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結局、各学校が採用した端末というか、OSのシェアに関するデータはあるんだっけ？
国の補助金を使って、学校を舞台にこれまでと同様の大手ベンダー同士のシェア争いが展開されたようにしか見えなかったのだが、その後どうなったのだろうか。勝者はいたのだろうか。
GIGAスクールの話が始まったときから気になっていたのは、一人１台の端末が生徒のITリテラシーを高めると同時に、結局特定ベンダーのプロプライエタリな技術に依存してしまうベンダーロックインを国ぐるみで（国の金を使って）強化しているだけではないのか？ということだった。
Windows端末を全校で導入するにせよ、iPadを与えるにせよ、Chromebookにするにせよ、一私企業が作って所有している技術（知的財産）を使って何かをやることを子供に教え込むわけで。
iPadを与えられた中学生がいかに上手に、クリエイティブに使いこなしているか、みたいな話ばかりが話題になっていた記憶があるけれど、それって結局、iPad OSを使って何かをやるという考え方を教え込んでいるわけで。大人になるにつれてそこから離れることをかえって難しくしてはいないか。
つまり、特定の技術を使って客を囲い込んでいる私企業にたいして、今後どんなことがあってもお金や自分のデータを渡すことを疑問に思わない人間を育てているのではないかということ。
Wordが使えなければ仕事にならないから、デファクトスタンダードの技術を使いこなせるよう教え込むことが結局、子供のためになるのだという議論も成り立つように見えるが、問題の本質は同じだろう。
文書作成にWord「しか」使えない人間、そのことを疑問に思わない人間を増やす、つまりマイクロソフトの固定客を増やすだけではないのかということ。
台湾のオードリー・タン氏がタッチスクリーン式にしない電話をわざと使っているという話を最近読んで、特定のテクノロジーに依存しない、ベンダーに支配されない生き方とか考え方みたいなものを子供に早くから教えないと、今後大変なことになるんじゃないかと思った。
テクノロジーに依存しすぎず、一定の距離を保つ方法を学校ではどう教えているのだろうか、そもそも教えようとしているのだろうか。
自分も含めてだけれど、電車やバスの中でずーっとスマートフォンをいじっている人ばかりだということに気づくと、テクノロジーに依存しているということは無自覚、無防備で、ようするに教育を受けていないっていうことなんだよなと最近思う。
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