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ひとつこっそりと憶測を言う。適当に聞き流してくれ。
関係者はＮ（Ｉ）、Ｐ、そしてＫ察とＵ翼。
３月の申し込みから１０月下旬まで、契約は全くトラブル無く進んでたわけ。団体名は最初から隠されていなかったし、街宣車が来ることも最初から告知済みだった。１０月下旬には申し込み確認書がＰから送られた。
ところが、一転するのは一週間後の１１月。初旬にＩに対して予約を白紙に戻す旨の話があり、一週間後には何かに追い立てられるように予約白紙通告。これをＰ側は「開催地に独自調査を行ったら反対規模が当初説明と違った（違って予想以上に大きいものだった）」と主張しているわけだが、調査に半年もかける…というより半年経って調査の結果が出る、というような調査に何の意味があるのか（トラブルを避けるための調査ではないのか）という問題に関して、疑問がぬぐえないし、だいたいそんな調査が進行中なのに確認書を送っちゃうというのもおかしな話だ。また「当初説明と異なるわけではなく、また対応は十分可能だ」という裁判所判断を考えてみても、このＰ側の説明に急ごしらえの後付感は否めない。
そこで考えられるのは、その一週間の間に発生した「圧力」。Ｐ側にこのような情報を入れ、多少無理でもそのように説明させた第三者の介入の可能性だ。実はＫ察に対してＮが警備要請をしたのが１０月中旬。ここが起点と考えるとだいたい辻褄があう。Ｋを通して流出した情報に基づき、具体的な会場への圧力がかかった可能性。そして裁判で係争中であるにも関わらず問題のホールをちゃっかり別に貸ししていたＰと借りていた某有名調味料の名の企業。同社は１０年ほど前に世間を揺るがす総会屋への利益供与事件で知られ、また取り締まり役は保守系団体の支援者に名前を連ねていた。
まあ、そんなわけでことは「単なる契約上の信義則の問題」にとどまらず、言論の自由、集会・結社の自由に抵触するような露骨な嫌がらせなのじゃないかという意見が出ているわけ。
ただ個人的には、ソレを言うなら最初からＵ系団体に直接言えと思うわけなんだけれども。迷惑を受けたはずのＮですらＰを責めるばかりでＵを責めないのはどういうわけなんだぜ。
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