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人が余っている、欲しい人材は足りない、質の悪い人材しか採れない、なんて話を聞くと当然『資本論』の産業予備軍説を連想する。恐慌のあとの景気回復期にインフレとあいまって労賃の実質ベースでの切り下げが発生する、という理論だ。
読んでないので詳しく知らないのだが、『資本論』がプロレタリアと化したかつての常勤組を買い叩く産業として想定しているのは接客業とか、19世紀的な装置産業でしょ?(つまり店舗や機械の操業にあわせて働けるならノースキルでもまあ使いようがある)
現代の産業予備軍の「受け皿」としてITてのはいろいろな面であまり適切でない、という気はしている。人材の再教育が困難だと仮定すれば、より労働集約的な産業が勃興するんじゃないか。
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