■anond:20200203123927

殺し屋は信用が第一ですので、一端引き受けた以上、任務を遂行しなければ信頼が下がりますしそれは今後の仕事にも差し支えるでしょう。

ですから、「遂行したフリをする」といったやり方はお勧めできません。両方とも殺す必要があります。そして、両方から依頼料を確実に手に入れる（しかも納得して、後腐れ無く）ということが重要になります。それなら、あなたがしなくてはならないことは、暗殺の方法の委任度合い、支払い条件の確認等の細部を依頼主と詰めることです。

たとえば「確実に死に至ることが確認できれば支払う」という条件がのんでもらえるなら、遅効性の毒をＡに飲ませることに成功した時点でＢの依頼完了として支払いを受け、その上でＢの殺害を行ってＡからの支払いを受けるといった手法が考えられます。

あるいは、双方がその条件をのめるなら、Ａを地上百階のビルから突き落としたのを確認した瞬間にＢから支払いを受け、Ａからは落下地点にＢがいることを確認した瞬間に落下中支払いを行ってもらう、とか。まあこれはＡのリスクが大きすぎて難しいですかね。ただ、「Ａは確実に死ぬが死ぬまでのタイムラグにＡから見ても確実にＢが死ぬことが確認できるタイムラグ」が存在しさえすればこの手法は成立します。

たとえば環境保護団体の代表Ａは、過去に自分の恋人を石油会社社長Ｂに奪われて殺され、復讐に燃えているとします。そしてＢからは復讐に燃えるＡを殺してほしいと依頼された、と。この場合、Ｂ社長には安全な小島を隠れ家として提案、Ａには小型の核を積んだ自家用ジェットを準備。そして双方に「確実に相手が死ぬと分かった時点での支払い」を確約しておいてもらう、と。そしてＢのいる島の上空で飛行機を撃墜、ＢにはＡが撃墜され墜落する様子を見せて支払いを行わせ、Ｂには墜落する飛行機を見つめて呆然とするＡの映像を見せて支払いを行わせる、という感じですかね。かなりタイミングがきわどいですが。

なお、参考までに、私たち殺し屋の職務は、暗殺士法及びこれを受けた暗殺士職務基本規定に規律されています。この中に、依頼者と利害が対立し、職務の公正を害する危険のある行為（「利益相反行為」といいます）を禁止する規定があります。例えば、暗殺の依頼中に、依頼主と紛争中の相手方の相談を受けたり、今回のように石油会社の代理人に就いているのに、同時に環境保護団体の暗殺相談を受けたり、同代理人に就くことは、（感覚的に当然ではありますが）禁止されています。そしてこの利益相反禁止は、同一事務所に所属する殺し屋であっても同様です（同規定57条）。この機会に貴事務所の事務方に再度確認をしておいてください。そしてこのような初歩的なミスを再度犯さないよう、注意しましょう。

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