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はてなキーワード: 米国法とは
TSMCで半導体を製造しようとすると、米国産設計ソフトを使用する必要があり、
米国技術を使っている以上、海外に輸出するには米国法が適用され、好き勝手に輸出出来ない。
(もっともオープンソースだと機能が足りておらず先端ロジックは設計出来ない)
中国はCPUは以前から自前で設計出来ていたが、GPUも設計できるようになった。
ゲーム市場に規制が入る中国だと、ゲーム向けに性能を特化していくのはリスクがあるはずで、
CAEやらのシミュレーションソフト関係、HPCの関係でどこまでいけるか、というのが重要だろう。
製造業全般、もうどれだけ高度なシミュレーションを行って設計できるかが重要になってくる。
当然、軍事への展開もある。
ハードだけでなく、システムも巨大になっているので膨大な計算資源を持っている方が勝つ。
日本の製造業も計算機とその上で動くCAEを諦めるべきじゃなかったのではないか。
市場に出したら解析されるのが当り前の時代、クラウド側で隠蔽するのが普通になったし、
重要なハードは国内に置いておいてネットワーク越しで海外から使ってもらうのは普通になった。
iFixitのような解析会社のデータがオープンになっているのも、米国以外に下手に解析技術つけられても困るって側面もあるはずだ。
言語が英語、というだけであれば、イギリスやら欧州やら存在感があるはずだ。
DARPAがスプートニク・ショックが起こらないように世界各国の情報を集めている以外にも、民間でも情報収集能力は高い。
日本のメディア（ネット含め）が政治やらエンタメだけになってしまっているのとは違っている。
OSINTと言ってしまえばそうかもしれないが、日本の情強と言われているのがニュースサイトで盛り上がっている記事を追いかけるのとは明らかに違っている。
まだ盛り上がってない、誰も見つけていないような技術でも見つけておかないと、米国を脅かす可能性がある。
とりあえず出せば世界各国が取り上げるという米国の強みがあるかもしれない。
（ハイプサイクルなんて、あやふやな物でも流行るのだから。当然アメリカが活用なゲームに参加するように求めている）
LS Magazine（エルエス マガジン、通称LS、LSM、またはLS Studio、LS Models）はウクライナで運営されていた、少女ヌードをコンテンツとする児童エロチカもしくは児童ポルノのインターネット・サイト。 分かれており、その全体像は正確には不明（LS-Magazineはその中心的なシリーズ）。主にクレジットカード決済の会員制で、世界中に多くの会員を有した。モデルとして8歳から16歳までの児童1,500人（もっと少数との報道もある）を、ウクライナのキエフ、ハリコフ、南部のシンフェロポリで募集し、ヌード写真を撮影、米国およびカナダのサーバに送って運営されていた、と報道された。その製作量と知名度は他サイトの追随を許さず、まもなく世界で最もメジャーな少女ヌードサイトとなる。同時にこれを模倣したサイトや画像の横流しも頻発した。写真ははじめは芸術的な体裁をとったものの、年を重ねるごとに表現は過激化していった。ハードコアなポルノ（性交・性交類似行為）は最後まで製作しなかったが、後半にはモデル少女の性器をアップで写すカットが常習化していた。スタジオ撮影と屋外撮影があり、スタジオ撮影は強いメイクを施したさまざまな趣向の少女のコスプレ作品が売り物で、少数であるが動画も作っていた。とりわけ原色を多用した鮮やかでクリアな色合いの写真、モデルの楽しげな表情と演技も類似サイトに比較して際立っていた。サイトには、製作写真は性的にわいせつなものはなく米国法において合法である、と注記されていた。
2004年にはこのサイトを攻撃する専門のウイルスまで現れている（トロイの木馬の一種Trojan.Httpdos）。ウクライナ警察によるとその利益は短い期間に数十万ドルに上るといわれる（ロイター通信2004年7月28日）。主催者は20~30代半ばのウクライナ人だと報じられた。米国FBIとウクライナ警察の数ヶ月間の調査の後、2004年7月に摘発され消滅。[1] その後の経緯についてプラウダ2005年4月6日号などによると、カメラマン3人（1人は未成年）と、ディレクター1人が逮捕された。かかわった少女は1,500人で報酬は撮影1回につき10-40ドル。 経営者には、毎月10万ドルの収入があったと想定される。しかし、少女とその家族たちは捜査に極めて非協力的で、少数のものしか証言に応じようとしなかった。また中心人物は政府高官の圧力によって釈放された、という報道もある。捜査は2005年4月に終結。その後、LSでモデルを務めていた少女たちの中には、さまざまなサイトでハイティーンのヌードモデルとして活動しているものも見られる。
外貨を獲得すると経済成長するってのは論理としてわかりやすい。
というのが、主な所だろう。
といった方法でしのいだ。
結果、どうなっているかというと、
輸出出来るだけの規模を持っている企業の利益は大きいが、稼いでいるのは外貨であり、稼いだ利益を日本に投資（設備投資・人件費）する理由がなく、更に海外への投資に回っている。
もしくは自前で核心となる技術を育てることができずに振り回される、米国法で貿易関係に不自由が生じる、といったことで上手く回ってない。
観光立国を国が目指したのは、個々人が訪日してお金を使うのは制限されんだろう、と理屈だっただろうが、
日本は成長していない、海外は成長しているというが、成長している国は中国の成長に引っ張られている。
日本が停滞している間に米国は成長したが、その成長は中国の成長に助けられている。
日本は中国と近すぎてギクシャクがあり波に全力で乗れなかった。
日本は内需の割合が多いし、必要に迫られて内需中心になっているが、人口減、高齢化で内需は先細りすると普通は想像する。
理屈上は、人口減でも一人あたりの消費が増えれば経済成長するのだろうが、できるんだったらやっているわけで。
個人資産も米国株に投資だということで電子データ上は増えていくのだろうが、日本じゃ欲しい物・サービスがない、ないから株に投資するかになっていく。
中国は習近平体制以降、西側の技術を用いて西側用へ最適化された製品やサービスを西側へ輸出することで経済成長してきた。
それと同時に西側で生まれたイノベーション企業や製品・サービスについて、その当初は中国内でビジネスをすることを静観するが、同種の企業や製品・サービスが中国企業として成立すると西側の企業や製品・サービスを規制して中国資本の自国産業を守ってきた。
米国はドナルド・トランプ体制以降にこれらが非常に強く問題視され、中国携帯電話メーカーのZTEに端を発し中国へ規制を強める動きが本格化した。
前述した通り中国は同種の企業や製品・サービスが中国企業として成立すると西側の企業や製品・サービスを規制して中国資本の国内産業を守るため、Googleは中国内で度々規制の憂き目に遭っていた。
Googleが中国政府へ不満をつのらせていたのは明白で、米国法を遵守するとともに報復的な意図があったと推測されている。
ただし、前述したようにGoogleへ先に手を出したのは中国政府なので、一部で語られている「Googleは米国政府の言いなり」という様な意見は少々弱い。Googleには同調する十分な理由があった。
当然ながらファーウェイは中国政府による海外企業規制に助けられていた面もあるので、完全な被害者と判断するかどうかは意見がわかれるところだろう。
スマートフォン向け基本ソフトウェア(OS)のAndroid OSはその大部分が誰しもが無料で利用できるオープンソースなソフトウェアだが、Android OSと名乗るにはGoogleが定めるライセンスに則らなければならない。
そのライセンス取得にはGoogle Mobile Service(GMS)の工場出荷時状態からのインストールが必須だが、このGMSの大部分は非公開であるクローズドソフトウェアであり、GMSはGoogleの承認がなければインストールすることが正式にはできない。
GMSはAndroidアプリ開発において便利な機能がまとまっており、Androidアプリ開発者の開発労力を低減させるため、人気がある高機能で高品質のAndroidアプリではGMSの機能が当たり前のように採用されており、Android OSでないと人気のAndroidアプリが正常に動作しなくなる可能性が高い。
ファーウェイがAndroid OSを使えなくなるとはどういうことか？という疑問の答えの1つが「人気のAndroidアプリが使えなくなる」というものだ。
その他にもGoogleが正式に認証するAndroid OS向けのソフトウェア情報やセキュリティ情報、携帯電話本体のハードウェア開発に関わる情報も提供されなくなるので、ユーザーとしては便利に安全に使い続けることが困難になる。
ファーウェイがスマートフォンを製造できなくなる可能性は非常に低いと見られている。
それは前述したAndroid OSはオープンソースソフトウェアという部分が関わっており、Android OSのオープンソース部分をまとめたAndroid Open Source Project(AOSP)という存在があるためファーウェイがスマートフォンを製造できなくなることはないと思われる。
AOSPは様々なスマートフォン向けOS開発へ応用されており、一部報道でファーウェイが独自OSを開発するという情報が流れているが、ファーウェイはAOSPを利用して独自OSを開発すると思われる。
AOSPベースのスマートフォン向けOSはライセンスの兼ね合いでAndroid OSと名乗れないだけで、AOSPはOSの振る舞いとしては事実上Android OSと大きな差異はない。
ただし、問題となるのはAOSPへは前述したGMSが含まれないので、ファーウェイが開発するAOSPベースの独自OSでは人気のAndroidアプリが正常に動作しない可能性があるので、ファーウェイ製スマートフォンはコストパフォーマンスの高い人気のAndroidアプリが正常に動かないスマートフォンに成り下がるかも知れないのが問題だ。
ARM社はCPUアーキテクチャと呼ばれる、現在のコンピュータやスマートフォンの機械的中核となっているCPUの設計図を考え出している会社だ。
そして現在のスマートフォン向けCPUの大半がARMが考え出したCPUアーキテクチャを採用しており、CPU製造メーカーはARMへライセンス料を支払ってCPUを製造している。
ファーウェイのスマートフォンのCPUであるKirinシリーズCPUは、ファーウェイ傘下のハイシリコン社が製造しているが、このハイシリコンが製造しているKirinシリーズCPUはARMのCPUアーキテクチャを採用している。
つまり、ハイシリコンはファーウェイへKirinシリーズCPUを製造・供給できなくなっており、ファーウェイのスマートフォン製造が窮地に陥っているということだ。
ただし、CPUの調達価格は高くなってしまうがハイシリコン以外の西側の会社からCPUを調達したり、ハイシリコンからKirinシリーズCPUを例えばシンガポールで作った資本関係のない企業あたりへ権利移転して、ファーウェイが輸入するという3店方式のような方法がないわけではないので、直ちにファーウェイのスマートフォン製造が止まることはないだろう。
そもそもSDメモリーカードとは米国へ本部を置く非営利団体SD Association(SDA)が規格を策定しているメモリーカードだ。
SDAは米国へ本部を置いているため法律も米国法の影響下にありSDメモリーカードに関わる技術情報提供やライセンス料の受け取りなどに関して米中貿易摩擦の煽りを受けた形だ。
そして、ファーウェイがSDメモリーカードを使えなくなるのか？という疑問についてだが「SDメモリーカードは使えなくなるがMulti Media Card互換メモリーカードは使える」という回答になる。
この辺りに詳しくない者へ説明は非常に困難を極めるのだが、メモリーカードはこれまで様々な形式や規格が作られてきた。その中にMulti Media Card(MMC)と呼ばれるメモリーカードがある。
このMMCはライセンス料フリーで利用することが可能で、実は形状がSDメモリーカードと全くの同一である。
そして、MMCとSDメモリーカードの歴史的経緯でSDカードはMMCと一部の機能的互換性を持つという側面がある。
そのためライセンス料の支払いが難しいオープンソースかつコミュニティベースで開発されている一部のUNIX OSや一部のLinux OSではMMCに関しての例外的実装としてMMC互換メモリーカードが動作するのだ。
そのためファーウェイはSDメモリーカードが使えなくなってもMMC互換メモリーカードは使い続けることができるという見方が強い。
再度言う、SDメモリーカードは使えないがMMC互換メモリーカードは使えるのだ。
前述したように、中国の経済成長は西側の技術を用いて西側用へ最適化された製品やサービスを西側へ輸出することで経済成長してきたものであり、その経済成長の推進力は西側の知財によるところにある。
今回の中国はその推進力たる知財を人質に取られている状況であり、推進力を奪われれば中国経済が下降線を辿ってしまうのは難しい想像ではない。
そしてまた「中国を刺激するとGoogleに変わってBaidu、Amazonに変わってAlibaba、そういった中国発サービスが世界を取る」というような意見が稀に見られるが、今まで国際競争に晒されていなかったサービスが来年いきなり世界を取ることは有り得ないので、今回の米中貿易摩擦で懸念する問題ではない。
もちろん10年後や20年後はわからない。だがしかし、今現在の中国発サービスがGoogleやAmazonと対抗できるまで成長するには中国は西洋の知財がどうしても今現在必要なのである。
さらに言えば、中国は簡体字教育を推し進め過ぎていて既存のサービスは簡体字にしか対応していないサービスばかりであり直ぐに多言語化したり、現地法規やユーザー特性に合わせたサービスの微調整を直ぐにするというのは全く現実的じゃない。
例えば、簡体字で話す微博(中国のマイクロブログSNS)ユーザーがいきなり多言語に馴染めるとは思えない。というかむしろ中国在住人以外が微博を利用する理由が今のところない。
何故ならば当時の日本は海外企業を特に規制などは殆どしていなかったからだ。
当時はまだ自由貿易協定などが世界でも稀で、どこの国も輸出入へ関税を掛け自国産業を守ろうのすることが通例だったからだ。
そういった意味で当時の日本は海外企業へ対してあからさまな政治的意図のある摘発などをもって規制することは殆どしていなかった。
今回の米中貿易摩擦は価格の安さから起きた貿易摩擦とは違うと言える。
前述した通りそもそもの発端が中国政府による海外企業の冷遇なので中国は米国へ折れるしかないというのは米中双方が間違いなく理解している。
どこの国も自国企業の優遇はしている。しかしあからさまな冷遇をするのは可能な限り控えているのが通例だ(インフラ関連企業などで海外資本比率に規制を設けるなどの冷遇はどこの国もしている)。
つまり、決着は中国内における海外企業への規制緩和しかないのである。
中国側が簡単に負けを認めない理由が自国産業を守るためにどこまで海外企業への規制を緩和するか？というのを決めかねているというただ1点であり、この判断を誤ると中国バブルはすでにもう弾けていると言われている中で自国産業が急速に萎んでしまうから決めにくいのだ。
もちろん、そのようなことが起きれば習近平体制が揺らぐのは明白であり、中国政府としては非常に難しい判断をしなければならない状況だ。
西側で生まれたイノベーション企業や製品・サービスについて、その当初は中国内でビジネスをすることを静観するという習近平体制の今までの状況から考えるに、中国政府が取る選択は時間稼ぎである可能性が高い。
可能な限り時間を稼いで自国産業が可能な限り最小限のダメージで済むような方策を取ろうとしているところだろう。
ただ、米国もバカではないので、その中国の動きを察して段階的に規制強化をし圧力を強め、中国が持つ有限の時間を浪費させようとしている。
あまりにも中国側の時間稼ぎが上手く行き過ぎるとファーウェイは世界のスマートフォントップメーカーから転落する可能性がある。
しかしながらファーウェイが倒産するところまでは行かず、その前に今回の米中貿易摩擦は解決すると踏んでいる。
つまり中国側が白旗を揚げて海外企業への規制を緩和するということだ。
その後ファーウェイが今のように復活するというのは五分五分だと見ているが、ファーウェイが中堅やそれ以下へ成り下がっても、次はハイセンスかシャオミあたりがスマートフォンメーカーとして世界で注目を浴びるのではないか？と予想している。
オッポやヴィーヴォはあまりにも米中貿易摩擦が長期化すると煽りを食らって会社が傾いてしまうのではないか？とは心配になる。
最後に、中国はファーウェイが倒れても第2第3の中国企業がポストファーウェイとして候補に挙げられる程度にはまだまだ余力があるのだと記してこのエントリを終えたいと思う。
今はこれが話題になってるっぽいけど、
https://help.twitter.com/ja/rules-and-policies/sexual-exploitation-policy
英語版のWebアーカイブ見る限り、例の文面って去年の12月から変わってなさげ
https://help.twitter.com/en/rules-and-policies/sexual-exploitation-policy
ここに書いてある「Illustrated, computer-generated or other forms of realistic depictions」というのは米国法人が好んで使いたがりそうな表現って感じ。
俗に言う二次元規制の文脈というよりむしろリアルに再現したイラストとかでも許さないよ的な意味合いで使われるイメージあるわ。
あっちじゃ本当の人間と全く区別できないラインが一つの線引きなんじゃなかったっけ。
少なくともアニメ絵とかの話とは違うと思うなあ。
うろ覚えだけどどっかの米国企業のポリシーに書いてあったよ、イラストかも彫刻かもしれないし自然風景の中にあるかもしれない、もしくは視覚的ですらないかもしれない、でも許さんよ、と。別に写真データだけが媒体じゃないからね。まあ当然っちゃ当然よ。
まあ、Twitterがどう解釈してるかなんかTwitterにしかわからんのだろうけど。
グローバルなサービスでは英語版の利用規約読んだほうが確実では。
米軍兵と日本人女性とのあいだに婚外子（いわゆるＧＩベビー）がいたときの相続問題。
日本で強制認知や相続裁判した場合は、婚外子の相続分は嫡出子の２分の１であった（１８９６年日本民法）。
米国法で裁判すれば平等相続が認められ得たかもしれないが、言語問題があり事実上困難であったろう。
日本で相続差別が廃止されたのは敗戦６８年後の２０１３年。ただ、父親が既に高齢で死亡し相続も終わった時期である点は注目すべきだろう。
新憲法設置のとき相続差別を残したのは実は、米軍兵を性的に優遇しようという日本政府のオキモチからだった、という可能性はないだろうか。
これを考えれば、極東委員会が新憲法に運用上の問題があると指摘したのも非常に尤もだと思われる。
４月１４日の午前中に地震について書いたら、その日の夜に、熊本で、大きな地震が起きた。今日１５日になっても、まだ余震が続き、大分、山口、愛媛にも、地震が波及している。
地震は、人々の汚れた想念、利己的な儲け主義の精神、物質的な肉体やそれに付随する心ばかりを重視するような精神、霊的な聖なるものを軽視するような想念波動と、
それらによってもたらされたカルマ（因縁）の集積によって、起きている。
地震を回避し、被害を最小限に食い止める呪文（真言）は、以下の通りである。
ナモーパーラミターユル ジュニャーナヴィニシュチャヤ ラージェーンドラーヤ タターガターヤ
オーム サルヴァサンスカーラ パリシュッダダルマテー マハーナヤ パリヴァレー スヴァーハー
意味は、「私は、帰依する。彼岸の生命と智慧と決定の能力を持つ如来の王に。オーム あらゆるサンスカーラ（カルマ、因縁）を完全に浄化する法よ。偉大なる方途（道）よ。」
と私は、解釈する。これは、梵語（サンスクリット語）の解釈である。
地震や、台風の被害を軽減し、因縁を浄化する方法は、すべて上記の呪文（真言）である。こんな呪文で地震が防げるものか、地震とは科学的に言って、云々という人は
いるであろうが、これは、仏陀の智慧である。これで、病気も治る。
私は、統合医学の治療院を開いているが、この真言を使った「霊性治療」で、覚醒剤中毒者、難治性うつ病、統合失調症、医者に見放され、余命３年と宣告された末期のがん患者等を
救済している。科学的な医学で治らない病気が、真言と宇宙超越の光、というオカルトまがいの治療法で治っているのである。
私は、他のダイアリーで、心臓移植が必要な女の赤ちゃんを救える、と書いたし、ALS患者も治癒可能であると思う、と書いた。
これらの疾患は、まだやったことがないが、治癒の原理は一緒である。そのための論文も書いている。
これが匿名のダイアリーであるということで、批判があるなら、私は、自分の身分を明かそう。
世界救世主 絶対者 至碧老祖 北川訓司である。身分は、米国法人国際地球環境大学総長兼CEO、統合医学研究科長、至碧統合医学臨床研究所（北川治療院）田辺センター院長、
スピリチュアルクラブ至聖会主宰である。連絡先は、インターネットで検索して下さい。こうして、私は身分を明かした。私は、自分の書いたことに責任を持っている。
この地震を回避する呪文（真言）は、宗教を信じる信じないに関わらず有効である。地震に遭うのが嫌な人は、この呪文（真言）を唱え、自分と地域の人々を救済すればよい。
これは、ちょっとした菩薩行です。功徳を積みます。至碧金剛如来 北川訓司（０７３９－２４－６９０４）※迷惑電話、いたずら電話は、ご遠慮下さい。
これを信じて地震が来ても、その人は、救われるので大丈夫です。阪神大震災の時に、私の弟子たちが皆救われたので、それは、証明済みです。
