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株式というものは、マイナス成長でも、企業収益が減少しても、その情報が株式市場に織り込まれてるのなら上昇するのである。
というのは、株式市場におけるリターンの源泉はリスクプレミアムだからである。
なので、どれだけリスクを取れるかという点で、リターン（割引率）が決定されるので、生産活動やGDPとは関係ない。
仮にマイナス成長でも、企業収益が減少しても、その情報が株価に織り込まれれば、リターン（割引率）にあった割引現在価値として株価が決定されるのである。
例えば一年後に110万円得られると予測されている会社があるとする。（それ以降の収益は、説明の簡略化のため考慮しない。）
そうであるならば、株式市場が効率的ならば、110÷1.1＝100になり、
これが将来の予測が変わり、一年後に55万円しか得られないとなったとする。
そうであるならば、55÷1.1＝50になり、
ここで、重要なのは、企業収益の減少により、時価総額は確かに縮小したが、リターン（割引率）は変わってないという点である。
つまり、企業収益の減少や、マイナス成長が、株価にあらかじめ織り込まれているのならば、リターンは変わらないのである。
ピケティはR＞Gによって、格差が拡大するということを経験的に論証したが、この視点からも同じことが言える。
結局、GDPや企業収益といった「実体経済」と独立して、株式市場のリターンが存在するのである。
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