■任那日本府の再建

「竹島－任那交換条約」

http://anond.hatelabo.jp/20100223021434

膠着状態に陥った竹島問題を解決するために、日本政府は韓国に対し、

竹島と任那（慶尚南道）および済州島を交換することを提案した。

韓国民は、日本が竹島の主権を放棄することに熱狂し、

慶尚南道と済州島の日本への併合には関心が向かなかった。

こうして竹島問題は解決し、日本は新たな領土を獲得するに至った。

当初、日本政府は任那と済州島を特別行政地域として、国家による直接統治を行なった。

国土交通省に任那開発局と済州島振興局を設け、国家予算によってこれら二地域の開発に臨んだ。

しかし、財政負担は重く、世論は批判の目を向けた。

やがて鳩山民主党政権が倒れると、自民党・新民主党（渡部恒三代表）・公明党による連立が成立し、

自民党の谷垣総裁が総理に就任した。

谷垣総理は自論である「効率的な政府」を実現すべく、すでに財政上の重荷になっている、

任那と済州島の開発の問題に手をつけた。

任那は、国家による直接統治から、民間主体の経営に移行した。

国土交通省と財界の共同出資による財団法人「任那日本府」が設立され、任那の経営は、この任那日本府が指揮することとなった。

国土交通省は出資のみで運営には関与せず、経団連を中心とした財界が運営の主体となった。

本部は、任那の金海市に置かれ、初代総督には、経団連名誉会長の奥田碩（元トヨタ自動車社長）が就任した。

一方、済州島は観光資源が豊富であり、任那と違って収益をもたらす構造になっていた。

そこで長崎県は、地理的な近接を理由に、済州島の長崎県への編入を申し出た。

長崎県はハウステンボスでの失敗を、済州島経営で取り返そうと目論んでいた。

しかし、長崎県の前に立ちはだかった自治体があった。東京都である。

東京都は、小笠原諸島経営の実績の掲げ、済州島の東京都への編入を主張した。

地理的には遠方であるものの、圧倒的な財力を背景に東京都が押し切り、

済州島は東京都に編入された。（つづく）

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