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前提として差別的状況（マジョリティとマイノリティ、あるいは、強者と弱者）が明確に存在するときに、後者に肩入れするのは社会的公正さを実現する行為となる。
たとえば、体重100㎏超のガチヘビー級がひしめき合うバトルロワイヤルに体重50㎏くらいのガリが放り込まれたとしたら、それはそもそも「フェア」じゃない。だから「ガリにはせめて棒くらいもたせようぜ」って話になってもおかしくないし、一般的にそこは全体の同意が得られるところ（「ガリをぶっとばしても自慢にならねえわ」的な）。
その現実世界での代表的な事例が「アファーマティブアクション」で、マイノリティ・弱者が、人種や性別によって大学入試や選挙で優遇されるのがそれにあたる。世田谷区の離婚講座、内容はともかくとして、女性を想定した講座を実施しようとしたこと自体は、特に責めるにあたらないと考える。
もちろん、「アファーマティブアクション」もまた、常に状況と見合わせつつ、その適正さは検証されるべき（件の講座については、内容の適正さが問われるべきだと思うが）。ただ、「差別的状況」があるのにそれを直視せず「平等に扱え」という主張は、社会全体としては現在の差別的状況を保持することになるので、つまり、最初のガチムチとガリの話のように「平等に扱えと言うことが、かえって差別を守ることになる」ってこともあるんやで、ということ。
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