■http://anond.hatelabo.jp/20090320004046

「市場原理から適正に決まるべき資産価値」というのは実体経済と無関係でないなら、投資の過熱自体が適正価格に影響与えて、バブルかどうかがわからなくなるような。

その通りで、バブルは崩壊までバブルと認識されないことがよくあります。

日本の土地バブルも、その最中にバブルであると指摘していた人は少なかったですし、

先日の原油も当初は新興国の需要増が価格上昇の主要因だと言われていました。

適正価格との乖離が大きいと経済を悪くするというのが正しいなら、

これも多くの場合に成り立つと思いますが、やはりバブルが一定の大きさを保っている場合です。

それ以外でも、例えば生活必需品で乖離が大きくなると色々と悪影響は出てきます。

逆にバブルが膨らんでるときはどんどん乖離が大きくなってるんだから、

適正価格との乖離が大きいと経済を悪くするというのが正しいなら、

改善するどころか悪化してもおかしくはないはずなのにそうはならないことが多い。

バブルで地価が適正価格から乖離するほど土地取引が冷え込んで不動産業が潰れるかというとそうはなってなかったし、経済全体で見てもバブル勃興で得をしたことから来る消費投資の活発化で失業や倒産が減って実体経済を改善してしまうことすらよくある。

バブルが膨らみ続けることが利ざやを生み出し、それが投資に回ることで実体経済が恩恵を受ける、という構造があるからです。

言い換えると、乖離の変化率（バブルの膨張速度）が見かけ上の改善をもたらしているのであって、

乖離が大きいことそのものが実体経済を改善しているわけではありません。

そしてこのことが、バブル崩壊が実体経済に悪影響を与える理由にもなっています。

Permalink | 記事への反応(1) | 09:52

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