政治に働きかけてラーメン無料法を制定してもらう。
ラーメン屋にはラーメン屋1件あたり毎年貰えるラーメン屋運営費交付金のほかに、ラーメン1杯売れるたびにラーメン庁からラーメン販売促進費が支給される。
国民からはラーメン庁の特定財源としてラーメン税が徴収され、ラーメン脱税にはラーメン庁のラーメンマルサが目を光らせる。
ラーメン屋の業界団体はラーメン利権を守るためにラーメン圧力団体を組織して、国のラーメン政策を強力にバックアップする。
これで日本のラーメン業界は将来に渡って安泰だね！♪
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