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真面目に答えず、出来る限り嘘と虚構を織り交ぜて答えていきたい。
もちろん、モノを売ることも買うことも最終的には自由さ。
だが「お金を払う人」と一口にいっても、色々な事情や立場があるからな。
皆がみんな同程度お金を持っていて、同程度の判断力がある人間ってわけでもない。
仮に、客観的に見て不当なレートだったとしても、「それでも買う人」ってのはいるわけだ。
よほど特殊なケースを除いて、商売って基本的に“そういう人”たちをアテにしてやっちゃいけない。
そして、それら「お金を払う」人々を選別できない、してもいけないのなら、「売る側」が慎重に売るもののレートを決めるのがベターだろう。
それが「できていない」、「不当だ」と客観的に見て判断されるのなら批難の声が上がったり、場合によっては法が介入するのは経済を正しく回す上で重要な理だろう。
このとき、「自分の判断で買っているのだから好きにさせろ」という理屈を担保に、外部の「不当だ」という主張を切り捨てるのはとても危険なのだよ。
「需要と供給」を根拠にあらゆる商売が免罪されるなら、どんなモノでも、どんな値段でも、どんな方法で売ってもお咎めなしということになりかねない。
そういうものは、商売としては下の下だ(ここに法が介入したら、それ以下になるが)。
特定の企業とかもそうだけど、そんな経営は失敗している世の中であって欲しいと思うがね。
できれば、それが事業としても失敗していたら理想だけれども、そうじゃないから世知辛い。
「有名無実」というやつさ。
それもあって、君のように是非の判断に苦慮する人が少なからずいるのだろうな。
まあ現実問題として、その「理想」で潰れるモノがどれだけあるとかを真面目に調べようとすると色んな意味で絶望しそうだから、「嘘と虚構」レベルで締め括らせて貰おう。
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