女子スポーツ選手の給料

女子選手の給料が安いのは差別ではないか？　というのは割と定期的に話題になる。

これには構造的な問題があり、多くの競技で男子の競技人口より女子の競技人口の方が少ない場合が多い。

競技人口が少ないので助成金などの割当が少なくなりがちで、競争による競技レベルの向上が起こりにくくスポンサーも付きにくくなる。

この競技人口が少ない事への原因に女性差別的な要素があるのではないか？　という指摘が昔からある。

「女の子はスポーツなんてしなくていい」「ああいう野蛮な競技を女性がやるべきではない」といった家族や社会の圧力がそうさせているのではないか？　という指摘だ。

元々女性とスポーツという命題は女性の職業選択と合わせて、女性解放運動の根幹を担ってきたものでもある。

「女性は保護されるべきだ」という考え方が「だから女性は仕事やスポーツなどすべきではない」と変化し、女性の行動の自由が著しく制限されてきた歴史がある。

そういった行動の制約からの開放こそが女性解放運動の本質であり、女子スポーツ選手の給与問題もその文脈の延長線上にあるものだという事は理解しておかねばならない。

無論、単純に女子スポーツの人気が無く収益性が低いという面はある。

しかしその原因に女性差別的な要素が含まれている以上、そこは是正する必要がある。

また性差を抜きにしてもスポーツ選手の給与格差は問題を孕んでいて、引退後のセカンドキャリアなども含めて幅広い議論を進める必要もあると思う。

女性スポーツ選手の給与問題を女性だけの問題だと捉えると色々と見誤るのだ。

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