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そもそも、こづくりは人権侵害であるという、正しい理解が必要。
母体への負荷を真面目に議論すれば、これはあきらかに人権侵害なのである。
人権侵害であればこそ、侵害された者への補償は手厚く、侵害した者への罰は重くしなくてはいけない。
妊娠させた男からは、国がきっちり教育費その他諸々の費用を徴収する必要があるし、
妊娠した女には、その子が成人するまで、国が生活のすべてを補償する。
経済的な理由で産むかどうか悩ませている限り、少子化は止まらない。
国は国内にいる男性のすべての遺伝情報を管理し、子供が生まれたら直ちに父親を特定できる仕組みづくりから始める必要がある。
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