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はてなキーワード: 損益とは
3年弱ぐらい積み立て中
| ファンド名 | 数量 | 取得単価 | 現在値 | 前日比 | 前日比（％） | 損益 | 損益（％） | 評価額 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 三菱ＵＦＪ国際－ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 先進国株式インデックス | 496,151 | 14,815 | 20,901 | -152 | -0.72 | +301,957 | 41.08 | 1,037,005.20 |
| 三菱ＵＦＪ国際－ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 新興国株式インデックス | 297,307 | 11,100 | 12,886 | -121 | -0.93 | +53,099 | 16.09 | 383,109.80 |
| ニッセイ－＜購入・換金手数料なし＞ニッセイＴＯＰＩＸインデックスファンド | 508,978 | 12,084 | 13,729 | 92 | 0.67 | +83,726. | 13.61 | 698,775.89 |
自分の主観の中での「与えられた」「奪われた」を損益通算してしまう事それ自体を止めるのは難しいっていうか無理。
「世の中は冷たいものなので愛情を向けられるのは貴重でありがたいこと」みたいに普通の基準をずらしてマイナスをゼロと考えるか、
「これが普通であって私の育った環境は異常だった」みたいに過去に蓋をするか、あたりが良識ある人の消化のしかたで、極稀に
「酷いことはあったけど良い人と巡り会えて過去のことは赦した」という菩薩が居たりはするが、なんにせよ
投資に失敗した一年半。トータルの損益を見るとなんとマイナス４５０万。ギリギリの生活をつづけながら入ってくる金をすべて投資につぎ込んだ。一時期損益が大きなマイナスからプラス１００万にまで黒字転換したこともある。買って１５分後に売っただけで８０万の利益がでたことも。しかし、結局は負けこんだ。株の損失は額が大きい。毎月こつこつ埋めていっても時間がかかる。投資でまけた損失をとりかえすとき、人はいつもなぜか、投資で買って返すことを最初に考えてしまう。一気にチャラにできるような危険な賭けにでて、億男になるんだと。・・・・・自然と、より危険な投機的手法、つまりよりリスクの大きい銘柄、ハイリスクハイリターンの銘柄にすがりついた。ごくたまに、その方法は成功することもあった。でもトータルでみると、傷口を広げるばかりだった。一日１食、冷凍食品。趣味も娯楽もない。自分は最底辺のクズになっている自分に気づいた。
正確には「一般NISAを最も上手く有効活用できるのは金持ち」と言うべきか。
何故一般NISAが金持ちのためのものになってしまうかというと次のような特徴があるから。
よって一般NISAでの最適行動は「資産や見込み利益に対して損失可能な額を考えつつ、ハイリスク株を枠の限界まで買う」となってしまうわけです。
投資ポートフォリオで120万円もハイリスク株を持てるのはそれなりの金持ちであるため、一般NISAは金持ちのための制度と言って良いでしょう。
（現に金融庁も問題視したのか2024年からは新NISAへの切り替えが行われ、積立以外に自由に使える枠が102万円まで減額された。)
まとめとしては、一般NISAは確かに庶民も使える金持ちのためだけの制度じゃないけど、それを本当に有効活用できるのは金持ちだけだよ、ということです。
・ふるさと納税の住民税の前納という表現について一部修正。ふるさと納税で控除できる住民税の金額には限度がある旨追記。
・雑所得控除は存在せず雑所得20万円までは申告不要なだけという指摘があったので修正
・経費について追記
仮想通貨マイニングの確定申告をどのようにすべきか一目で見れるページがあまりなかったため、
自分以外の人も参考にできる形で確定申告のやり方をネットに残しておく。
・仮想通貨で得た利益にかかる税金は住民税と所得税のみ（細かいこというと復興特別所得税もかかるけど省略）
・所得税は給与所得や他の雑所得を合算した総所得で累進的に決まる。5, 10, 20, 23, 30, ...45%まで。（高々年収1000万円程度の普通のサラリーマンなら20%以下）
・例えば仮想通貨の売却益が300万円、給与収入が700万円で合計年収1000万円程度なら、
住民税10%+所得税20%で仮想通貨売却益の300万円×30%=90万円が確定申告で納付する概算金額となり、残りの210万円は自由に散財してOK。
・住民税用に積み立てておいた仮想通貨利益でふるさと納税すると、限度額の範囲内で住民税の前納と同じ扱いにできる。仮想通貨利益によって増加した住民税分ぴったりふるさと納税すれば、
住民税の金額が増えたことによって会社に仮想通貨利益による所得がバレずらくなる。
（ふるさと納税した金額は住民税通知書に印刷されるので、そこを会社の人に通知者勝手に開けられて見られればバレる。仮想通貨による所得かどうかまでは分からないが、副業を疑われることはあるかも）
https://www.fsa.go.jp/singi/shotokukazei_ittaika/index.html
https://keisan.casio.jp/exec/system/1291628865
・現時点で含み益に課税はされないし、される見通しもない
→ソース 金融庁 金融所得課税の一体化に関する研究会 https://www.fsa.go.jp/singi/shotokukazei_ittaika/index.html
→万が一将来含み益課税となった場合でも、同時に含み損の損益通算も可能になるので実はそれはそれで短期売買トレーダーにメリットはある。（年末日本円に換金する必要がなくなるため。後述）
・仮想通貨の取引利益(譲渡益)は通貨「売却時」に確定するものとして申告する。
・雑所得は同じ区分の取引であれば年内損益通算可能。ただし、純損失を給与所得から差っ引くことは不可能。あくまで雑所得の「仮想通貨取引」という区分内でのみ損益通算可能
・(感想)正直仮想通貨マイナーにとって日本の仮想通貨税制は案外単純。複雑なのは仮想通貨同士のペアで取引しまくってる短期売買トレーダー。
→このサイト https://keisan.casio.jp/exec/system/1291628865 で計算すると課税される所得金額は500万円弱、つまり所得税率20%。
仮想通貨売却益を加えた所得金額が695万円を超えないかぎり、仮想通貨売却益には所得税率20%が適用される。
・ETHマイニングでこれまで45万円ほど換金済み。(平均で毎月5万円のマイニング収益)
→マイニング報酬振り込まれたらすぐ取引所(bitFlyer)で全額日本円に換金し、換金額のうち住民税10%所得税20%分をネット銀行の税金積立口座に入金。
例えば定期的に毎月マイニング報酬を取引所で換金する場合、一回の換金額が5万円なら5000円を住民税用、1万円を所得税納税用に口座に積み立てる。
残りの35000円は可処分所得。
・仮想通貨同士の取引はしていない。マイニング換金時のJPYペア取引のみ。
・これまで平均毎月5万円のマイニング収益があり、年換算では60万円弱が年間マイニング収益となる見込み。
マイニング用のグラボ購入費用を経費として利益から控除すると課税対象の雑所得はおそらく40万円程度になる見込み。
→グラボ購入経費の金額分これまで積み立ててきた分別口座の積み立てから解放されるので、納税完了後にプチボーナスとして利用する予定。電気代も経費にできそうな気がするが電気代の通知書捨ててしまったので今回は経費計上しないことに。
万が一グラボの経費等が認められなくても積み立ててた税金引当金から充当して納税できるし、経費が認められたらプチボーナスとなるしどちらにしろ現金不足で納税できないという事態にならない。
経費については経費認定の不確実性を鑑みて「経費が一切認められなかった場合に支払う最大の税金負債」としてマイニング収益の日本円換金額×想定税率を経費を考慮せず税金負債引当口座に積み立ててます。
で、問題なく経費として認められた場合に積み立てておいた税金負債引当金から認められた経費の金額分プチボーナスとして凍結解除する、というやり方です。
青色申告については友人からも絶対やるべきと言われましたので、やり方を調べようと思います。とりあえずグラボやPCのレシートは保管してあり、PCは計3台でマイニングしていますが、2台はパーツほとんど流用、1台だけゼロからマイニング専用に組み立てしているので、減価償却として経費計上できるのはせいぜい全部合わせて20万円程度ってとこですね。20万円×30%(住民税+所得税)=6万円は確定申告頑張ったプチボーナスとして戻ってきそうで多少モチベーションがあがります。
ちなみに7～9月の3か月は24時間クーラーかけっぱなしにしていたので単月20,000～36,000円電気代がかかりました。これも全部経費処理したら数万円は戻ってくるはずだった、と考えるともったいないことをしたと思います。
ちなみにグラボはRTX3070×2台、RTX3080×1台です。
これはおそらく通貨売却毎に税金計算する手間を惜しんだ結果だと思う。証券会社の源泉徴収口座だと株の売却時に自動で損益計算して源泉徴収額を調整してくれるが、
仮想通貨取引の場合証券口座で行われていたこれらの納税用の税金計算を通貨売却時に毎回行わないとならない。
破綻が考えられるケースをいくつか以下に列挙する
一番ポピュラーなパターンだと思われる。例えば1月に1BTC=100万円で買った1BTCが12月に500万円になったので1BTC全額売却して400万円の売却益を得たケース。
本来であれば住民税+所得税用に売却益の中から取り分けて分別保管しておかなければならないが、全額自由に消費できると勘違いしこの400万円を全額引き出して車や家電などを
買ってしまうケース。このケースで確定申告時に400万円の売却益を雑所得として申告しない場合、脱税となり将来の追徴課税リスクを負い続けることになる。
このケースでは売却益を得て取引所から資金を出金する際に、住民税＋所得税分を先に取り分けて分別管理し、確定申告時にこの分別口座から納税すれば問題にならない。
これは短期売買のデイトレーダーに多いケース。仮想通貨の課税タイミングは通貨売却時なので、例えば1BTC=100万円で1BTCを買ったあと、20ETH=1BTC(=300万円に値上がり)でETHを購入した時、
これはBTCを売却して300万円-100万円=200万円の利益を確定した上で、300万円で20ETHを購入したという扱いになるため、手元に日本円が無いのに200万円×税率分の納税義務が発生してしまう。
すぐに300万円で20ETH売却できれば納税用の口座積立が可能だが、BTCでETHを購入した後でETHが大幅値下がりすると納税用の日本円が手元にないという事態になる。
この場合は値下がりしたETHを一旦日本円に換えて(売却して)、損失を確定する必要がある。そうすれば仮想通貨の損益は通算されるので、手元の日本円から無事納税分の金額を確保できる。
良く見られる納税のテクニックは、年末に保有している全仮想通貨を売却して一旦日本円に換金すること。こうすれば損益が確定し、日本円に換金した資金の中から年初に入金した日本円との差額に対して税率をかけて納税用の資金を確保することができる。
1月1日 日本円100万円を仮想通貨投資用に確保。取引所の口座に入金。
3月1日 100万円全額使って0.5BTC購入。(1BTC=200万円)
6月1日 0.5BTCを使って5ETH購入。(1BTC=300万円に値上がり。1ETH=30万円)。この時50万円の売却益が確定。
9月1日 1ETH=20万円に値下がりし、含み損50万円。だが売却して損益確定していないので課税対象の仮想通貨売却益は50万円のまま。
12月31日 ここまで1ETH=20万円のままだったとする。
(1) 何もしない場合 50万円×税率の納税が確定。手元には5ETHあるが50万円×税率分はどこか別のところから引っ張ってきて納税しないといけない。
(2) 5ETHを100万円で全額売却する場合。この時5ETHは150万円で買って100万円で売った扱いになるので、-50万円の損失が確定。BTC売却益の50万円と今回の-50万円の損失が相殺され、
納税額は晴れてゼロになる。ETHを売却した直後同じ値段で5ETHを買えば、売買手数料や売買タイミングの価格変動分の損失だけで納税額をゼロにできるため、みんなこの手法を利用している。
いわば損益通算の儀式と言えるもの。もしかしたら12/31は日本人が一斉に通貨を売却して日本円に換える動きが現れて値動きが激しくなる可能性があるので要注意。
物価が高いから日本だと年収1500万ぐらいの感覚かな。エレベーターなしのアパートで家賃30万だよ。
年収：もし日本にいれば額面1400万円ぐらいで、実際は生活費について物価スライドさせた割り増しの給料、ボーナス依存だが手取りで1600万/年、今年は絶好調だが来年は半導体需給の問題から業績悪化しそう
投資可能額：全力で750万/年、円建ての現金があるので全力でいっても問題なし。
資産：国内銀行に2900万円、アメリカの銀行に200万円、アメリカの証券会社に1400万円、合計4500万円程度、持ち家なし、純資産1億円の富裕層は遠いがもうすぐに準富裕層ライン
投資：
VT/VTIを 50万/月、確定拠出型年金のマッチング拠出を1万円/月程度、年間投資総額は、612万/年
国内銀行預金の大部分を投資に回したいが、非居住者なので日本の証券会社が使えず、アメリカで投資しようにも送金が面倒で（Wise前提でも）手数料が高い
日本に戻ってから投資する場合は一括投資が合理的なのはわかっているが、やはり怖い
帰国後は、米国証券から発生する配当について確定申告が必要なので、売却して日本で買いなおすか、保有を続けるか悩みどころ。（保有するつもりで当分売るつもりはないが、当然、譲渡益も発生する）
ただ、資産の一部を海外の銀行に米国建てで持っておくのは日本衰退へのヘッジとして必要。送金リスクも考えると、もう１行増やそうかな。
配当は2重課税されるし取り戻すための控除もメンドクサイ。さらに退職後は課税所得が減るため、控除もされないしどこかのタイミングで買いなおすか検討必要
為替差益は雑所得だが、ドル支給の給料にまつわるお金の円転においては、為替差損益は発生しないと日本の税務署に確認済み。
総投資額：円換算で1000万程度
含み益：300万円程度
時価総額：1300万円
確定拠出年金のマッチング拠出は今すぐ止めるべきだが、変更は年に一回。
海外駐在中のため節税効果なしの反面、受け取り時には課税されます。
保険：
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将来設計：
部長になれる器はないので、50歳半ばで役職定年、50歳後半は嘱託社員になり、給料が激減する。50歳半ばの役職定年で退職出来るように資産形成したい。
（退職しなければ、55-60の5年間で、900*5=4500万が給与所得として支給される見込み）
よって45歳で現金2000万、リスク資産8000万、金融資産1億を達成が目標。55歳時点では1.5億までいきたい。（子供の進学などで、50歳頃からペースダウン予定）
55歳定年で退職金は2000万程度。退職控除の限界まで一時金で受け取り、残りは企業年金で受け取り予定
メモ：
アメリカで支払ったソーシャルセキュリティーについてアメリカに住んでなくても年金が出るらしい、スズメの涙ほどの金額と思われるが、、、
→ 会社が上手くやっており、アメリカでの支払いがなく、今の世代の赴任者はアメリカの年金はないらしい
願望：
50歳ぐらいになったら、週3勤務とか選べればいいのにな
当然幸福の科学の本がいきなり送り付けられてきたりとか
月に１度は何かを思いついたり会った人に影響されたりＴＶの情報に食いつく感じである
しかし、よくよく考えると、
自分はソシャゲガチャに２０万円ぐらい突っ込むのを筆頭に趣味・飲食・遊興に年に百数十万円を消費してるが、
父はというと外食というとコンビニか牛丼屋ばかり、外で寿司屋には絶対に入りたくないといい酒も紙パック焼酎や発泡酒で満足し、
当然マンガも小説もゲームも買わず、自家用車も手放しタクシーを乗り回すでもなく、
金を使っている額は自分のほうが圧倒的に多いのだった
（なお株でどんぐらい損益を出してるかは聞いてない。というか本人も把握してないで証券会社に適当に電話して「頭の体操なんだ」と言い張ってて教えてくれない。もしかしたら１０００万ぐらい蒸発してるのかもしれないがふたを開けてみるまでは謎のままである）
「週末施設の一斉停電があるから対応よろしく」とだけ言い残されて実験室を任されてしまった
いやいやいやいやいや何をどうすればええねん具体的に言ってくれや
「今回やるのは非常回路の点検だから全部一般回路に繋ぎなおしてくれればいいから」
いやいやいやいやいや非常回路ってなんやねん避難経路しかわからんわ
あんた実家東京じゃなかったか？？帰省するなら帰ってくんなよいやマジで（ここは地方）
そんなわけでいま、大変に困っている
直轄の上司が強硬帰省し、電話してもぜんっぜん出てくれない。たぶん休み中は出るつもりがなさそう。
施設の管理してる事務みたいなところに聞いてみたけど電気配線は各々の教室で管理されてますので…と返され俺涙目
実験室には稼働を止めるとまずい機械がたくさんある。分かりやすいところでいえばフリーザー（冷凍庫）とか。中の物ぜんぶダメになっちゃうからね。お金もだけど歳月も無駄になる。
別に俺はただのアルバイトなので正直今回のことでどんな損益をもたらそうと責任をとらされるいわれはない（と思いたい）。クビくらいは仕方ないが賠償金払えとか言われても困る。明確な指示しないで消える上司が悪いし。
ただ、長年かけて培った実験の成果が、フル稼働中の機械の中にはたくさんある。それが無駄になってしまうのはとても悲しい。愛情込めて育てた豚が出荷前に盗難被害にあうようなものかもしれない。豚育てたことないけど。
上司の言葉とGoogle知識を信用するのであれば、電源回路を一般と非常で切り替えるだけで計画停電を乗り切れるものなのか？
