■任那日本府クロニクル（１）　奥田総督の栄光と挫折

「任那日本府の再建」

http://anond.hatelabo.jp/20100224015254

竹島問題を解決するために、2010年代初頭、日韓両国政府は「竹島－任那交換条約」を締結した。

日本が竹島の主権を放棄するかわりに、韓国は任那（慶尚南道）と済州島を日本に譲渡するというものである。

こうして日本領となった任那であるが、当初は日本政府による直接統治が行なわれた。

しかし、増え続ける国家財政は、任那経営の全面的な国家管理を困難なものとした。

鳩山政権崩壊後に成立した谷垣連立政権は、この状況を改め、

任那経営を民間主体の、財団法人「任那日本府」に委託することとした。

任那日本府は経団連が母体となってつくられた組織で、初代総督には、経団連名誉会長の奥田碩（元トヨタ自動車社長）が就任した。

奥田総督は、任那の地を日本の産業基地とする方針で臨んだ。

そのために、任那での法定通貨は円ではなく、韓国統治時代のままウォンとした。

これは、ウォンの価値が恒常的に下落していることによる。

韓国では、2010年前後に一時的に景気が回復したものの、その後再び不況に陥っていた。

サムスンは日本製造業を追い落とす勢いであると喧伝されたが、それは背伸びであって、

バブルがはじけたサムスンは転落の一途をたどり、破産の噂が絶えなかった。

こうした状況で、ウォンは再び下落を始め、多くのエコノミストから「もう韓国の復活はない」と宣言されていた。

奥田総督は、任那に日本の産業基地を設け、

安いウォンを武器に、中国やインドなどの新興国へ輸出攻勢をかけるべきであると述べた。

トヨタを始めとした日本の大手製造業は、こぞって任那に工場を建設した。

トヨタにとっては、リコール問題で失われた収益を回復する重要な機会であった。

しかし、こうした政策は日本国内から多くの反発を生む結果となる。

トヨタは社運をかけて任那に進出した。

しかしそのために、東北や九州の工場は閉鎖されることとなった。

両地域では失業者が街にあふれ、左翼団体は勢い付いた。

他の大手製造業の動きも、同じ結果をもたらした。

また奥田総督は、より安い労働力を任那で獲得するために、任那で移民を受け入れる意向であった。

これは日本の保守派を激怒させた。

折から、外国人参政権問題で日本政界は揺れていて、こうした問題には敏感に成らざるを得なかった。

任那日本府の関係者に、日本の右翼から匿名で実弾が送られてくることもしばしばあった。

このような日本国内の左右両派からの攻撃に、任那日本府の奥田体制は揺らぎ始めた。

そしてこの動揺は、谷垣連立政権の寿命を縮めることとなる。（つづく）

Permalink | 記事への反応(1) | 23:07

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