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はてなキーワード: 1960年とは
「雀魂」「咲-Saki-全国編」のバニーガールポスターの駅掲示問題について、
ただアニメキャラが露出度高い衣装着てるだけのポスターだと思ってるようなコメントが散見されるので、
以下2点を指摘しておきたい。
今回バニーガール姿になっている咲sakiの登場キャラクターは女子高生という設定。
バニーガールは米国雑誌『PLAYBOY』が1960年に発表した衣装であり、
ウサギが年中発情期なことから「いつでもやれる女」の記号だったという事実。
つまりあのポスターはアニメキャラがただ露出度高い衣装を着てるわけではなく、
未成年が「いつでもやれる女」という暗喩が込められた衣装を着てるということ。
つまり「さあ、みんなで未成年を性消費しようぜ」ってポスターが、
以下、本稿の注意点。
・「取り外せ」とは言ってない。某弁護士先生のツイートに反論はないです。
・未成年の性消費自体は、おかずにするだけならば否定しない。（犯罪のNO）
・筆者はフェミでもないし、規制派でもない。どちらかというとオタ寄りの人間。
・エロいと思うほうがエロいという反論については本質ではないと思う。（どちらでもいい）。
なにより普段変態自慢してるような連中が急に「お前のほうがエロい」言い出すのは白々しすぎる。
＞＞実際に自分の娘が高校の麻雀部に入って、なぜか知らんがバニーガール姿で広告塔にさせられたら嫌だよなあ。お前ら、無抵抗なアニメキャラなら問題ないのかよ。最低だな。
・この発言に対しての「作り話と現実を区別しろ」という反論についても本質ではないと思う。（どちらでもいい）。
バニーガールは、アメリカの成人雑誌『PLAYBOY』との連動企画で運営された高級クラブ「プレイボーイクラブ(PLAYBOY CLUB)」のウエイトレス衣装として考案された。正式には「プレイボーイバニー」（en:Playboy Bunny、米国商標番号：0762884）という名で、商標登録されている。PLAYBOYのシンボルマークである、ラビットヘッド（ウサギの頭）を題材にしている。1960年2月29日の夕方、シカゴの「プレイボーイクラブ」で初公表された。
ウサギをモチーフにした理由は、ウサギが1年を通して発情期というイメージの生物であることからの連想で、「自分はいつでも男性を受け入れる準備ができている」という暗喩から。その当時のバニーガールの衣装には実際のウサギの毛皮を使用した物もあった。
バニーガールは、アメリカの成人雑誌『PLAYBOY』との連動企画で運営された高級クラブ「プレイボーイクラブ(PLAYBOY CLUB)」のウエイトレス衣装として考案された。正式には「プレイボーイバニー」（en:Playboy Bunny、米国商標番号：0762884）という名で、商標登録されている。PLAYBOYのシンボルマークである、ラビットヘッド（ウサギの頭）を題材にしている。1960年2月29日の夕方、シカゴの「プレイボーイクラブ」で初公表された。
ウサギをモチーフにした理由は、ウサギが1年を通して発情期というイメージの生物であることからの連想で、「自分はいつでも男性を受け入れる準備ができている」という暗喩から。その当時のバニーガールの衣装には実際のウサギの毛皮を使用した物もあった。
なんだっけ。忘れないうちにメモ。
最近、ゴッホの絵画など芸術作品にトマトスープをかけたり、ウォーホルのアートカーに小麦粉をかけたりする気候変動対策を訴えながら過激な抗議活動が耳目を集めている。
ブクマもよくされているが、ほとんどが環境テロ、という認識で眉をひそめたコメントにあふれている。
もちろん許されない犯罪として国内外で報道されているわけだが、しかし、海外のメディアでは、テロという表現（ラベリング）は少なく、抗議団体が自称するCivil resistance（市民的抵抗）という表現を紹介していることが多い。正直、この種の活動で昔から有名なグリーンピースもそうだが、テロ呼ばわりされてもおかしくない運動ではあることは確かだが、報道はニュートラルに構えているのだろう。
そんなおり、斎藤幸平が、｢ゴッホ名画にスープ投げ｣を理解しないのは、日本人の想像力の欠如だ、と述べてブコメから総すかんを食らっていたのをみかけた。
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/toyokeizai.net/articles/-/631285
しかしそもそも、テロという認識が日本では強いのはわかるけれど、実は欧米での反応というのはそれほど強くなく、むしろ彼らが自称するCivil resistanceへの一定の理解の上に立った報道も多く見受けられるように思える。
https://time.com/6234840/art-climate-protests-margaret-klein-salamon/
そして、よく考えると、そもそもテロまがいのデモというのは、現代の人権の歴史を振り返ると、一定程度、社会変革の不可避な副産物として、憲法などのシステムにビルトインしてきた経緯がある。典型的かつ最初の事例は、20世紀初頭の資本主義社会における労働環境を前提とした社会権。
https://artnewsjapan.com/news_criticism/article/508によると、世界的な環境活動家グループ「Extinction Rebellion」の共同創設者であり、ジャスト・ストップ・オイルの活動に加わっているサイモン・ブラムウェルは、アートニュースのインタビューで、若い活動家がこの抗議行動のスタイルを選択した理由を次のように説明する。
「これはアートの美しさを否定するのではなく、今の私たちの優先順位が絶対的におかしいということを言いたいのです。アートに美を見出し、ギャラリーを訪れる人たちがいる。にもかかわらず、消えつつある太古の森の美しさや、日々絶滅していく何百もの生物たちには目を向けないのです」
アートの美しさを否定しないといいつつ、美の概念の相対化というか、再構築といった意味では、形而上学的な禅問答である。
この説明を聞いて、素直に納得できる人の割合が多いか少ないか、という視点でみると、ヨーロッパに比べると恐らく日本人は少ないだろう。
アリストテレスの時代から愛だの美だの徳だのといったことをテーマに発展した形而上学から学問が枝分かれしてきた欧米と、近代以降のすでにたこつぼ化した個々のジャンルとして完成形をみた成果を受け取ってそれを解読して発展してきた日本では、こういう抽象的なテーマの抗議の趣旨を理解できるのは圧倒的に少ないだろうと想像できる。
これは、作品の美の価値が分かればわかるほど、スープをかける行動の意図もわかる、という構図でもあり、実際、被害を受けた美術館が環境問題の意義に言及するなどしている。作品に接したこともなく、それこそ「ウォーホル」だ、「ゴッホ」だと資産的な記号程度にしか理解していない人ほど抗議行動の意図自体を測りかね、なんじゃこの奇行は？という反応になっているようにみえる。
そういう意味では、当然、環境急進派の行動は、そもそも抗議の意図が分からない地域では成功しない（日本ではテロ以外の認識は生まれないだろうし、絶望的に無理だろう）。
しかし、欧米では、意外と功を奏しているのかもしれないと思える。感心はしないが、ああ、なるほどね、くらいの素養のある人は日本よりは多いだろう。
おおざっぱにいうと、日本人は経験から教訓を得て社会設計をしていくのが得意。いわば帰納法的な解決が染みついている。一方、欧米、ひろくラテン系言語圏含めて、日本人とは比べ物にならないほど、なにかにつけ演繹的な入り方をする。言葉の定義から始まり、指導原理を引き、タスクを明示する、という物事の進め方へのこだわりが強い（日本人の自分からみると）。
一方、構造化された概念、ルール化された行動原理（法）にのっとって行動する、という相互の信頼がないと不安なのが欧米社会。そこに、デモや過激な運動の機会に、自分たちが共有していない別の概念がオルタナティブとして提示されたときにみせる反応というのは、おのずと異なる。
そのもうひとつの理由が、市民的不服従という考え方や人々の認識の違い。
欧米では、恐らく日本人が想像している以上に、Civil resistanceというアプローチ自体の価値を社会変革のダイナミズムとして認めている。
それが今回の場合、限度を超えたものであり、法的に違法である、というときに、運動の趣旨は理解はするが違法である、という具合に飲み込みながら。
この違法性というのは、実は重要な視点。それを理解するには、市民社会を根本から支える憲法など、法について考えないとわからない。
近代から現代へ20世紀に法の考え方が近代法が大きくバージョンアップした際に、社会権が組み込まれたのは、中学生で習う話。
日本の学校では昔から、社会権を生活保護など、上から目線な形で教えてきた傾向があった。
しかし、社会権のうち、争議権を思い出してみればわかるように、実際はボトムアップな契機をはらんでいる。
他者危害禁止の近代法の原則をはみ出した形で、ストやピケなど市民的な抵抗の暴力性を認める市民権が存在する。
考えてみれば、他者に損害を与え暴力的な行動をとっていい、というのが「労働」に関してのみ例外的に憲法に組み込まれている、というのは、よくよくなぜなのか歴史を知っておく必要がある。一歩間違えれば、革命のトリガーになりかねないボトムアップの暴力。これをあえて憲法に明記するのは、明記することでコントロールしたいという、上と下のせめぎ合いのようなものも感じる。しかし、なんだったらいつでも政府がおかしければ転覆して革命をおこせるんだぜ、と市民に思わせておく、オーナーシップ感覚を絶妙なバランスで持たせる機能を果たしているともいえる。
マルクスの時代、そしてワイマール憲法の時代、社会権を育んできた思想運動や社会の歴史のなかで、当時「労働」が最重要課題で、社会権の大きな柱として考えられたのは自然な流れだっただろう。抵抗の暴力は、労働問題を争うツールであるというのが20世紀だった。しかし、抵抗の暴力は資本主義社会のなかで、たまたま労働がキーワードになっただけであって市民社会としては、労働である必然性はない。20世紀には「環境」といったテーマはシステムにビルトインされなかったわけだけど、80年代後半にブルントラント委員会が「我ら共有の未来」といって今日のSDGの原型となるコンセプトを立ち上げたときに、労使間に代わる、世代間の闘争といったことがテーマになりうることはうすうす予測がついていたように思う。
なので、抵抗の暴力が労働問題ではなく、環境をめぐる世代問題だとしても、その新たなムーブメントの市民社会における意義が注目されるのも自然な流れだ。
ここで、はい違法です、はいテロです、といってしまうのは簡単だが、思考は停止する。
一方日本では。
「労働」というキーワードで戦後、日本ははじめて市民的不服従の権利を手にした。市民社会における抵抗という考え方に「労働」というコンセプトが、時代の要請でむすびついていた、というのは押さえておくべき文脈。
しかし、その権利の過激な行使は、1950年代から60年代、大衆の心を猛烈にイラつかせた。
日本の高度経済成長を支えた大手企業は、大規模な争議に悩まされた。
民間では、1960年の三井三池炭鉱紛争など半年を超える争議も珍しくなかった。しかし、ほぼ１００％ユニオンショップで、従業員全員が労働組合員という会社組織風土のなかでは、会社は家族みたいなものであり、労使一体みたいなのが当たり前であり、60年をピークに民間の争議はピークアウトする。そのなかにあって、国鉄だけは年中行事のように、順法闘争やストライキを繰り返して市民生活に甚大な影響を及ぼし、会社のみならず社会的に損害を与えた。さらにベトナム戦争反対や成田闘争など、新左翼の政治闘争が加わっていくなかで、日本人のいら立ちは頂点に達していく。
国鉄やら共産党やら新左翼にひどい目にあわされた、という日本社会のこの経験というのは、争議だなんだといっても社会に迷惑をかけてはいけない、という教訓を強く残し、憲法に組み込まれた暴力的な契機をできるだけ抑制的にするべきだ、という認識が支配的になるきっかけだったんだろう。1973年の最高裁は、それまでリベラルと保守の裁判官の間で揺れ動いていた官公労組の争議権の是非について、完全に保守化の方向に舵をきり、封殺する結論に至る。公労協のスト権奪還スト(1975年）を時代の潮目に、公社の民営化路線が進められていく。争議権だかなんだが知らないが、憲法に書いてあったとしても、市民としては正直、うんざりしてしまったというところだろう。戦後、長い間、政治闘争の旗手として大きな存在だった総評、そしてその大半を国労が占めていた時代は終わる。
ということで「労働」をキーワードにせっかく手に入れた不服従の暴力は、迷惑をかけんじゃねーという市民社会常識を繰り返し強化する経験を重ねることにより、空洞化した。
その後の日本社会では、エスタブリッシュメントと化して長い間、社会運動の先頭に走っていた労組が今度は勢いを失うと、どういうことになるか。
例えば、正規雇用、非正規雇用のギャップみたいに新たな問題が浮上してきたとしても、ユニオンショップに非正規も入れてあげたほうがいいんじゃない？、という手続き的な、上から目線的な議論の仕方に収れんしてしまう。日本社会があまりにも保守化してしまって、そもそも争議という暴力的な手法は何のために憲法というシステムに組み込まれたのか、根本的な思想がわからなくなってしまっているようにも思える。言い換えると、憲法をさらにメタな視点からとらえる思想的な背景がさらに弱くなっている。
歴史を振り返ると、20世紀初頭、メタな視点があったからこそ、資本主義社会の現状と課題に即して、社会権という新しい権利が組み込まれたのだが、現行憲法を頂点とし、人権の普遍性や憲法の最高規範性を強調してしまうと、憲法の思想の根拠はと問われたときにフリーズしてしまう。日本では制憲者の意思の議論は起こらず、代わりに基本書読め、といってなぜか憲法学者に振られるのが定番。（制憲者があいまいなのも諸悪の根源かもしれないし、ステートに対するネイションのオーナーシップの違いとも思える。）
欧米の環境運動というのは、あるいはLGBTも同様だけど、恐らくそうじゃないんだと思う。
既存の規範に書いてないものであっても、新たなムーブメントの意味を真剣に見極めようとする思想文化があるんじゃないと思える。
そのムーブメントの暴力性を違法と認識しつつも、時代のダイナミズムとしてとらえようとする、というか。
繰り返すと、
・美の概念など、概念の構想力、概念について深く考えたがる文化の違い。
・憲法など国の根本的なシステムのアップデートするのに必要な社会のダイナミズムへの関心の低さ。
この二つをひとまとめにして、斎藤幸平氏のように想像力の欠如といってしまえるのかもしれないが、因数分解すると、社会設計をするのに基本的に重要な２つの能力、この二つには欧米社会と大きく差があるように思える。
YouTubeで1960年代の古い映像を見ていて思ったんだけど、ジェット旅客機ってなんか年代感がバグってない？
1960年の時点で2020年代に飛んでいる旅客機とそこまで大差ない基本系が完璧に出来上がってて、見ていて強い違和感を覚える。実際今も生産が続いているB737の胴体って1957年初飛行のB707という飛行機のものを基本的には踏襲しているらしく、65年前の基本設計のものが21世紀の今でも第一線を張れてるのってどう考えても異常な気がする。例えば1957年頃のトヨタ車なんて信じられない位原始的だけど、もし新型クラウンの基本設計が1957年の車をベースにしていたら...と考えると、ジェット旅客機の異常性を感じてもらえるんじゃないだろうか。当時の人からしたら、B707って超超超先進的な乗り物に見えたのではないかと思う。自分はアラフィフだけど、B707に限らず自分が小学生の頃に乗った旅客機と今の旅客機って基本的には何も変わっていないような感じがする。その間に新幹線は全然別物になっているのに。
ガラケーとiPhoneといったレベルの話ではなく、ショルダー式携帯電話の時代に突如iPhoneが出てきたような時代ぶっ飛ばし感。ジェット旅客機（というかB707）って、未来人もしくは宇宙人がやってきて作ったんじゃないだろうか。
1960年に比叡山でハイドロブレーキ現象によるバス転落事故があり３０人近くの乗客が犠牲になりました。
当時、運転免許証を取得するために自動車学校に通っていましたが、教官が坂道でのエンジンブレーキの重要性を強調していました。
私はこの記憶から長い下り道ではエンジンブレーキを使用していますが、今回の事故を起こした若い運転手は比叡山の事故を知らなかったのでしょう。
戦争でもそうですが歴史が繰り返されるのは、悲惨な思いをした人々が少なくなると忘れ去られるからです。
長い坂道を探知して自動的にエンジンブレーキが作動するシステムの開発が望まれます。https://news.yahoo.co.jp/articles/fe654d72cee5876384b62601933f19e7b4be10e5
数字をもって主張するなら最初から自分で情報源を示してください
どこから引っ張ってきた情報かによって読み手の判断が変わるんで
60年代以前って具体的にいつだよ
総合すると明治〜1960年までのいずれの年も穀物の自給率が120%を超えてたって主張に読めるんだけど
https://www.maff.go.jp/j/zyukyu/zikyu_ritu/ohanasi01/01-03.html
お米の自給率は、1890年代には100％を下回り、大正時代には94％、昭和初頭には85％まで下がりました（*1）。ただし、この頃、朝鮮半島・台湾のお米は、輸入ではなく「移入」とされ、当時の日本政府は、日本本土に朝鮮半島・台湾を含めた圏内での自給を目指していくことになります（前掲の自給率は、移入も輸入に含めて計算されたもの）。大正6（1917）年の輸移入は、朝鮮半島のお米が48％、台湾のお米が31％、外米（英領インド（ビルマ）、仏領インドシナ、タイ）が21％となっていました
米だけでもこんなんだぞ
長崎市新中川町[4]で、海洋学者の父・石黒鎮雄(英:Shizuo Ishiguro)（1920年 - 2007年）[5]と母・静子の間に生まれる[6]。祖父の石黒昌明は滋賀県大津市出身の実業家で、東亜同文書院（第5期生[7]、1908年卒）で学び、卒業後は伊藤忠商事の天津支社に籍を置き、後に上海に設立された豊田紡織廠の取締役になる[8][9]。父の石黒鎮雄は1920年4月20日に上海で生まれ、明治専門学校で電気工学を学び[10]、1958年のエレクトロニクスを用いた波の変動の解析に関する論文[11]で東京大学より理学博士号を授与された海洋学者であり、高円寺の気象研究所勤務の後、1948年長崎海洋気象台に転勤となり、1960年まで長崎に住んでいた。長崎海洋気象台では副振動の研究などに携わったほか、海洋気象台の歌を作曲するなど音楽の才能にも恵まれていた[12]。
https://ja.m.wikipedia.org/wiki/カズオ・イシグロ
Wikipediaで出自を見てみたらこんなん出たわ。こんなのただの貴族じゃんね。マジで完全に「パンが無ければ〜」でしかない。お貴族様は優雅でよろしいことですね以外に言うことがない。
バブル世代は1965年からなので日本においての少子化というのは給料の問題で始まった訳ではないようだ（現代の少子化は給料の問題は絡んでいる）
であれば、生涯未婚率に注目した方がいいだろうと調べた
生涯未婚率と少子化の動きは始まりが連動していることが分かった
1960年に女性の生涯未婚率が上昇し始めている（生涯未婚率の定義で1960年段階で50歳時に未婚かどうかの指標だ）
派遣法が改悪された90年あたりから再び女性の生涯未婚率が悪化していく
男が結婚できなくなってきたのはバブル崩壊とのタイミングと一致しており、給料の問題とリンクしていると考えられる
したがって
・時期的には1940年生まれの大人たちが子どもをそんなに産まなくなった（この世代の生涯未婚率は悪化していない平和な世代）
・バブル崩壊や派遣法の改悪で給料の問題が起きるようになってから、生涯未婚率も少子化も急激に悪化している
・現代の日本の少子化は、収入が低い人が増え結婚できる人が減り、結婚してもそこから子どもを持てる人はさらに減ったという悪循環がもたらしている
2022年1月14日(金)奥平 等（ITジャーナリスト／コンセプト・プランナー）
地方発の中小企業からグローバルなデジタルプラットフォーマーへ──決して荒唐無稽な話ではない。すでにシリーズAによる資金調達を果たし、上場へ向けて確かな歩みを続ける企業がある。1960年、奈良県天理市で自動車整備工場として創業したファーストグループである。現在は天理市と東京都渋谷区に本社を置き、自らの事業を「グローバルカーライフテックサービス」と位置づけ、全国の自動車整備工場にSaaS型マーケティングサービスを提供している。本稿では、地方の自動車整備工場がデジタルトランスフォーメーション（DX）に挑む同社のビジョンと打ち手に迫ってみたい。
自動車販売の「オートアフターマーケット」と聞くと、脇役的なイメージがあるかもしれない。だが実のところ、各種の市場調査データからファーストグループが算出した市場規模は下記のとおりで、自動車整備市場だけで実に5兆5000億円に達している（図1）。また、国内外300社以上が出展する国際展示会が開催されるなど、グローバルでも確固たる市場が築かれている。
図1：オートアフターマーケット市場規模（出典：ファーストグループ。自動車年鑑2019、自販連、自軽協統計資料、平成30年整備振興会整備白書を基に調査）
一方、矢野経済研究所が2021年3月に発表した調査によると、2020年の国内自動車アフターマーケット市場規模は19兆14億円。ここには「中古車（小売、輸出、買い取り、オークション）」「自動車賃貸（リース、レンタカー、カーシェアリング）」「部品・用品（カー用品、補修部品、リサイクル部品）」「整備（整備、整備機器）」「その他関連サービス（自動車保険、ロードサービス）」の5事業が含まれている。
前年比1.8％減と2年連続で微減しているものの、2019年10月の消費税増税や2020年2月に顕在化した新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大をもろに受けて新車販売台数が前年比11.5％減（日本自動車販売協会連合会の発表）と大幅に落ち込んだことと比較すると、マイナス幅は小さいと言える。
ファーストグループ 代表取締役社長の藤堂高明氏（写真1）は、「実はオートアフターマーケット、とりわけ自動車整備市場はリーマンショックやギリシャショック、そして今回のコロナ禍においても大きな影響を受けなかった不況に強い産業なのです」として、その理由を次のように話す。
写真2：ファーストグループ 代表取締役社長の藤堂高明氏（出典：ファーストグループ）
「理由は大きく3つあります。最も大きいのが、道路運送車両法に定められた車検（自動車継続検査）があること。自動車の所有者は半ば強制的に整備工場に足を運ぶこととなります。次に、定期点検やオイル交換などに代表される定期接触が必須のビジネスであること。そして、サービスの供給側と利用側の情報格差が大きく、供給側主導のビジネスとなっていることです」
こうして、オートアフターマーケットは不況に強いビジネスではあるが、年々飛躍的な成長を遂げているかというと、残念ながらそうではない。その背景に、従業員が少ない小規模な工場が地方に分散しているというこの市場の形態がある。ディーラー系を除いた小規模な自動車整備工場は全国に約5万7000も事業所があるが、メカニックエンジニアや経営の後継者の不足などに悩まされ、ここ数年は減少傾向に転じているという。
また、ガソリンスタンドが付加価値の提供を目指したサービスステーションにシフトしていること、整備入庫を包含したビジネスモデルへの再編を狙うメーカー系ディーラーをはじめとする異業種の囲い込みなど、厳しい外的環境にもさらされている。
それでも、藤堂氏はこの市場のポテンシャルに注目する。「全国に約5万7000事業所。この数って、実はコンビニエンスストアの出店数に匹敵します。さらに、ディーラー系を含めると9万事業所を超えるわけですから、コンビニが出店のために費やしてきたコストや労力を考えれば、こんな魅力的な業界は他にないのではないでしょうか」（藤堂氏）
「同時に、これは私の試算にすぎませんが、日本に8000万台あると言われている自動車の登録台数からの換算で、その資産価値総額は約200兆円に上ります。商圏を2～5kmに絞り、1事業所あたり1000人の顧客がいたとして、1台あたり100万円としても10億円規模の資産を預かるビジネスとなるわけです。自社の課題を克服して、ラストワンマイルの発想で、いわゆる自動車整備工場から脱却して、1人ひとりのカーライフを支えるビジネスパートナーとしての地位を担えれば、大きな飛躍があると確信しています」（同氏）
ファーストグループが掲げるミッションは「カーライフ革命で人々に喜びと感動を」、企業ビジョンは「GLOBAL No.1 CAR LIFE TECH COMPANY─世界の人々から最も必要とされるカーライフカンパニーへ─」である。
この壮大なミッションとビジョンに辿り着くまでに、ファーストグループは実際にどのような手法とプロセスで自社の変革を進めてきたのであろうか。藤堂氏は、同社が決して特別な存在ではなかったことを物語るエピソードとして、「父から引き継いだ段階で毎年7000万円の赤字を垂れ流していた企業だった」と振り返る。その歴史と変遷をたどってみよう。
2007年、先代社長の他界をきっかけにMBO（Management Buyout）により事業を取得、2代目を継承した藤堂氏は先頭に立ってマーケティング指向の経営管理手法で企業再生に着手、翌年には黒字転換を達成する。成長への第1ステップは、自らが培ったその再生モデルを武器に、「同様の課題に直面している全国の自動車整備工場を元気にする」（同氏）ことにあった。
それは、いわゆる買収・再生モデルの横展開だが、実際にはそこにも紆余曲折があり、2つの段階を踏まえて、進化と深化を図っていった。①資産・負債のすべてを原則譲り受けるM&Aモデル、②事業のみ譲渡を受け、土地・建物を賃貸借して継続させる賃貸借モデル。この2段階のプロセスを実践した14年間で、ファーストグループは年商1.5億円を約30倍の50億円に拡大したという。
具体的な打ち手はバリューチェーンの創出だ。ファーストグループが特化しようとするカーライフにまつわるマーケットは、①車検をはじめとするメンテナンス領域、②更新が見込まれる保険領域、③カーライフのサイクルを最適化する車両販売領域、④万が一の事故に備えた各種サービス領域に大別される（図2）。
図2：カーライフマーケットにおけるバリューチェーン（出典：ファーストグループ）
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しかしながら、これまでの自動車整備工場はその一端となるメンテナンス領域のみで、事業の維持に努めてきた。つまり、顧客とのライフタイムバリューを最大化するチャンスを逃してきたのである。そこで、藤堂氏は、同社が買収・再生を手がけてきた自動車整備工場に対し、徹底的にバリューチェーンの創出に注力した。
藤堂氏は、カーライフにまつわるサービスが多岐にわたることを、同氏のシミュレーションを示して力説する。「18歳で初めて免許を取得した若者が生涯にわたってクルマにかける費用は最低でも1600万円。高級車に乗られる方はその何倍ものコストを費やすことになるはずです」（同氏）
藤堂氏によると、これまでの自動車整備工場は車検や修理に依存した事業形態から抜け出すことができず、カーライフの起点とも言えるクルマの販売にはあまり積極的ではなく、むしろ苦手としていました。
「ところが、その壁をクリアさえすれば、バリューチェーンは簡単に創出できるのです。車両販売を手がけて成果を上げれば、自らのメンテナンス領域の仕事も増えて安定します。さらに販売時に必要となる保険やさまざまなサービスを包含して提供する窓口にもなれば、さまざまな異業種の人たちとの接点が生まれ、エコシステムが形成されます。つまり、バリューチェーンによって、LTVの最大化と事業ポートフォリオ変革を同時に成し遂げられるというわけです」（藤堂氏）
ファーストグループ自身が先陣を切って、このバリューチェーンの創造とエコシステム構築に取り組んだ。すると、瞬く間に車検の年間受注件数が急増し、奈良県内では断トツの年間1万件を超えるまでになったという。メーカー系ディーラーが何十年もかかって達成した件数を、ごく短期間で凌駕するまでになったのだ。年商は1.5億円から、現在では実に30倍の50億円に達している。
※肝心の質問に答えず、タッタ数行のお返事。笑って流してくれってさ～。貧すれば鈍する（涙）
●12月2日朝 IHIのホームページ問い合わせフォームより、質疑メールを送信
↓
以下にやりとり全文
ご多用中、失礼します。
（おそらくコーポレートコミュニケーション部の××××氏か
××××氏だと思いますが。返答できなければ暗黙に認めたと判断します）
あまりにも幼稚で舌足らずで不親切で、
暇つぶしに落書きしているかのような不気味さと稚拙さが充満しています。
会社のイメージを良くし、親しみやすさを持ってもらう広報宣伝とは違う
異質なモノを感じます。「良き時代の日本経済の顔」だった土光敏夫の会社であり、
日本を代表する大会社としての最低限の品位というものがあるはずです。
リクルート活動においても優秀な学生が採用できるのでしょうか？
＞おおおお！！！
twitter.com/IHI_ad/status/1465917164230422529
＞あーあと5日で168歳かぁー
twitter.com/IHI_ad/status/1465582391242928129
「あと5日で168歳になります！」とかならば、
創業168周年を希望に満ちて祝う準備をしているように思えますが、
「あーあと」だの「168歳かぁー」では
今にも死に絶えそうなヨボヨボの老醜を
嘆いているようにしか受け取れません。
twitter.com/IHI_ad/status/1465113617779421187
（一本化されたためか、更新し忘れているのか、
担当者は気づいていないのでしょうか？、
【正しいリンク】
あどけないツイートを出社早々するぐらいならば、
もっと肝心なお化粧をすべきでは？
＞社名のHは播磨のHじゃないです・・（n回目）
＞#いいにくいことをいう日
twitter.com/IHI_ad/status/1465115596597522436
twitter.com/IHI_ad/status/1423148853855850497
↑
対等合併ではないのでしょうか？
IHIのHには当然に播磨の意味も含まれているはずでしょうに。
当の暴走ツイートには、「#いいにくいことをいう日」のタグまで
加えられていますが…。
＞現在のIHIは、石川島造船所の流れをくむ石川島重工業が1960年に播磨造船所と合併して
＞「石川島播磨重工業（Ishikawajima-harima Heavy Industries）」となった後、
＞2007年にグローバルブランドの強化を促進するため，社名を「IHI」に変更して誕生しました。
www.ihi.co.jp/ihi/company/history/
わざわざ地名のHarimaを小文字にする必要があるのでしょうか？
Hを2つ重ねての「IHI」ということではダメなのでしょうか？
石川島中心で、播磨の歴史を矮小化し消し去りたいのでしょうか？
2007年に45日間の会社業務停止処分を受けたどさくさだったはずです。
その罪を償い続けるために祈念して、
「Hは播磨じゃない」と主張されているのでしょうか？
＞調印式の様子。右が石川島工業の土光敏夫社長、左は播磨造船所の六岡周三社長。
www.ihi.co.jp/ihi/company/history/
人を苦しめることにもなる「重」の文字、
IHIの3文字は、Ishikawa Harima Indutries から創られたと
ハッキリと謳ってもよいぐらいでしょうに。
「Hは播磨じゃない」と言い張るのならば、
twitter.com/withnewsjp/status/1465800566169292807
ジャーナリズムとは似ても似つかぬ
得ています。
＞「IHHI」とならなかった理由については、こう推測します。
＞とらえられているためと考えます。播磨とHeavyの頭文字が
dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/3207285
雑誌英字タイトルは「Ishikawajima-Harima Engineering Review」
正式に伝えるべきなのでは？
【追記】
※問い合わせフォームにおいて、
なぜ「貴社名」だとか「部課名」が必須になっているのでしょうか？
山田様
平素は格別のお引き立てを賜り、心より御礼申し上げます。
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調べる途中だったがほったらかしにしたものをまとめておく。
https://en.wikipedia.org/wiki/School_uniform#/media/File:Karenko_girls_high.jpg
https://www.youtube.com/watch?v=PO-Z-kBOWEU&ab_channel=trinitrojo
https://www.youtube.com/watch?v=2sQknAnyzK8&ab_channel=historycomestolife
この記事では御年百歳のオリンピックメダリスト、コーチが扱われている。
http://russian.china.org.cn/exclusive/txt/2013-04/12/content_28524100_13.htm
「北朝鮮は非政府スポーツを重視する国です。政府はすべてのユニット、すべての家族、すべての人にスポーツ活動への積極的な参加を義務付けています。工場、企業、学校の4,000を超えるスポーツチームがあらゆるレベルに存在します。運動とグループランニングも制度化されています。北朝鮮の民俗スポーツ活動は、豊かでカラフルで、長い歴史と伝統がありますが、その中で最も影響力のあるものは、長距離走、テコンドー、重量挙げ、スケートです。」
https://www.epinay-sur-seine.fr/wp-content/uploads/2019/01/l_histoire_du_sport_a_epinay.pdf
最初にブルマーについて調査した記事で、ポーランドのブルマーの映っている動画を紹介した（3:55頃から）。そのことから、自分はポーランドにおけるブルマーの存在を証明したと満足し、それ以上の調査をやめた。しかし、先日のドイツのブルマーにまつわる記事で、ドイツ語のブルマーの名称を知ったことから、そもそもポーランドでブルマーを何と呼んでいるかを調べた。
結果として、今回は具体的な名称を見つけることはできなかったが、ポーランドにおけるブルマーの年代をもう少し細かく絞り込むことができた。
ポーランドの体育の歴史は1805年にさかのぼる。医師であり化学者でもあるJędrzej Śniadeckiが、身体の訓練がなおざりにされ、精神だけの訓練が行われていることを嘆き、体育を創始した。彼の目指した水準は高く、「レスリング、さまざまな武器の使用、ダンス、ジャンプ、高い木に登る、溝をジャンプする、水泳、乗馬、走りながら馬に乗る」などが教科に含まれていた。また、どうやらそこの学校では、ポーランド語も教えられていたようである。ポーランドが分割されていた時代のことと考えれば、驚きである。
ソコルはチェコのブルマーについて記載した記事でも書いた通り、チェコの民族的体育運動協会である。ポーランドのソコウはそこから派生した団体である。1863年蜂起の失敗後、同年2月に設立された。同時期のスカウト運動とは逆に、右翼的傾向があった。それに危機を覚えた当局による迫害が続いた。プロイセン占領下のポーランドでもそうであったし、独立後、再びナチスに占領されても迫害を受けた。
にもかかわらず、ソコウはポーランドの独立運動の一翼を担ったのである。
しかし、共産主義政権が成立するとソコウは違法化され、これにまつわる情報はすべて検閲された。1989年に合法化され、1990年にソコルポーランド体育協会連盟（とでも訳せるか）
へ名称を変更、現在は80のグループに8000人を擁し、若者に愛国心や市民の義務を教える団体となっている。
なお、余談だがサッカーを庶民のスポーツとして嫌ったため、20世紀に何人かのメンバーが離脱、独自のサッカークラブができるが、これがポーランド最初のサッカーチームの起源である。
（英語版では1935年の提灯ブルマーが確認できる。ポーランド語版では1937年、提灯ブルマーでのマスゲームが確認できる）
上記の「ファクト」というサイトによれば、当時はズボンとゆったりとしたシャツを着て、女の子はドレスを着て運動した、と書かれている。またソコウ（自動翻訳では「ファルコン」と出てくる）では軍服のようなものを身に着けた、とある。ブルマーに関する記載がないことに、僕は困惑した。証拠となる映像も画像もそろっているのに、文章が見つからないのである。
ポーランド語は一言もわからないので、以下の語を翻訳し、組み合わせて検索してみた。「体操着」「紺色」「ブルマ」「短パン」「共産主義」「1960年」「歴史」「恥ずかしい」など。ここで思いがけなかったのが、中東欧の多くの言語で「体操着」で画像検索すると、女性用のレオタードばかりヒットすることだった。
Wikipediaのポーランド語版Mundurek szkolny（学校の制服）で検索したが、それらしいものはヒットしなかった。イギリスの制服に関する項で、
とあり、これは
を意味するので、検索のヒントになるかと思ったが、結局見つからなかった。
pamietam obowiazkowy stroj na wf szorty granatowe bialy podkoszulek.
これを日本語にするとこうなる。
これが数少ない、ポーランドのブルマーにまつわる証言である。名も知らない誰かのコメントで、ポーランドのブルマーはあったのだと、映像だけでなく、言語でも納得できた。
こちらは過去のポーランドを撮影した写真のアーカイブだ。検索ワードをgimnastykaに変えても同じような写真が出てくる。
幸いなことに、写真の下には年代が記載されている。1930年代、1948年と書かれた写真は提灯ブルマーだが、1960年代を映している写真は、間違いなくショーツ型ブルマーだ。
また、こちらでは、少しダボダボしているが1950年代のブルマーを確認できる。
他にもブルマーで運動する女性の写真は何枚か見つけたが結論は同じであり、リンクをいたずらに増やしても意味がないので、割愛する。
陸上のブルマーやバレーボールのブルマーについてもある程度調べようと思った。一つには、日本のブルマーがバレーボールに影響されたという説があるからであり、もう一つにはブルマーのポーランド語での名称を探すヒントになるかと思ったからだ。
こちらでは1972年の陸上ブルマーの普及の様子を確認できる。
また、こちらでは陸上ブルマーの是非について論じているが、タイトルが「Majtki dla biegaczek」、和訳すると「陸上のパンティー」である。これがブルマーの正式名称かと思ったが、どうやら違うようである。
これ以上探しても見つからないので、調査は一段落とした。元々は体育のブルマーの調査だ。プロスポーツのブルマーとは少し違う。日本でも競技用ブルマーの浸透した年代と、学校制服のブルマーの普及した年代には、かなりのずれがある。名称の調査はともかく、この画像検索ではずれが出てくる。いずれ、競技用ブルマーの普及した年代を調査することがあれば、そのときに改めてまとめなおす。
もしかしたら、グーグルもDeepLも、単語レベルでの正確なニュアンスに関してはまだ改良の余地があるのかもしれない。また、日本語からか英語からかでも、訳語がぶれた。
それと、今回は自分の落ち度だが、系統的に単語を調べず、頭に浮かんだまま検索したので、何度も同じ単語で検索してしまった。また、サイトによっても訳語のブレがあった。気晴らしの調査であるとはいえ、ドキュメントファイルかなにかで記録を取りながら調査すべきであった。
もしかしたら、画像検索ではなく、文章で検索すべきかもしれない。たとえば、「体操着 共産主義」ではこちらの質問サイトが見つかり、ブルマーが黒っぽかったことを示唆する内容もある。
Wątek "Strój gimnastyczny " - wielkiezarcie.com
できることなら、なんとかポーランドのブルマーの名称を確認したい。
また、ブルマーの普及状況について、国ごとに調査を継続したい。
ちなみに、今回自分は並行してハンガリーのブルマー事情について調べていたのだが、思いがけないことが明らかになった。それに関してはできたら一週間以内に記事をアップロードし、共有したい。
遅れたら失礼。
大村 秀章（おおむら ひであき、1960年〈昭和35年〉3月9日 - ）は、日本の政治家、農水官僚。愛知県知事（公選第17・18・19代）。
衆議院議員（5期）、経済産業大臣政務官（第1次小泉内閣）、内閣府大臣政務官（第1次小泉改造内閣）、内閣府副大臣（第1次安倍内閣）、厚生労働副大臣（麻生内閣）、衆議院厚生労働委員会筆頭理事、衆議院決算行政監視委員長、自由民主党愛知県支部連合会会長、同党厚生労働部会長、同医療委員長、同厚生関係団体委員長、日本一愛知の会会長（代表）[注 1]、（旧）日本維新の会顧問等を歴任。
