して来た分だけ、節の痕跡も消えずに残っている可能性が高い。弱い木は上部の枝だけで細々と伸びてきた為に、枝を伸ばす事も無かったであろうから、節が残っている可能性が低いとなる。さらに、太る余地があるという事は、それだけ、節を消せる余地があるという事になる。苗を植える時に、強そうな苗と弱そうな苗を交互に植えるという配慮をするというのが、一番良いのだが、実際に育ててみないと、どうなるかわからない部分もある。
密植は、林の中に光を入れない事で、節を発生させないという効果を狙う手法であるが、同時に、地面に他の植物を発生させないという結果を招く。密植中の林の地面は、湿気が多く、日照が少ない為に、コケの類だけしか発生できなくなり、地盤がゆるくなりがちである。このような環境でも生育できる植物で、かつ、材木にした時に価値の高い植物ということで、杉が選択されることになる。
杉は、適性があるが故に密植されるというよりも、自然界において、密植によって育成に適した環境を自ら作り上げる特性があった為に、人間に利用されるようになったとも考えられる。
樹齢20～30年程度では、磨き丸太にして使うくらいしかないし、40～60年程度でようやく板が取れるようになり、80年を過ぎたら角材の柱に使えるようになるというのが、林業である。つまり、間伐によって抜き出した材木や製材残りの端材の使い道がないと、採算が取れない商売になってしまう。林業において一番重要なのは、この、間伐材の使い道を開発して採算を維持する事であろう。
200年もつ住宅のような長寿命化住宅では、スケルトン・インフィルになり、インフィルには、2×4が想定されている。その部材に、国産林業品を使う事は、不可能ではない。スケルトンが構造強度を担うので、インフィルは耐震強度等を考えなくて済むから2×4で十分となり、競争力のある価格設定が出来れば、間伐材の使い道の一つとなりうるであろう。
[2009.9.26] http://www11.ocn.ne.jp/~ques/diary/diary.html
原油価格を吊り上げる事は、原油の輸出によって国家財政を賄っている産油国にとって、手っ取り早く利益を上げる手段であった。生産調整を行って価格を維持するという伝統的な手段では、抜け駆けをする所が出る。さらに価格が上昇すれば、その価格で採算が取れる地域が産油国となる。価格を吊り上げて利益を増やそうとしたのに、利益を独り占めできない。
生産調整による価格のコントロールは、非効率的であるが、少なくとも、産油国にはそれ以外の手段が与えられていなかった。
しかし、イラクの問題で、アメリカに産油国の安全保障の義務を背負わせるのに成功したことから、原油価格をWTIの相場によって吊り上げるという手段が利用可能になった。
WTIの市場はアメリカの市場であり、それをコントロールする権利は、アメリカにある。コントロールを緩めて、原油価格を吊り上げ、産油国に米ドルをつかませ、その米ドルの運用先として、CDSを準備した。
腐敗したCDSを虚構の高値で売った原油の利益で買わせ、辻褄をあわせるというプランであった。無論、予定外のグローバリゼーションで成長してしまった後進国・中進国の利益も、CDSで吸い取る予定であった。問題は、産油国や成長した国家がそろいも揃って反米で、ユーロにお金を動かし、ユーロがCDSを買ったという事であろう。おかげで、EUは空前の好景気を得たが、虚構が崩れ落ちるのに巻き込まれた。
EUの赤字をコントロールしなければならないという事で、規制でがちがちに固められているWTIであるが、EU側の業者が価格操作をやれるという話に、産油国のSWFを乗っけるという罠が発動していたのである。
産油国にとって、WTIの価格を吊り上げるのは、相互不信の原因でしかない生産量調整よりも、はるかに効率の良い利益の確保であった事から、食いついた。1バーレル＝$75という目標も出ていた。
そういうわけで、70ドル前後にまで吊り上げてもう一息、もう一息と、お金を引っ張っていたのだが、そろそろ、ばれたようである。確かに原油価格は上昇しているが、原油の需要自体が減退してきており、油価の上昇によって産油国となった地域の売りを、産油国が買い支えるという、馬鹿げた相場が続いていた事に、気づかれてしまったようである。
やめるには、契約を打ち切るという正当な手段もあるが、それには、産油国のSWF同士で足並みをそろえなければならない。しかし、SWFが資金ショートを起こして破綻したという理屈であれば、足並みをそろえる必要は無いし、高値で掴んだ先物の赤字を補填する義務も無くなる。
WTIの価格がドスンと落ちたが、産油国がSWFを切り離して逃げるのであれば、買支えの実務を請け負っていた所は、損失を減らす為に売りに出る。どこも買わなくなるので、下落が止まらなくなる可能性があるのであった。
[2009.9.25] http://www11.ocn.ne.jp/~ques/diary/diary.html
どのチームもディフェンスを強化している為か、オフェンスが苦しんでいる。その中で、なんとかディフェンスをコントロールしようとすると、オフェンスチームがワイルドキャットフォーメーションを多用するという展開になる。しかも、ランニングバックが、受け取ったボールを、クオーターバックの代わりにワイドレシーバーにパスを投げるという展開を混ぜると、かなり効果がある。
ディフェンスは、ショットガンフォーメーションの対策であるブリッツパターンを取ると、パスターゲットのマークがゆるくなってしまい、ロングパスを通されやすくなる。
それを防ぐ為に、クオーターバックとランニングバックの両方にブリッツをかけるというパターンと、パスターゲットへのマークをきつくするという展開があるが、このどちらも、今度はミドルレンジへのランニングプレイを防げなくなる。
敵のディフェンスチームが強く、オフェンスのラインだけではクオーターバックを守りきれないならば、オフェンスラインの人数を減らして、その分を攻撃に回す事で、結果的に、ディフェンスチームのプレッシャーを無力化するという発想である。
何をしてくるかわからないオフェンスを押さえ込まなければならないというディフェンスチームのプレッシャーは、意外と大きい。そこで、ディフェンスチームは、オフェンスの攻撃パターンを限定する為に、ブリッツを弱くしてパスターゲットを潰し、オーソドックスなランプレイに誘導して時間をコントロール。攻撃回数が増えて集中力が切れてきた隙を見てブリッツというパターンになる。
もちろん、敵のオフェンスがワイルドキャットから予想外のパスというトリックプレイをやれないということがわかっているならば、早々に潰して攻撃権を奪い、味方のオフェンスチームに自由にやらせるという展開もありえる。
バリエーションを多く持った方が有利になるのがフットボールの特徴である。どんなプランでも、選択肢を持っておくと、戦力が近い状態であればあるほど、有効に使う局面が生まれてくるのであった。
[2009.9.24] http://www11.ocn.ne.jp/~ques/diary/diary.html
鳩山首相がCO2を25％削減する「鳩山イニシアティブ」を高らかに宣言し、世界各国がそれを賞賛するのをみて、経済学者ってどこの国でも無視されてるんだなと思った。Mankiw blogの読者ならご存じのように、世界の主要な経済学者は、排出権取引よりも環境税のようなピグー税のほうが効率的で公正だと主張しているのだが、政治家にはまったく理解されない。それどころか、この二つが代替的な政策手段だということさえ認識してない人が多い。民主党のマニフェストに至っては、
•キャップ＆トレード方式による実効ある国内排出量取引市場を創設する。
•地球温暖化対策税の導入を検討する。
と併記する支離滅裂なものだ。この両方を同時に実施することは不可能である。たとえば、あるCO2排出企業が、その排出権を他の企業から買って排出量をまったく削減しなかったら、どうするのだろうか。その企業に環境税を課税したら二重負担になるから、企業は購入した排出権を政府に買い取れと要求するだろう（つまり排出権取引は無意味だ）。もし課税しなかったら税の公平に反するので、税務署は許さないだろう。
排出権取引はアメリカの一部の州で実施されているが、それを考案したCrockerも「これはローカルな制度で、国際的な排出権取引は不可能だ」と反対している。排出量の正確な測定やペナルティが実施できないからだ。おまけに、それは政治的にも不可能だ。排出権取引でもっとも重要なのは排出量の割り当てだが、それを決める科学的な根拠がなく、政治的な紛争になりやすいからだ。
欧州は「鳩山イニシアティブ」を賞賛しているが、オバマ大統領は数値目標を明言しなかったし、中国など途上国は先進国の責任だと主張している。日本が負担してくれるのは他国にとって結構なことだから、鳩山氏がほめられるのは当たり前だ。たとえば日本の企業が中国に何兆円も出して排出権を買うのは、ゼロ成長の国が8％成長の国に巨額の開発援助をする結果になり、とても国民の支持を得られないだろう。
かといって国内だけで「鳩山イニシアティブ」を実現しようとすれば、政府の推定にも示されているように、新車の90％をハイブリッド車にし、ガソリン価格を数倍にし、すべての住宅を断熱住宅に改築するよう義務づけるなどの大規模な統制経済が必要で、GDPは3.2％も下がる。これはどう考えても実現不可能な目標である。
物理的に不可能な目標を掲げ、「大和魂さえあれば何とかなる」と国民を鼓舞するのは、前の戦争に日本が突っ込んでいった時を思わせる。経営工学の専門家である鳩山氏が、かつて研究した経営資源の最適配分という合理的思考を忘れて、政治的な大向こう受けをねらったのだとすれば、経済学も経営学も大した学問ではないのだろう。
追記：鳩山首相は記者会見で「温暖化は人類の生存が脅かされる問題だ」と発言したが、これは誤りである。IPCCの予測でも、100年後に平均3℃程度上がるだけで、人類の生存には何の影響もない。
http://blog.goo.ne.jp/ikedanobuo/e/95b9471cdbc2cfa7586819692f132421
＞Ａに「殺す、盗む、侵す」を入れたら、犯罪者として差別されるのは仕方ないかなと思う。
それはそう思うけど、ゲイやペドの場合、あくまでそういう嗜好があるってだけで、
別にホモだからって男を見境なく襲う訳じゃないし、ペドだからって子供を見境なく襲う訳じゃないでしょ。
ネットを通じて誰かにコンタクトをとる際のモチベーションは自分の場合は怒りであることが多い。他人のブログのコメント欄や Wikipedia などに思わず下らない書き込みをしてしまうのは、そのコンテンツについてやりきれない怒りを感じた時が非常に多い。怒りの対象は端的にいえばバカなコンテンツ。この場合のバカな、というのは無責任で軽薄で有害かつその害悪に無自覚な - つまり誤解をおそれずにいえば悪意なき疑似科学喧伝者みたいな（？） - という意味。無論ネタである場合はどうでもいい。実生活で見かける「バカ」にはかなり寛容だという自覚はあるが、ネットではそれ自体愚かなことだと分かってはいてもなぜか怒ってしまう。多分そのコンテンツを書いている人間を一目見ればどうでもよくなってしまう感情なのだろうが。「やり場のない怒り」というのはやり場がないから「怒り」とならざるを得ない何か別種の情動が根幹にあるのではないかとも思うのだが、だとすればそれは何だろうか。分からないが、とりあえず「もやもや」とするのだ。
例えば Wikipedia は、内容は酷いがいずれ段々よくなってゆくだろう、という期待をベースにして、つまり最終的に平均的な善意に依存しつつ動いているプロジェクトだ、と理解できないことはない。その Wikipedia でどうしようもない誤謬を訂正した後、あるいはどうしようもない権利侵害をどうにか正常化した後、ふと「自分はこの編集を善意からやっているのだろうか」と疑問に思う。むしろ動機の重心は、そのバカな内容を書いた編集者をそういった言説の空間から排除したいという「怒り」のようなものだ。それはまったくもって善意ではない。自分は「貢献」ではなく、地獄への道をせっせと整備している人間にそういった迂遠な方法で何らかの啓示を与えたいだけなのだと思う。啓示とは大げさかも知れないが、自覚とか自尊とか責任とかいうものはそうやってしか与えられないという気もしてしまう。
あるいは、下らない会社が下らない翻訳者を雇って運営している下らない「ブログメディア」の数々。書店で週刊誌を眺めて怒るというのはまったく正気の沙汰ではないが、インターネットはそれさえ可能にしてしまったようだ。例えばアルバイトで雇われている「翻訳者」がひとつの記事で受け取る報酬はいくらだろう、と考えてしまう。よくて数千円くらいのものだろうか。何回か見ていると、どうやら編集体制は実態がなく、単純な誤植もそのまま掲載される上、指摘されても訂正されることはほとんどないということが分かってくる。中には留学経験のある者もいるが、彼（彼女）を含めて20代のアルバイトが量産する「記事」はあまりに酷い。もうどういっていいか分からないくらいに酷い。だがそれはいい。誰にでもミスはあって、あとは誠実さと人生観の問題だ。では自分は何に「もやもや」とするのかと言えば、そういった「執筆者」を端金で使い捨てながら企業体を回している経営者の立場なのかも知れない。実名と不自由な日本語をセットで垂れ流している執筆者に文句をいうのはお節介というものだろう。
それで？ というわけだが、どうなれば自分は満足なんだろうかと考えてみると、やはりそういう対象に何らかの啓示を与えたいのだと思う。何かに気づいているフリをして欲しいのだと。さもなければ、殺せるものならば殺してしまいたいと思う。だがこういった情動も、彼らの顔を見れば忘れてしまうようなものだろう。バカは死ねばいい。あるいは、死ぬほど恥じ入ればいい。何に恥じるべきかを知ればいい。自分はそう思いながら「もやもや」としているのかも知れない、と思う。コンタクトをとった後はどうなのか？ 経験からすれば、大抵の場合は無視されるか、あるいは非常に丁寧に対応してもらうかのいずれかになる。それで満足か？ と言われれば、どんな対応が帰ってこようと満足したことはない。
インターネットは他人になどつながっていないのではないか、と思う。そこにあるのは自分の欲望の蠢きに過ぎない。しかも誰にとっても、その欲望はどれひとつとして自分のものではない。
