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ふと思った。
タバコが有害ながら手放せない人には手放せないものだから重税を課しても大きな反発がないのであれば、
ゲームに対しても同じことをしうるのではないだろうか。
昨今税収不足が叫ばれている中、飛びつく政府関係者は絶対いるはずだ（というか、とっくに議論されている気もするが）。
問題は、オンラインで成立しきってしまえる以上、流通している「モノ」がないことだ。（有害性ｅｔｃについてはどうとでもなる）
すなわち、その取引(課金)の対価がゲームであるということを証明する方法に乏しい。
しかし、ＡＩによる通信内容判定を駆使するなら、オンラインゲームすら「ゲームサーバーはどこにあるか？」を推定することができてしまうのではないか？
（専用ハード用ゲームはハード製造会社との兼ね合いで明確に課税対象を特定できるので問題なし。Steamみたいなのが一番難しいかも。）
形式としては、物品税的な形にならざるをえないだろうけど、
ガチャで荒稼ぎする企業に対する白眼視は今後高まっていくと思われるので、
その前に何か制約をつけようとすると、こういう方向になってくるんじゃないかなぁ。
ユーザーが出すお金＝税金（70%ぐらい）＋経費（20%ぐらい）＋ゲーム運営元に落ちるお金（10%ぐらい）
になれば流石にごく一部の人間しか続けないでしょう？その結果がどこへ向いていくかが今はすごく興味を引くテーマだ。
（あと、荒稼ぎしないタイプの旧来からあるゲームについても、時間の浪費だという批判がより高まっていって対策を求められるように思う。）
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