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余命投票制度を反射的に否定する人は、莫大な費用のかかる手術をしないと死亡する幼児と老人がいる場合、どちらも対等に扱うべきだと考えているのだろうか？
費用の制約により救える命が限られている場合、原則としては余命の年数をベースに優先順位をつけるのは自然な発想であり、実際に根拠に基づく医療(EBM)の考えではQOLを考慮した期待余命の年数(質調整生存年)をもとにした費用対効果に基づき判断するのが一般的である。
日本でも質調整生存年に基づく費用対効果を考慮した薬価基準制度は2019年にに導入されており、余命をもとに物事を考えることはそれほど反倫理的ではないといえる。
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