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内閣支持率の変化が激し過ぎる。
これは調査方法に問題がないか、ちょっと検討してみる必要があるだろう。ランダムに選んだ電話番号による世論調査でも、調査に応じるかどうかという点で偏向が発生する可能性がある。
私は固定電話は契約していないが、世の中には電話勧誘と呼ばれる悪徳ともいうべき勧誘方法があって、様々な商品をしつこく勧めて、人々に商品に対する嫌悪感や、その業界そのものに対する嫌悪感を植え付けている。そればかりでなく、知らない相手からの電話に対する嫌悪感も植え付けることになる。
世論調査が悪徳勧誘ではないと頭では分かっていても、利益があるわけでもなく時間を取られるだけでは回答を拒否することも不自然ではない。逆に利益があるならば、当然回答することになるだろう。それは金銭的利益だけでなく、日頃の不満のはけ口にするというようなことも利益と言えるだろう。
不満を持っている者が積極的に回答する一方、不満のない者が特に回答する理由を持たないとすれば、内閣支持率は低く出ると思われる。では、内閣支持率が高くでる場合はどうか。新内閣では、与党支持者はこれでよくなると言いたいので回答率が高くなり、与党に反対する者は、まだ指摘するべき問題点が現れていない、または少ないので、回答率が低くなるということが考えられる。
これとは別に、調査主体による回答率の違いも当然考えられる。つまり、朝日新聞と産經新聞には、それぞれ断固として回答を拒否する集団が存在するであろう。しかし、それは調査結果を見る側にもわかることである。（調査をまじめにやっているのに結果が違うと見るか、そもそも調査をまじめにやってないと受け取るかは、人によって違うだろうが）
増田自身の言うとおり、いろんな要因が重なって、支持／不支持／無回答が生まれる。 それを加味した調査だと思って結果を見ればいいんじゃない？ ただ、だからこそ、こうした調査...
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