アニメ「ダンジョン飯」のOP/ED曲がよくて聴きまくってるんだが、どの曲も通しで聴くと、J-POP 楽曲としても完成度が高いのに、アニメの約1分30秒のOP/ED パートにきっちり綺麗に収まるように短くリミックスしてあってすげーと感心していた。曲の1番って単純に1分30秒で収まるものではないのに、アニメ用にちゃんと1分30秒で聴き終えられる。いわゆるラジオで流す用の楽曲、Radio Editみたいなものだけど、そもそもアニソンのTV Sizeって日本のアニメ独特の音楽慣習なのかしら。

個人的妄想で、もしある既存作品や自分の作品がアニメ化したとして、好きな楽曲をOP/EDで流してみたら……とタイムカウントをシミュレーションしてみたら、1分30秒じゃ全然足りなかった。イントロ～歌いだしだけでも1分30秒以上かかる。元々アニメ化用に描き下ろした楽曲でも、そうでなくても、楽曲の一番おいしいところを1分30秒以内で収める技術やセンスって改めてすげーなーと思う。

逆にOP/EDの1分30秒で収まってない、曲が短すぎる/長すぎる特例みたいなアニソンもあるのだろうか。

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■anond:20240607074114

実際韓国がそうなってるんだよな

日本以上の少子化が進んだ結果国籍捨ててまで海外逃亡する元韓国人が後を絶たない

Permalink | 記事への反応(0) | 14:15

■真面目な話

日本はアメリカ合衆国様に51番目の州、ジャップランド州として受け入れていただくしかないと思う

そしてジャップランド州内での黒人による犯罪は強姦も殺人も合法にする

こうすることにより米本土での黒人による犯罪も黒人への過激な取り締まりも減りジャップは絶滅する

この道しかない

Permalink | 記事への反応(2) | 14:04

■日本 経済弱体化によりフジロックの面子がどんどんしょぼくなっている

外タレが減った

良く言えば伝説、悪く言えば時代遅れのおっさん向けアーティストばかり

時代の最先端の上り調子の波に乗っているアーティストは金もないし円安なのでギャラが払えなくて呼べない

フジロックという音楽イベントでは国内最大規模の興行でこれ

出演者はほとんど日本人

しかもニッチ受けしかしない微妙な面子をかき集めただけ

最近の若いやつらの間には音楽に興味ないやつらがどんどん増えているらしいが

それも当然だよな

音楽つまんねーもん

イベントもつまらんし新キャラもつまらん、その割にはチケットもソフトもグッズもじわじわ値上げして金がかかる

音楽の娯楽としての地位が低下している

Permalink | 記事への反応(2) | 13:31

■anond:20240607132217

まあ日本も親が連れ去ってるの合わせればほぼ同じ割合やけどな

Permalink | 記事への反応(0) | 13:28

■anond:20240607123416

北朝鮮から農民一揆を起こして新政府を樹立し、ついでに日本を征服して共産国家にしてやる！

Permalink | 記事への反応(0) | 13:25

■世界って、劇的なことが起こってもたいして何も変わらんよなー

・東日本大震災で日本が変わる！→変わらんかった

・アベノミクスのリフレ政策で変わる！→変わらんかった

・5Gで変わる！→変わらんかった

・東京オリンピックで変わる！→変わらんかった

・トランプ大統領誕生で世界が変わる！→変わらんかった

・ブレグジットで変わる！→変わらんかった

・イーロンのツイッター買収でSNSが変わる！→変わらんかった

お前らどう思う？

Permalink | 記事への反応(3) | 13:19

■自然保護団体、環境保護団体と林業

日本自然保護協会

ttps://www.nacsj.or.jp/media/2023/03/34539/

ttps://www.nacsj.or.jp/2021/10/27851/

WWF ジャパン

ttps://www.wwf.or.jp/activities/basicinfo/3547.html

ttps://jsfmf.net/kadai2-2/hayami/WWFhayamipress.htm

日本野鳥の会

ttps://www.wbsj.org/nature/public/strix/11/Strix11_27.pdf

ttps://kidzuki.jp/articles/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E9%87%8E%E9%B3%A5%E3%81%AE%E4%BC%9A%E3%80%81%E3%82%B7%E3%83%9E%E3%83%95%E3%82%AF%E3%83%AD%E3%82%A6%E3%81%AE%E7%94%9F%E6%81%AF%E5%9C%B0%E3%82%92%E5%AE%88%E3%82%8B%E3%81%9F%E3%82%81/

FoE Japan

ttps://www.foe japan.org/forest/moripre/index.html

ttps://www.foe japan.org/forest/doc/0608.2.html

樹木・環境ネットワーク協会

ttps://shu.or.jp/partnersvoice/pvp05.pdf

ttps://wood.jp/7-mokuzai/web/web-w2093.html

野生生物保全論研究会(JWCS)

ttps://www.jwcs.org/data/BiodiversitySDGs12.pdf

ttps://www.jwcs.org/data/Target3TWCSNo2.pdf

ニッセイ緑の財団

ttps://www.nissay-midori .jp/forest/index.html

ttps://www.rinya.maff.go .jp/j/kanbatu/kanbatu/pdf/h27k3.pdf

Permalink | 記事への反応(0) | 13:05

■anond:20240607114858

明朝の漢民族は男性は髷を結い、女性は纏足

清朝の満州族は男性は辮髪、女性も地位につく

日本の丁髷は、結髷と辮髪のミックスだよなぁ

今はないからどうでもいいけど

Permalink | 記事への反応(0) | 12:42

■クール アメリカとか言い出したら笑うでしょ

クールジャパンって直訳するとカッコいい日本、イケてる日本って事でしょ。もしアメリカがクールアメリカとか言い出したら笑うでしょ。それと同じ事してるんだよ日本は

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■弱者男女を結婚させて都合よく子供が産まれると思ってんのか？

anond:20240606122650

少子化の原因を非婚化に求めるのは分析が浅い

夫婦の平均子供数は大きく減少しておらず、非婚化が少子化の主因であるというのは特定の統計だけを見れば間違いではない[1]。一方で非婚化によって結婚しなくなった、あるいはできなくなった層はどのような人たちなのか、また非婚化にも関わらず結婚しているのは誰なのかという点について考察しないのは片手落ちである。

男性は未婚率と学歴、収入の高さや雇用形態に強い逆相関の関係があり（女性の場合、学歴や収入が高いと逆に未婚率が上昇するが男性ほど顕著ではない）[2]、つまり結婚できていない男女とは多くの場合経済的に困窮している男性や経済的に裕福な男性と番えなかった女性である言える。日本では子供をもうけない理由に経済的な理由を上げる夫婦が多く[3]、また世帯年収が高いほど３人以上の子供を持つ割合が高いことも明らかになっている[4]。よって弱者男女を結婚させて婚姻率を改善させたとしても経済的な理由から子供を持つことを敬遠する可能性が非常に高いと考えられる。

ここまで考察すると、そもそも『夫婦の平均子供数の推移が大きく減少していない』というデータがどのような意味を持っているのか疑問に思えてくる。育児支援≠少子化対策の文脈では『婚姻率が解消すれば少子化も解消する』という主張の根拠に用いられることが多い。一方で結婚できる男女は昔に比べて経済的に裕福なカップルに絞られているのだから夫婦あたりの平均子供数は増加しても良いように思えるが実際には微減であり、『経済的に恵まれた余裕のあるカップルが結婚する世の中になったにもかかわらず平均子供数が微減している危機的状況』と捉えることもできる。

結論を述べると、少子化の原因は確かに非婚化だが非婚化の原因は雇用形態や学歴等による経済格差の拡大であって、単に官製マッチングアプリで出会いを作って婚姻率が向上しても結局子供は増えない。というより、低収入の弱者男性はマッチングしたところで結婚できないだろう。

結婚 支援と育児支援は少子化対策の両輪

（日本では）男女の結婚と経済的な余裕の両輪がなければ子供は産まれないと理解すべきである。また結婚できない理由の多くは経済的な理由なのだから、育児支援先進国並みの補助を出して「結婚して子供さえ産んでしまえば生活はなんとかなる」という状態に持っていくことで婚姻率についても解消する可能性がある。

なお育児支援先進国のフランスやスウェーデンでは理想子供数まで子供をもうけない理由として多数派なのは健康面や年齢などであり、日本でも同様の支援を行うことで経済的な理由による産み控えを防止することができる可能性がある[3]。

最近流行りの『育児支援は少子化対策ではない』という主張はデータの上っ面だけをみた浅い分析でしかないし、マッチング促進による婚姻率の解消で少子化が解決するという見込みは甘い見立てと言わざるを得ない。多角的なデータをしっかりとみれば育児世帯への経済支援は今後も少子化対策の主軸の一つであり続けるべきだろう。