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文章考える時の左脳の負担は異常
しょっちゅう単語が出てこなくてフリーズするし、テレビ見ながら音楽聞きながらなんてやったら、絶対にちゃんとした文章にならない
他の言葉はシャットアウトしてそれに集中させないと文章を作れない
それで何度も何度も読み返して、直して直して直す
なのに、この、自分の伝えたいことを文字化することの困難さ
ありえないわ
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もしかしたら文章は音かもしれない
まず書いて、それから黙読して、音で確認してる
でも普通は違うかもしれない
なんつうかここまで真実を指摘されてもまだ言い逃れしようとするお前らの神経が理解できんわ。
いや、言い逃れる前にコミュニケーションが取れてないんだよ。なにいってるかわからん。
普通「そういうことだ・・・日本人なんて結局自己中のエゴイストなんだよ・・・こんな国、所詮暴力だけで成り立ってる国なんだ。」となるだろ。
ここについては同意。てか日本人じゃなくてもどこの国もだいたいそうだよ。
特攻隊で死んだ奴も、学生運動で死んだ奴も、三島由紀夫も、仕事で過労死した奴も、
何かのイデオロギーとか理念とか価値観に殉じた奴はみんな「犬死に」だろ
プログラミングしてる時って、クラスやインスタンス、変数やメソッドの使い方、ロジックの流れなんかは脳の中でイメージ化されてる
アルファベットだからかもしれない
あんまり言語って感じじゃないんだよな
それよりもパズルに似てる気がする
この認識には同意するね。
恐ろしく、当たり前じゃないよ。
人間と言うものは、やる気という物が有るわけで、士気向上。士気高揚ってのは、昔から言われている。
恐怖政治じゃないけれど、そんな物で人間ノルマ果たすと思ったら大間違い。
はっきり言って、上司が才能無さすぎ。
そんなんじゃ、優秀な部下から転職されて、残るのは、どのみち金で転ぶ奴か、無能な奴だけ。
そうなったら、左遷が目の前に来るよ。
会社に忠誠をつくつすうんたら・・・ってのは、無能のやること。
上司である自分に尊敬を集めて、忠義を尽くさせるのが上司の仕事。
会社に忠義を尽くしてくれる部下しかいない奴と
会社に忠義を尽くしてくれる部下の他に、自分に忠義を尽くしてくれる部下もいる上司
どっちが優秀かなんて、わかるだろうが。
部下うんたらはおいておいて、
会社が求める管理職がどういう管理職か、考えなおすと良いと思う。
人生に意味なんてねーし、社会に価値なんてもともとねーよｗｗｗｗｗｗｗｗ
お前が「俺の人生には意味がある(ｷﾘｯ」とか思ってんのも妄想だからｗｗｗｗｗｗｗｗ
ついでに仕事にも恋愛にも意味とか価値とかねーからｗｗｗｗｗｗｗｗ
全人類みんなうんこ製造機だからｗｗｗｗｗｗｗｗ生にも死にも意味とかねーからｗｗｗｗｗｗ
･･･ふう、メシ食おう。
死に意味を求めた瞬間、っていうか、死について考えた瞬間。
それが生きることの意味となる。
増田はまんまと生きることに踊らされてるわけだ。
結局自分の会社とか業界だけが「社会」だと思い込んで、「自分達を理解してくれない人=社会を知らない人」というレッテルを貼ってるだけなんじゃないかと。
その通りだと思う。
そして現実は、「自分達」の数が多いグループの声が大きくなり、それがまことしやかにささやかれる。
統計を調べたわけじゃないが、直感的に「大学教授」「公務員」「民間社員」では、数が明らかに違うだろうし。
奴らは俺を狂っていると言い、俺は奴らを狂っていると言ったが、ちくしょうめ、奴らのほうが俺より票数が多かった。
今後の成長産業というと、「環境、医療、福祉」だということが言われる。
「成長産業」には二つの意味合いがある。国全体の経済規模(GDP)を拡大させるという意味と、個別産業としての規模が増加するという意味だ。
「環境」が、前者の意味での成長産業ではありえないことは、野口悠紀雄氏が詳細に述べている。
私は、「医療、介護」は、後者の意味での成長産業ですらないと思う。 「医療、介護」の特殊な点は、費用の徴収と分配を政府が行っているところにある。私的医療、私的介護も禁止されてはいないが、病人や要介護者は、同時に経済的弱者でもあるので、費用を負担する資力はない。何らかの方法で、社会全体で費用負担をする必要がある。
言い方を変えると、医療、介護とは、税（社会保険料を含む）でファイナンスされる産業である。成長させるには、他の政府支出を削減して医療、介護に回すか、あるいは増税を行う必要がある。
他の財政支出を医療、介護に転用することは、事業仕分けの結果が示したように、困難である。増税に対する忌避感がこれほど強い政治状況では、財政規模の拡大も不可能だろう。つまり、「医療、介護」は、政治的理由で、成長することはない。
「環境」が、まさに政治的理由で、補助金を投入され、無理やり成長させられているのとは対照的である。もっとも、その分だけ、他の産業は縮小しているのだが。
私的医療保険や私的介護保険も一つの解決策ではあるが、先進国で成功している事例はない。なぜなら、所得が高く、健康な人々を、保険会社側が選別してしまうからだ。保険会社は、クリームスキミングするだけで、経済的、健康的弱者を相手にすることはない。それらは、結局、政府が面倒をみることになる。財源は、無論、税である。その大半は、相対的に豊かである私的保険の被保険者が払うことになる。公的医療、介護の財政支出は抑えられ、水準はひどく低下するだろう。これが米国の現状である。
