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はてなキーワード: ダブリンとは
マードックも買収を断念、ネットの脅威がペーパー・メディアを襲う
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英国新聞界の名門「インデペンデント」紙は、１９０４年ダブリンで産声をあげた。
ウィリアム・マーチン・マーフィが創刊し、半世紀ほどはアイルランド最大の新聞として育った。
１９６０年代に多角化経営を始め、１９７３年にアンソニー・オライリーが筆頭株主、編集並びに経営権を掌握し、さらなる多角化経営を実践、オーストラリア、ニュージーランド、南ア、インドへと進出を果たし、出版事業、通信、広告、ネット部門にも拡大してゆく。
経営母体は「インデペンデント・ニュース＆メディア」（通称ＩＮＭ）。
２００１年にオライリーには女王陛下からナイト（爵位）が贈与され「サー・アンソニー・オライリー」と呼ばれる。
現在、オライリーは７３歳、嘗てはラグビー選手、国民的アイドル、同時に彼は名門窯業企業ウォーターフォルド・ウェッジウッドの会長でもある。「ウェッジウッド」というブランドはドイツのマイセン、ハンガリーのヘレンド、日本で言えば九谷か、伊万里、有田、薩摩にならぶ高級品である。
サー・アンソニー・オライリーは１９７９年から９８年迄「ハインツ」の会長も務め、米国でも有名経営者として知られた。当時の年収は７５００万ドル推定。
２００１年から０７年までにＩＮＭは売り上げを７５％伸ばし、インド、インドネシアへも進出した。
２００８年、インデペンデント紙はロンドンで１４％の購読者減に直面した。
ちなみに全米七大新聞は、同期にどれほどの部数減に見舞われていたか？
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ＵＳＡトディ かわらず １５％増
ニューヨークタイムズ ▲３・６％ ６
ディリーニューズ ▲７・２ ９９
ネットへのビジターが増えても購読料は無料、ほぼ全額を広告で補うのがネットへのニュース配信である。たしかにビジターは増えている。しかし広告収入は増えず、一方で紙媒体の読者は激減し、広告収入は劇的に下がる。
新聞界の広告収入は紙媒体がマイナス１９・３％、ネットも落ち込んでおり、マイナス３％（おそらくこれは金融不況で銀行証券の広告が激減したためと見られる。数字はいずれもＴＩＭＥ、２００９年３月２日号より）。
借入金が１４億ユーロ（邦貨換算１７００億円弱）。ロンドン金融界もウォール街より深刻な資金難に陥っており、救援には動けない、ＩＮＭは、まず世界の新聞王マードックに持ち株を打診するが断わられた。
世界を見渡すと、しかしながら紙媒体の新聞が昇竜のように伸びているアジアの国々がある。
全インドで６４９９８もの新聞が流通しており、インドネシアでも８００の新聞がある。いずれも中間層が急激に増加したからで、中国でも識字率の向上と収入の上昇により、新聞は検閲があっても部数が伸びている。
アジアでは世界最大発行部数をほこる読売新聞と朝日新聞があるが、部数は減少していることは周知の事実。さて明日の新聞、どうなる？
ダブリン（アイルランド）のギネス博物館に、世界地図が飾ってあったのだが、
「Sea of Japan」の箇所がナイフで削り取られ、その上に「East Sea」が手書きされていた。
よそ様の国のよそ様の私企業の施設と言えども、韓国人にとってはお構いなし。
ここで危惧するのが、ギネス博物館側が、「修繕して『Sea of Japan』に戻すと
また韓国人に傷つけられる、うぜぇー」と考えるのではないか、ということ。
日本海だろうが東海だろうが、アイルランド的にはどーでもいいことなので、リスクを避ける意味で
修繕したときに「East Sea」としてしまうのではないか。（ダブリンに行く予定の人は確認よろしく）
こうやって韓国の市民工作員の地道なテロ活動が既成事実を積み上げ、
いつの間にか、東海がジワジワと浸透していくのだろう。
竹島も実効支配することで、既成事実を積み上げようとしているし、
それが韓国の常套手段なのかもしれないが、日本はそれでも耐えなくてはいけないのか？
＃追記：僕が見たのは今春だったが、今年の8月段階ではまだ修繕されていないっぽい。
どんな状況になっているかは、↓こちらを参照のこと（画像あり）。
