（高雄中央社）南部・高雄市に関する情報を配信するフェイスブックのファンページで、高雄の男性（50）がヤシの実を肛門に挿入した後、排尿できなくなり、病院で摘出手術を受けていた事例が紹介され、話題になっている。手術を行った同市の義大医院一般医学外科の陳致一主任は「刺激を求める時には慎重にしてほしい」と呼びかけている。

陳主任によると、男性は腹痛を訴えて同医院を受診。検査の結果、直腸内にヤシの実があることが分かった。尿道がふさがれて膀胱が膨らみ、約2千ccの尿が排出できなくなっていたという。

ヤシの実の大きさは長さ約7.5センチ、直径は底部で約5.7センチあった。医療チームは当初、肛門からの摘出を試みたが、異物が大きく、奥に入り込んでいたため、開腹手術で取り出した。昨年1月には関連の論文が国際的医学誌に掲載された。

陳主任は、この男性が医療機関を受診しなかった場合、膀胱破裂や便秘、腸管破裂、腹膜炎を起こし、最悪の場合は命の危険があったとし、注意を呼びかけた。

手術で男性の体内から取り出されたヤシの実（義大医院提供）

https://japan.focustaiwan.tw/society/202403200008

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■anond:20240529171058

それって「生物学的に見たときの寿命差は男女で1年ほどしか違わない」という論文で

男のほうが寿命が短い要因は生物学的なものではなく他の因子である、って話だよね？

つまり

「カトリック教会の修道士のように、粗食で、規則正しい生活をし、危険な行動を避けて、禁欲的生活をして、自殺をしないで（カトリック系は自殺禁止）、神様に祈りを捧げて心穏やかに生きるならば

男女の寿命差は1年くらいなので、男も女と同じように長生きできますよ」

ってだけで、テストステロンを捨てて生きたら長生きできるよって話。

テストステロンは「命を縮めるホルモン」ではないけどね。

ただ、減ると今までの価値観通りに生きられないことに苦痛を感じて死にたくなるだけ。

最初から無い生活してたら関係ないよね。

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■anond:20240526162945

https://anond.hatelabo.jp/20240526085808 が消されてる

リフレ派の一番悪いとこ論文っていう学問のリングの上じゃなくて、SNSとか雑誌とかの場外乱闘で勝負しようとするとこよねまあ、だからこそ一世を風靡したのはあるが

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■anond:20240529181402

論文出てないなら別モンかどうか分からないと思うんだけど……

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■anond:20240529175159

拡散モデルの論文じゃ駄目なの？

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■ブコメへの返信（ファクトのみではない）

Q.どうして実質賃金指数（毎月勤労統計）を使わないの？

A.①毎月勤労統計は統計不正問題によって過去との整合性が完全ではない

②毎月勤労統計は本系列と共通事業所系列で動きが違うなど信頼性に欠ける

③毎月勤労統計は他の指標や春闘の動きと比べても不可解だと指摘されている

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCD1585B0V10C24A5000000/

④GDPに合わせて2022年までを見ているので速報性が要らない

⑤とはいえ労働分配率を求める雇用者報酬の数字には毎月勤労統計が使われているので、本来は以下の論文のようにGDP から組み立て直すべきだが、匿名ダイアリーでやるには手に余る上に2022年までのデータさえまだ手に入らない。

https://www.boj.or.jp/research/wps_rev/wps_2016/wp16j09.htm

Q.国際的に見るとむしろ低成長だろ

A.生産年齢人口が減少していっているので経済全体の成長率はその分だけ低くなるのは仕方ない。これは短期的には動かせない前提条件となる。子沢山の文化を持つ移民1世が増加している国以外では同様の問題が今後起きるであろうが、今のところ日本のような生産年齢が減少をしている国はないので比較すれば日本の成長率は低めとなるだろう。一方で生産年齢人口一人当たりの成長率では日本は高かった。

https://mainichi.jp/articles/20240118/org/00m/020/008000d

生産年齢を超えた者の労働参加など諸々の調整をしても、悪い方とはならないだろう。

Q.ドルベースのGDPでは悪かっただろ

A.世界経済におけるランキングが気になる人はともかく、日本人の多くは円ベースで生活しているので普通の人には関係がない。円安で輸入品が高くなった分は消費者物価を通じて実質化するときに反映されている。

Q.野放図に増え続けた社会保険料で手取りは減っているだろ

A.それはそう。ただし仮に社会保険料が据え置かれていれば手取りは増えてもそこから親の介護や生活費に回す負担が大きくなって家計の負担は平均的には変わらないだろう。負担に直面するのはしばらく先だったり、親がいない家庭では負担だけ減ったりといった金銭的に得する人、損する人は出てくるとしても。そもそも既に生まれている人が老人になっていく以上、成田○輔よろしく集団自決を迫るのでもない限り何をやっても大概は効果の乏しい弥縫策にとどまるのではないか。

Q.民主党政権は麻生リーマンショック後始末と東日本大震災があっただろ

A.リーマン・ショックが起きたのは2008年、それで日本経済が一番落ち込んだのは2009年の第1四半期だから、2009年平均を起点にしている民主党政権期間の成長率にとってはむしろこれは有利に働く要因。東日本大震災は確かに不利な要素ではあるものの、2011年内は第2四半期に影響が出ただけで回復しており、停滞は2012年の方が長い。震災とは別に生み出されたものだろう。また、アベノミクス期間にも消費増税と何よりコロナがあったのだから民主党政権期間だけが特に不利ということもない。