はてなキーワード: 国産化とは
ASMLがEUV露光メーカーとして有名らしいってのはニュースでやっていたのでわかった。
EUV露光にレジストや、レーザー光によって生じるデブリからウェーハを守るシートなども必要だってのはわかった。
でも半導体ってそれ以外の工程もあって、ウェーハの洗浄や研磨、パッケージングなど色々あると思うのだけど、ニュースにならない。(装置メーカーの株の話はでるけど)
日本の半導体材料が凄いんだって出ている一方で、韓国への輸出制限したら韓国国産化始めて、技術的に凄くて真似できないんじゃなかったんかーいってなった。
装置を買ってくれば先端プロセスで製造できるのであれば、TSMC、サムスン以外にももっと沢山参入しているのでは?
TSMCはパラメータチューニングが凄いっていうのだと、どちらかというと装置メーカーの方が装置に詳しいのだから最高性能が出せる気がする。
Arm CPUコアはライセンス提供してるってのはニュースでやってるので知ってる。
でもCPU以外の、例えばUSBなどもオープンソースはないものなの?
プログラミングツールのように半導体ツールのオープンソースが出ていて、何かを作ったというのを聞いたことがない。
製造は金がかかるし、どこが個人で作ったのを製造してくれるんだってハードルがあるのはわかるけど、
設計ツールでデータを作る所まではできるんじゃ?って想像するのに聞かない。
3次元のチップ積層が排熱出来ないってニュースになったのが数年前。
SSDは積層しているのでメモリーはできるっぽいのと、チップレットで2層まではCPUもできるってのはわかった。
一方で、NVIDIA RTX4090なんてボードは小さいのにクーラーがデカい。
デスクトップケースなんて、中がスカスカなのになぜかデカくなっている。
家庭用に100GEtherが出るまで全然。
無線は速くなってるけど。
https://anond.hatelabo.jp/20221016140905
2040 年前後、高度成長が一段落して成熟化した経済と喧伝される時節であっても
「バイデン老師は中国に於ける半導体産業興隆の父である」と大陸の業界関係者に
所謂、産業政策の観点からは 4 nm 以降の製造プロセス、製造や検査等の装置、
シリコンを代替可能な新素材の基礎研究に至るまで、純国産化を躊躇する理由が
arm や RISC-V の後継規格による SoC が HPC 、データセンタ、消費者向け端末等を
某社が PS3 Cell ブロードバンドエンジンで実現しようとしたことを具現化されますなぁ。
産業界と政治、官僚機構の回転ドア故の属人的な要素が悪い方向へ働き
ネガティブフィードバックを止められないといったところが、内実なのかもしれませんが
根拠のない皮算用 w で単年度 ¥ 8,000 億、20 年、短期的な成果を訴求せずに
「中国にできるわけない」と言ってたら、あっという間に追いつき追い越された例として、軍事分野の例がある。
日本のミリオタの大多数は、中国発の空母・遼寧(旧ソ連のヴァリャーグの改修艦)の就航(2012年)を長らく嘲笑していた。「ポンコツ性能の空母もどき」「艦載機はまともに発着できない」「20ノットがせいぜい」「外洋行動はとても無理」…。今でもTwitterを検索すると、過去の遼寧いじりが山ほど出てくる。
ところが蓋を開けてみれば、本格改修を経た遼寧は思いのほか「まともな空母」として機能した。巡航速度30ノット、空母運用に十分な離発着性能、沖縄近海を通過しての外洋行動。ミリオタ内でもそうした情報を真っ当に評価していた層は遼寧いじりを控えるようになったが、その後もしばらくライトオタの間では「ポンコツ空母」を嘲り、あなどる空気が尾を引いていた。
そして、遼寧改修で吸収したノウハウが初の完全国産空母「山東」(002型:2019年就役)と「福建」(003型:2022年就役)に投入される。福建は前2型に比べて大型化し、電磁カタパルトも搭載。さらに原子力化も噂される004型、軽空母機能を持つ075型強襲揚陸艦などの建造計画も存在する。保守的ミリオタ勢からもあの頃の嘲笑はすっかり消え失せ、今では真顔でPLA海軍の軍事的脅威を訴えるようになった。ここに到るまでわずか10年足らず。
同様のことが航空分野でも起きた。Su-33の劣化クローンとバカにされたJ-15(2009年運用開始)の後に、初の第5世代ジェット戦闘機J-20を投入(2018年運用開始)、今ではエンジンも国産化されて機動力も向上し、F-35との優劣を論じられるまでになっている。
つまり中国は、軍事分野では10年足らずで「箸にも棒にもかからないほど西側の最先端プロダクトに劣後した状態」から「性能的に互角に戦える状態」まで製品開発力を向上させた実績が複数ある。ニーズと商機があれば、中国という国は多くの分野で海外製と互角の製品を作れる産業的・技術的なポテンシャルを持っている。あえて言わないが、自分の関わる業界でもこれと同じ事が起きた。高度半導体で同じ事が起きない道理はない。侮らないほうがいい。
2020年度の食料自給率(カロリーベース)は37%と先進国の中で最低水準にとどまっており、食料の国産化推進が課題となっている。
食料問題、自給率を大幅にアメリカに下げられている状況なので、これを早急に解除すべきだと思う。
この際だから、水田や畑の休耕地や、後継者がいなくて稼働していない農地の稼働の手助けを積極的にやるべきなんじゃないかと思う。
農業で一番困ると言われているのが、農機具の維持管理なんだよね。
国が維持管理をして農家さんに格安でレンタルするとかすれば随分と楽になるはず。
人手不足も農家のネットワークだけでなく、農業実習も兼ねて日本国内からも幅広く集めるべきだと思うよ。
人件費は国からの補助で宜しくやれば良いと思うし、必要以上の外国人実習生は要らないんじゃないかと思う。
農業への関心はTVなどを通じてそれなりに上がってきているので、日本人が就農できる機会を国は増やしていくべきなんじゃないかな。
魚に関しては陸での養殖をもっと盛んにした方が良いでしょうね。
https://news.yahoo.co.jp/pickup/6432245
https://news.yahoo.co.jp/profile/id/a_pqNJyZZnvkU2HAZdhYfTs-/comments
コメ大国なので、本気でやれば10年もせず1960年代の水準まで戻せると思うが、
ロシアのウクライナ侵攻を受けて、日本の軍拡論が話題になることが増えたが、実際にどういうオプションがあるか軍オタ一般人が脳内でシミュレーションをしてみた。
ウクライナは核を持たないから攻められた論があるが、現実的には日本の核武装はできない。現代の戦争では、ウクライナを見ればわかるが道義的に有利な方が国際社会の支援を受けられる。
核開発に着手した時点で国際社会に警戒されるわけで道義的な正当性を自ら落とす下策だと思われる。
また、軍事評論家がよく言っている話であるが各共有は自国が戦場になったときに敵の上で核を使う同意的なもので、ロシアや中国といった仮想敵に対する報復能力としての効果はない。
日本で核抑止力を持つなら、アメリカ•イギリスと言った核保有国と友好関係を持って核の傘に入るか、宇宙開発、原子力発電技術を維持発展させて潜在的な核保有能力があることを警戒させるかしかないと思われる。
そもそもなぜ原子力潜水艦がありがたがられるかといえば、動力源として原子炉を積むことから燃料補給の心配がほぼなく、食料や乗員のメンタルが持つ限り作戦行動を続けられるという点にある。
で、原子力潜水艦は大きく分けて2種類あって、普通の潜水艦の動力源として原子炉を積んで行動期間を伸ばした攻撃型原子力潜水艦と、行動期間の長さを武器に世界中のどこかの海に潜んでおいて、いざという時に核ミサイルで他国を攻撃することのできる戦略ミサイル原子力潜水艦があるのだが、このうち攻撃型原子力潜水艦なら保有する意義はあるかもしれない。
海の上を航空基地にできる空母。アメリカやイギリス、ロシア、フランス、中国が運用している正規空母は航空基地1つ分に近い戦力を運用できる。それに対して現在日本で空母化をすすめている護衛艦いずもは半分以下の規模であり、本格的に洋上航空戦力運用するには力不足である。
ならば日本も正規空母を作るべきか?否である。空母単独では潜水艦の攻撃から脆弱であるため、護衛の艦隊を持つ必要があるが、仮に正規空母をイギリスと同じ2隻保有するとすれば現在の海上自衛隊護衛艦の定数をさらに増やす or 現状の主な任務である対潜哨戒能力を落としてでも空母護衛任務に艦を割り当てる必要が出てくるので負担がデカすぎる。
ではどうするべきか?追加するべき艦種は多目的に使える強襲揚陸艦だ。これは航空戦力の運用能力は空母に敵わないが、兵員輸送能力を有しており、戦時以外でも災害派遣に役に立つ。検討する価値はあるだろう。
仮に軍拡で防衛予算をGDPの2%にすると約10兆円。高齢化による社会保障費の増大で財政が厳しい日本が更なる負担を負うのは非常に厳しい。しかも軍拡で使うお金は公共事業のように社会資本のストックにならない。これの負担を少しでも緩和する方法はないだろうか?
軍拡を正当化する根拠があるとすれば、兵器の国産化と輸出しかないと思われる。戦闘機開発に予算をつければ航空産業の振興になるし、護衛艦を増やせば造船業界への支援になる。また、友好国に兵器を輸出しておけば、有事の際に買い戻して戦力増強というオプションも取れる。
少子化が進む昨今、軍人になる若年層が増えるのは経済的にはマイナスでしかない。現状の自衛隊の人員構成はざっくり陸自15万人、海自5万人、空自5万人。これが仮にトータル5万人増えるとすると、大手メーカー1社分の雇用に相当する。
若年層の人材不足を緩和する方法があるならば、自衛隊に職業訓練機能を持たせることである。陸自なら大型車両や重機の免許、海自なら船員、空自ならパイロットに整備士。
偶然かもしれないが、これらの技能が役に立ちそうな運輸業界、建設業界、海運業界、コロナ前の航空業界は全て人材不足に苦しんでいた。ならば、任期満了除隊後に就職斡旋できるような仕組みが有ればお互いニーズが合うのではないだろうか?
知らないだけでこの辺の取り組みはすでにあるのかも知らないけど。
70歳以下の年齢層において、新型コロナウイルス感染症による死亡率は、0% (30代以下)、0.1% (40代)、0.1% (50代)、0.7% (60代) 、 3.2% (70代)
日本ではあまり接種が進んでいないのに、若年層にも複数の死者が出ている。接種すると発熱、頭痛や腕が痛くなって上がらなくなるという症状が出るようだし、
効果が出るのは2週間後なのにどれほど抗体の効果が持続するかが不明瞭。しかも世間にはワクチン関係なくマスクしてないと入場出来ない施設もかなり多い。
もし若年層も多数が打ってしまったらワクチンパスポートなんて面倒な制度が出来てしまって、低リスクな病気を防ぐために移動のたびに手間がかかるなんてことがありえる。
自助、公助、共助 野田や枝野も言ってた 新しい公共とか言ってたのだれ?
官邸独裁 仙谷由人が主導 ちなみに官から民へ アイヌや皇室問題ではリベラルな菅義偉と同じ 外交はリアリストで中国にも配慮というのは菅義偉と同じ
管直人 鳩山由紀夫と違い親米 tpp 沖縄問題でも野心はなく 菅義偉も安倍に比べるとtppとかでは自由貿易寄り
ちなみに野田総理とは
マイナンバー推進に本気 安倍は桜田とかハンコ議連の連中を入閣させ、イエ制度の維持にこだったが、菅義偉は個人単位の社会保障へ
マイナンバーの健康保険証が目玉の公約菅義偉、社会保障の一体改革そっくり
行政改革を徹底してから消費税増税は避けられない 野田も菅義偉も一緒
縦割り打破 幼保一体化を思い出す
民主党 道路、ガソリンは値下げします 値下げは私or我々の成果
最低賃金引き上げに消極的な安倍と違い菅義偉は積極的に引き上げるらしい、民主党かな
政局 震災対応のときの管直人とコロナの菅義偉、予算に野党が部分的に反対するのは似てる
安倍政権でも移民政策推進した菅義偉、水道民営化は民主党時代に推進されたのを菅義偉が前にすすめた
枝野、蓮舫切らなくて新自由主義批判とか無理がありそう、蓮舫をリストラするのはネオリベなのか?国民民主とかの玉○とかネオリベすぎるだろ、スガもカンもブレアのコピーじゃねえか。だいたい、菅義偉は国債発行制限なしといってるし、ヘリマネ肯定論者で維新とかみんなの党とおなじで消費増税も確信犯なだけ。麻生政権のときの定額給付金、どうして控除じゃないんですって聞いた前原みたいなねじれになってない?低所得者敵に回してるぞ。アベノマスク批判も的外れで、入札に問題あるなら、マスク会社国有化して(シャープ救済しろ)国内の雇用創出とか野党には言ってほしかった。共産党までマスク問題でチキンだし。マスク国産化するなら右派の票も取りにいけるし。憲法改正に抵抗するなら公明党に入れようってなるよ。差別化できてない。
党内融和の必要性も否定しないけど、菅義偉と同じですべての派閥から消極的に支持される枝野体制って強そうで弱いのよな。
野党支持者だけど菅義偉叩くと自己否定になる気がするから枝野には差別化してほしい。そうじゃないと菅義偉が仙谷由人と野田佳彦を足して二で割ったようにしか見えない。管直人内閣も閣僚がすべってミニ鳩山内閣とかいわれてたしな。第二次野田内閣 民主党自民派
資源や食料を外国に依存しているので、自由貿易を標榜している日本だけど、
リカードの比較優位で特異な分野に集中することで、互いの国がより豊かになるってのを前提としている(らしい)
いくつか文献をあたるとそんなことが書かれている。
とはいうけども、実感としてはアメリカに良い所持っていかれてるよなとか、
一部の領域だけでなくて、美味しい所はほぼほぼ持っていかれているよなという印象がある。
江戸時代から明治時代にかけて海外から技術者を呼んできて学んで国産化してきた。
そのあとも海外にキャッチアップすることで技術力をつけてきた。
だが今はキャッチアップして国産化もできてない、もしくは国産化するのを諦めたように見える。
ソフトウェアに関しては振り回されっぱなしだ。
AppleやGoogleは凄いが、毎年のアップデートに対応するだけでリソースを使ってしまう。
他社をそうやって振り回している間に、自社は数年かけて研究開発している。
GoogleのTPUなんてパッとできたわけじゃなく年単位だ。テスラですら自社チップを作るのに年単位がかかっている。
ビジネスの変化は早くなったと言われるが、重要な所は結局それなりに年単位のままだ。
個人の選択としても海外に留学できたなら、そのまま海外で就職してしまったほうがいい状況となっている。
国内に戻ってきてもスキルを活かせる企業がない。起業もリスクだ。
非常な外交・経済状況に対応するため、緊急に閣議を招集しました。
今日の午前、日本政府は、韓国を白色国から排除する決定を下しました。
問題を解決するための外交的努力を拒否して、事態をさらに悪化させる非常に無謀な決定では、深い遺憾を表します。
外交的解決策を提示し、行き止まりの道を行くと言うことを警告し、問題解決のために頭を突き合わせ者たちの政府の提案を日本政府は、素晴らしい受け入れていない。
一定の期限を定めて、現在の状況をこれ以上悪化させずに、交渉する時間を持っていること促す米国の提案にも応じていない。
韓国政府と国際社会の外交的解決の努力を無視して、状況を悪化させてきた責任が日本政府にあることが明らかになった以上、これから繰り広げられる事態の責任も全面的に日本政府にあるという点を明確に警告します。
どのような理由の言い訳しても、日本政府の今回の措置は、私たちの最高裁判所の強制徴用判決に対する明白な貿易報復です。
また、「強制労働の禁止」と「三権分立に基づい民主主義」という人類の普遍的価値と国際法の大原則に違反する行為です。
日本がG20会議で強調した自由貿易秩序を自ら否定する行為です。
個人請求権は消滅していないと、日本政府自身が明らかにしてきた過去の立場とも矛盾します。
私たちは、より深刻に受け入れることは、日本政府の措置が、私たちの経済を攻撃し、私たちの経済の将来の成長を妨げて打撃をするという明確な意図を持っているという事実である。
私たちの最も近い隣人であり、友好国に思って来た日本が、そのような措置を取ったことが全く失望っぽく残念です。
日本の措置は、両国間の長年の経済協力と友好協力関係を毀損するもので、両国関係の重要な課題です。
また、グローバルなサプライチェーンを崩し、世界経済に大きな被害を及ぼす利己的な迷惑行為に、国際社会の指弾を免れないでしょう。
日本の措置により、私たちの経済は厳しい状況で困難が加わりました。
少なからぬ困難が予想されるが、私たちの企業と国民にはその困難を克服する能力があります。
過去にもそうきたように、私たちは逆境をむしろ飛躍する機会として作ることになります。
政府も素材・部品の交換輸入先と在庫物量確保、源泉技術の導入、国産化のための技術開発と工場の新・増設、金融支援など、企業の被害を最小限に抑えるためすることができるサポートを行います。
さらに素材・部品産業の競争力を高め、再び技術覇権に振り回されないことはもちろん、製造業強国の地位をさらに高める契機にいたします。
政府と企業、大企業と中小企業、炉社、そして国民が一緒に力を集めたならば十分にこなすことができることです。
政府と韓国企業の能力を信じて、自信を持って一緒に団結してくださることを国民に訴えます。
一方で、決して望まなかったことだが、私たちの政府は、日本の不当な経済報復措置について相応する措置を断固として取っていきます。
たとえ日本が経済大国だが、私たちの経済に被害を意図挙げるなら、私たちも対抗することができる方法を持っています。
加害者である日本が居直りではなく、大声打つ状況を決して座視しません。
日本政府の措置状況に応じて、私たちも、段階的に対応措置を強化していきます。
すでに警告したように、私たちの経済を意図的に打撃すれば、日本でも大きな被害を甘受しなければならなります。
停止できる道はただ一つ、日本政府が一方的で不当な措置を一日も早く撤回し、ダイアログの道出てくるものです。
韓国と日本、両国間の不幸な過去の歴史に起因する深い傷があります。
しかし、両国は長い間、その傷を縫い、薬を塗って包帯を巻き取り傷を癒すしようと努力してきました。
ところが、今になって加害者である日本が、むしろ傷をヘッドつまむなら、国際社会のフォームが決して容認しないことを、日本は直面してください。
私たちは、今年の特別3・1独立運動と臨時政府樹立100周年を記念して、新しい未来100年を約束しました。
国民の民主力量は世界最高水準であり、経済も比類なく成長しました。
すぐには困難があるでしょう。
今の課題をむしろチャンスと思って新たな経済跳躍の契機とするならば、私たちは十分に日本を勝ち抜くことができます。
歴史近道はあっても省略はないということです。
いつかは越えなければならない山です。
今この場で止まって立つと、永遠に山に登ることができません。