書籍やCDといったパッケージメディアは、その技術的な側面においては、役目を終えている。
あらゆるメディアは、情報の格差をお金に換えるシステムである。情報の格差には、知識レベルと理解レベルの2種類があり、広く薄くお金を集めるには、知識レベルの格差を強調するという手法が取られてきた。
知っているか否かを問題にするという手法であり、知らない事は恥ずかしい事であるとする事で、大衆に情報格差の存在を認識させ、それを埋める為にお金を使わせるというのが、基本的な構造である。この構造は二つの欠陥を持っていた。
一つは、インターネットという知識の巨大な蓄積の存在によって、知識そのものは、検索によって引き出せるモノでしかなく、検索できるかどうかという環境の保有と維持こそが、知識レベルの格差をお金に換える手法となってしまったという点にある。インターネットへの接続環境を提供するISPや、携帯電話会社が、それまでのパッケージメディア産業の売り上げを、根こそぎ奪い取っていったのである。
もう一つは、出版や放送には資本が必要であり、製品化の為の資本がかけられているという事が、知識や情報の品質を保証していたが、この保証方法では、資本がかけられてさえすれば、知識や情報には価値があるという、価値の逆転現象が発生していた。そうしなければ、巨大な資本を運用できない状態であったし、競争相手がいなければそれで問題なかったが、インターネット以後は、記録によって、資本がかけられている事と知識や情報の品質の間には、相関が無い事が判明してしまった。資本を出す側の都合によって、知識や情報の品質が捏造されていたのである。
インターネットの実現は、情報の流通経路の変化だけでなく、出版社という既存資本の信頼性の欠落まで、表面化させてしまったのである。
消費者がパッケージメディアを不要と判断し、支出を削っているのは、そのお金がインターネット接続費に宛てられている事と、既存メディアに対する不信の表出なのである。
電子出版は、既存メディアをインターネットに取り込もうという話であるが、そのスキームは、携帯電話会社やISPによる顧客囲い込む競争の一部でしかない状態にある。コンテンツを取り込むという行為でしかなく、媒体の価値が情報の価値や知識の権威を決めるという発想である限り、権威や影響力を失った旧媒体が、新媒体に、熟柿が落ちるように取り込まれて消滅する手続きでしかない。
「継続的に質の高い情報を発信するのに必要な経済的なバックボーンを、どのように確保するか」という観点ではないという点に、関係者の思惑が出ているのであった。
インターネット以後の情報の格差とは、「理解」レベルとなる。格差の正体は知識量ではなく智慧であり、事実の確認ではなく、それらからどのような結論と対策を出せるかである。
電子書籍ビジネスは、知識量が格差であった時代には、情報を囲い込んだ上で木戸銭を取る詐欺同然の商売が成立したが、それが通用しなくなっているという事を、改めて確認する変化であり、同時に、旧来のメディアに止めを刺す変化となるであろう。