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相場が上がるか下がるかは、資金量のでかい方が決める事である。
fundamentalに従う人は、どちらかと言えば、少ない出資で利益を上げようと言う人で、資金量はそれほど大きくは無い。だから、瞬間的にではあっても、相場を逆の方向に動かす事で、それらのストップロスの浅い人のお金を、ごっそりと刈り取る事ができる。
相場が逆の方向に動いてストップロスが刈り取られた事から、相場の方向性が変わったと判断して、その方向に張ってくる人が出てくるのを待って、今度は元の方向に相場を動かす。すると、往復でストップロスを刈り取れる。
もともと、fundamentalに従うという時点で、判断に自主性が乏しい上に、過少資本で投機に参加しているのでストップロスが浅い。損をつかませれば、簡単にトレンドが変わったと判断して、同じように浅いストップロスで逆張りに乗ってくる。
過少資本だからこそ、fundamentalにすがりつくのかもしれない。
で、表題の話に戻るのであるが、fundamentalでは、株価は下げ基調で、上がる見込みは無い。しかし、相場が下落傾向をはっきりと示し始めた頃に建てられた6ヶ月物が決済になる時期なので、手仕舞いの買いが入ってもおかしくはない。
現物だけの市場であれば、誰も買い手がいない状態がまだまだ続くであろうが、先物がある為に、わずかながらでも買いが入るのである。
この買いは、反対売買の買いであり、相場を反転させるほどの力は無いのだが、底打ちだと主張して、fundamentalの転換を広め、主体性の無い買い手を投資の世界に引っ張り込むという手が、無いわけではない。今が底値で買い時だというのは、そういう意味での話であろう。
しかし、世界的な景気はいまだに不況なままであるし、グローバリゼーション以後の経済環境の変化のおかげで急激に成長した国家の中には、スタグフレーションの予兆が出てきている所もある。
今が底値で買い時だと錯誤させて、買わせるというのは、騙す方も悪いが、それに騙される方も悪い。それに、この先、空売り禁止令や空売りに資金を出す金融機関が居なくなり、空売りが無くなった分、手仕舞いの買戻しも無くなるわけで、現物だけの市場における最大の欠点が表面化してくる事になる。
アメリカのダウは、2008年9月18日に出た空売り禁止令以後、空売りのポジションは反対売買で解消されており、すでに、手仕舞いの買戻しが期待できなくなっている。3月限の決済前の買いもやせ細っていて、7000ドルを簡単に割り、下げが止まらないのだ。
日本の株式市場も、空売り禁止令は出さなかったが、個人投資家を冷遇し、年金基金や自社株買いばかりであった為に、買い手が居ない状態にある。
ここが底だと信じて買っている個人は居ても、年金基金の現金確保の売りや、循環増資によって膨らまされた持合株の市場放出を買い支えられるだけの資金力が無く、ずるずると値を崩されている。
底が抜け続けているという状態なのである。
どこかで反転させなければならないのであるが、担税能力のある雇用を発生させるか、供給能力を消滅させてバランスを取らない限り、反転する事は無い。担税能力のある雇用を発生させるというのは、平和的な手法であり、供給能力の消滅は、非平和的な手法である。
欧州は、地球温暖化対策と称した脱石油と、原発の再利用や新設で、中東相手に開戦しても大丈夫な方向に進んでいる。ユーロやポンドを高値に引き上げた原因である流入しているオイルマネーを踏み倒して景気回復という手を、いつ選択してもおかしくない状態にある。同様に、流入しているチャイナマネーを踏み倒す為に、中国をやっちゃおうという考えもある。中国は過剰な供給力の一つであり、日本がやっていた対中包囲網にアメリカをくっつけて派手に第三次世界大戦を始めて、借金踏み倒しに供給力の破壊に戦争で世界的な景気回復というプランである。
どちらが選択されるかは、相場と同様に資金力が大きい方が選ばれる。ただし、この場合の資金力は、得られる利益と置き換えられるであろう。
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