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理由は意外なところにある。
専門家の多くが所属している「大学」が、自粛要請に伴う閉校に耐えられなくなるからだ。
大学はいま何処も閉まっているが、今のとこら学費返還や免除の話は見当たらない。しかしオンライン講義でお茶を濁そうとしてるも、講義の質低下は避けられないし、実習系の科目は受けられない。それ以前に各大学が集客パンフレットで謳っていたキャンパスライフの何一つも出来ない。
またオンライン講義もGW明け一週間程度の短命に終わる公算が大。講義だけでネットワーク資源を使いきってしまい企業のテレワークを止めてしまうからだ。大学のオンライン講義は日中、企業のテレワークは夜（またはその逆）と時間帯を分ければネットワーク資源は耐えられるが、そんな施策がされることはないだろう。
つまり学生が大学に金を払う理由が無くなってしまい、学費返還、免除、減免を求める声が大きくなる。また退学も相次ぐだろう。
そうなると、大学側は専門家たる教授を雇えなくなる可能性が出てくる。
それを見た専門家が、自身の雇用を守るために「自粛解除」を提言してくると見ている。すでに政府の専門家会議のメンバーの一部は学校再開を提言しているが、学校だけ再開というのもダブスタ過ぎて世論の合意は得られないから自粛解除に提言を変えるはずだ。
自分の食い扶持を危うくする人は居ない。
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