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はてなキーワード: 役職名とは
愚痴らせてほしい。
当方、とある上場企業に勤めている。役職名はメーカー特有なので増田の皆さんも聞いたことないと思うが、一応は役員級である。トヨタ自動車などに比べれば小さい会社だが、トップが創業家という点では一致している。
歴代社長は全員創業家である。正月やお盆に親族が集まる時には、必然的に役員同士の飲み会と同じようなメンツになる。私も一応は社長と同じ苗字である。
それが突如、青天の霹靂のような事態になった。社長が交代するという。正式な記者発表はつい先日だった。自分以外の取締役の誰も知らされてなかった。いや、相談役や副社長、近しい家族などには相談していた。正式な社長指名会議の場では、まさにシャンシャン総会という具合だった……。
新しい社長は、地元の銀行出身の人だった。ものづくりのことは何も知らない。当然現場経験もない。銀行の役員だっただけあり、経済に明るいのはわかる。一度だけ見たことはあるが、大人物に見えるのは認める。コミュニケーション能力とか通り越して、政治力が凄そうだった。一緒に仕事したことないからよく知らないが。
さて、ほかの親族社員も自分と同じ意見だった。なんで、そんな大事なことを事前に話さなかったのかって。そういう意見が大勢を占めていた。
実際、社長がYesと言えば、ほかの役員は黙ってしたがう。そういう風土だったのは認めるよ。若かりし頃から実力のある人だった。一流の業界人だった。しかし、ほんっとうに一言も相談がなかった。創業家と血のつながりのない人を社長に据えて、会社や親族が心配にならないのだろうか。
あまりに憤っている。社長にとっての私たちは、そこまで信頼に値しない存在だったのか。さすがに馬鹿らしくなってくる。何十年も一緒に働いてきたのに、この仕打ちか。次のトップは、皆で話し合って決めるものだと思っていた。
Aさんに指示するのは楽
こちらが上司なら役割として歯向かうべきではない、と判断されるから
反面、その部下についたタイプはかなりの苦労をさせることにはなるんだと思う
結婚もしてたりする、けどすぐに離婚したあたり察するものはある
こういうタイプはチームを持たせる仕事よりは、単独で成果の見えやすい仕事を任せるべきなんだろうな
営業とか？
既に周囲と軋轢出始めているし
フリーランスで与えられたものだけ体裁保って納品してくる、その程度が一番無難だし周囲とも良い関係を保てると思う
体裁こそ整ってるけど…という感じ
あれだ、人の作ったものに文句を言うだけの仕事とか向いてるかもしれない、検閲係的な
責任者・リーダー会議みたいなものの参加リストには入れておけば自尊心も満たされるだろうし
それくらいがちょうどいいな
けど無駄ではある
池田大作・創価学会名誉会長（以後、役職名・敬称略）がウクライナに関して緊急提言してた。
YouTuberは緊急告知をよくしてるけど、それの政治カルト指導者いや仏教哲学者版なのかもしれない。
https://www.sokagakkai.jp/info/2273474.html
桂冠詩人の称号もってるから、形容詞が高尚で、浅学な自分には直感できないし、無駄に長文で理解するのに時間かかった。
言いたいことを要約すると、小見出しを集めたとおりで：
ということ
もっと平たくいうと、１．はよ停戦しれ、２．核使うんじゃないぞ、３．核軍縮しれや …としか言ってない
東スポで、池田大作・創価学会が大好きな佐藤優さんが、池田大作のウクライナ提言をマスコミがシカトするのおかしくね？とか言ってる
https://www.tokyo-sports.co.jp/articles/-/253198
触らぬ神に祟りなしというから、マスコミは相手にしない。言論出版妨害事件以来、マスコミと創価学会は停戦状態にある。
それから、ChatGPTにでも書けそうな、ポリコレしてるだけのありきたりなエッセイをお金払ってまで読まないだろうし。
あえていえば、佐藤さんご指摘の通り「ロシアのウクライナ侵攻」という明言を避けてるくらい。
停戦合意にかんしては、ベラルーシで二国間でやっても整わなかったり、トルコが仲介しても整わなかった。
日本が議長国やってたときの安保理でもいろいろ頑張ってるんだけど、シリアに対する人道支援にロシアが反対しようとするとか、どんどん違うところにまで飛び火している。
さらに、アフリカ諸国は、欧米はウクライナばかりひいきしてずるいという意見も出てきてる。
https://www.nhk.jp/p/special/ts/2NY2QQLPM3/episode/te/ZVNRMM8Y77/
https://news.yahoo.co.jp/byline/endohomare/20230223-00338455
なので、中国大好きな池田大作・創価学会が、中国の模索に同調して緊急提言したのかもしれない。
ロシアの極右思想家の考えからすると、ロシアの勝利か人類滅亡しかなくて、ロシアの勝利とは4地域か、ノヴォロシア7地域か、ウクライナ全土の解放（占領）である。
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/330028?display=1
となると、池田大作の言っている停戦合意せよというのは、遠回しにウクライナ負けろと言っていることになる。
核兵器は戦争を短縮できる場合でしか使われないという。ヒロシマやナガサキは採算取れたらしい。
https://maonline.jp/articles/economic_utility_of_nuclear_weapons_by_russia221019#toc1
前掲のロシア極右思想家によると、ロシアと西側のともに核兵器を使うことはないという。双方、使わなくても目的は達成できると。
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/330028?page=2
ロシアが核兵器使用すると、プーチン政権は自滅するから使わないという。
一方で、ロシアが追い詰められたら、プーチンが何をしでかすかは、実際になってみたいとわからないという。
https://www3.nhk.or.jp/news/special/international_news_navi/articles/qa/2023/02/22/29581.html
核の脅威にかんしては、戦術核が１発落とされたら、ドミノ倒し的に応報がなされ、即死3410万人、負傷5740万人という予想もされている。
https://www.nhk.jp/p/special/ts/2NY2QQLPM3/episode/te/92YZ3NZ43M/
個人的には、日本の戦争被害って、ヒロシマ・ナガサキという核被害が始めに上がり、せいぜい東京大空襲くらいしか上がってこない。
となると、いま現在、個人的にはブチャでの殺戮は酷いという印象があるけど、核の応報で1億人近くが死傷すると、ブチャの悲惨さとか影を潜めてしまう。
しかも、ウクライナ一国の被害だったのが、欧米の主要都市での被害が出て、情報量多すぎで捌ききれなくなり、「人類ヤバい」くらいに簡略化されてしまいそうだ。
早期の停戦合意という提言は、池田大作が「対話」と称して「折伏」するのに似ている。
いっけん平和的に見える「対話」だけど、対話から新しい発見を見出し、双方がそれぞれに変革するものではなくて、一方的に折伏するところにあるからだ。
よって、池田大作の提言は、核兵器使うと人類ヤバくなるから、ウクライナ負けろ、ウクライナは消滅してロシアになれということであり、強いものに巻かれろという圧力だと解釈できる。
池田大作が正しいものとして仏法や法華経を信じてるくらいに、プーチンも正しいものとして新ユーラシア主義（ネオ・ユーラシア主義）を信じてる。
先日、音喜多議員の提出したColabo事業に係る質問主意書について増田で書きました。
まだwebには公開されていませんが、音喜多議員がアップして下さっています（https://twitter.com/otokita/status/1621423429143629825）ので、読んでいきます。
前回、何点か答弁の予想をしていました。まずはそこから実際の答弁書を比べてみます。
【予想】
〇たぶん「都（各地方公共団体）において適正になされたと報告を受けている」くらいにさらっと書かれると思います。
〇これも現段階では「各地方公共団体において適正になされていると承知」くらいの回答がきそうです。
〇（現時点では、）各地方公共団体において適切に対応されていると承知している。（なお、御指摘のとおり、東京都においては住民監査請求の監査結果において再調査の実施等が勧告されたと承知しており、その結果に基づいて適切に対応がなされるものと考えている。）※（）はより踏み込んだ表現
【実際の答弁書】
〇本事業の実施主体である各地方公共団体において、当該基準に基づき、適切に判断いただくものと考えている。
〇同都においては、本事業に関する住民監査請求を踏まえ、令和５年２月２８日までに再調査等を行うこととしていると承知しており、再調査等の結果を踏まえ、必要な対応を検討してまいりたい。
よく似ていますが、「適正にされたと承知」「（再調査結果に基づき）適切に対応がなされるものと承知」ではなく「適切に判断いただくものと考えている」、「再調査等の結果を踏まえ、必要な対応を検討してまいりたい」「適切に判断されているものと考えている」と、若干引き気味（責任回避）の姿勢がみられるのは面白いところですね。２月２８日を待ってからの再質問で差し支えないと思います。
【予想】
〇この質問だと、「政治活動は禁じられていない」とのみ回答がきそう。ここはもう一歩踏み込んで、「政治活動に公金は用いられていないか」「支援対象者を政治活動に勧誘していることを把握しているのか、またその勧誘は妥当だと考えているのか」「公金の使用や勧誘について把握していないのであれば調査するつもりはあるのか」などと聞いてほしかったところです。
【実際の答弁書】
〇御指摘の者の私人としての活動に関するものであり、政府としてお答えする立場にない。
〇御指摘の「政治活動を従たる目的とする」の具体的に意味するところが明らかではなく、お尋ねについてお答えすることは困難である。
やはり、という答弁が来ました。政治活動に参加していること自体は問題視しにくいというのは指摘させていただいた通りですね。
再質問するのであれば、こんな感じでしょうか。
「仁藤氏は、×月×日の・・・運動、△月△日の・・・運動、◇月◇日の・・・運動等に参加し、Colaboのスタッフも同運動に参加しているが、政府はこれを要綱上の政治活動ではないと認識しているのか。また、本事業によって保護された女性に同運動への参加を勧誘しているとのことだが、これは本事業の受託団体として適切な活動と認識しているのか。
しっかりと条件を区切ってYes or NOで答えられる質問にすることが大事です。公金が政治活動に使われていないか問うのは２月２８日を待ってからでしょう。
余談ですが、政府答弁ではよく「御指摘の・・・の意味するところが必ずしも明らかではなくお答えすることは困難」という表現が出てきます。
これはだいたい３つくらいに場合分けできて、「本当に何を指しているのか意味が分からない場合」と、「本当は分かってるけどそこまでサービスする義理はない場合」と、「本当は分かっているけどそれは答弁できない場合」に分かれていますね。
いずれにしても「必ずしも明らかでない」というのですから、明らかにして再質問すればOKです。
【予想】
〇役人的にはモデル事業の成果について具体的かつ網羅的に示されたいと質問するところです。そうしないと具体例を一つだけ書いてかわされます。
【実際の答弁書】
〇一定の相談件数や居場所の提供関する支援の実績等が確認されるなど、様々な困難を抱える若年女性を支援に繋げる有用性が認められた
やはり、具体的かつ網羅的に示させることと、それが予算の執行（コストパフォーマンスですね）として適切かって更問が必要でしょう。
【予想】
〇これだけは内閣府が主担当かな？「分配団体により適正に（略）」という回答かと。
【実際の答弁書】
〇現在、当該「助成」に係る資金分配団体において事実関係の確認等を行っていると承知しており、現時点で政府としてお答えすることは困難である。（略）政府としては、当該「助成」に係る資金分配団体の確認等の結果に応じて、必要な対応を検討してまいりたい。
この答弁は本当に驚きました。今回の答弁のサプライズはここです。たぶん。
「資金分配団体において事実関係の確認等を行っていると承知」「確認等の結果に応じて、必要な対応を検討」って言っちゃいましたよ。
つまり、おって政府は資金分配団体から確認結果の報告を受けることと、何らかの対応を検討することを宣言したわけで、当然議員から質問を受けた場合には、どんな報告を受けてどんな検討をしたのか回答せざるを得なくなります。
私が担当であれば、「適正に事務が行われていると承知している。（なお、・・・のような事実が明らかになった場合には法〇条に基づき、・・・をすることができる）」と答弁し、ボールは持ちません。
あくまで妄想ですが、このようなゼロ回答ができない"何か"があったのだと思います。事実関係の確認等を行っていることについて、団体と内閣府との間の記録（公文書）に残ったりしていたのでしょうかね。
〇「様々な困難を抱えた若年女性」については、性暴力や虐待等の被害に遭った、又は被害に遭うおそれのある若年女性を想定しており
要綱上でもそうなのですが、「性暴力や虐待等」と唐突に出てきて、「等」の示す意味が必ずしも明らかではありません。
役人は、発出される公文書において「等」を用いるときは必ずその「等」が具体的に何を示すか想定しているので、それを再質問してみたいですね。
おそらく「Ａ、Ｂその他・・・に該当するものを想定」という回答がいただけるのではないでしょうか。
〇令和４年１０月２４日に、同都から、アウトリーチ支援の実績、関係機関連携会議の設置及び運営の状況、居場所の提供に関する支援の実績等について実績報告書の提出を受けており（略）令和３年度の本事業の実績等については、令和５年度の事業内容等に適切に反映する予定である。
〇令和２年度の支援モデル事業の実績等を踏まえて検討したうえで、令和４年度の本事業について、・・・拡充を行ったものである。
答弁だけみると普通です。
が、暇空茜氏のアップした文書（https://twitter.com/himasoraakane/status/1619621552663990272）によると、都から厚生労働省への報告書には「関係機関の状況の機関と必要に応じて連携」「児童相談所や弁護士と連携して支援にあたっている」と記載があるのみであり、これをどうやって令和５年度の事業内容等に適切に反映させようとしているのか疑問がありますね。最低でも連携した件数とかその結果とかがないと検討できないでしょう。
〇各地方公共団体の主体的かつ弾力的な事業運営を可能とするため、複数の事業を統合した補助金であり、個別の事業について予算を計上し、又は決算を行っておらず、
嘘はついていませんが、大事なところを隠しているように思われます。
こんな理由じゃ財務省はお金を付けてくれませんので、少なくとも厚生労働省が財務省に説明する際には、それぞれの事業でどれくらいの費用が必要か積み上げているはずです。その積算根拠資料の説明を求めるのがいいのではないかと思います。
例えば、性能発注の包括的な事業では、トータルのサービスの質さえ満たせば発注者（国）は事業者に煩くいうことはありませんが、少なくとも予算を獲得する段階では必要な額を積み上げて財務省に説明しているはずです（多少無茶な積算があったとしても、少なくとも積算資料はあるはず。）。
〇御指摘の者を含む「人選の根拠」については、検討会及び有識者会議が、困難な問題を抱える女性への支援に関する基本的な方向性について議論を行う場であることを踏まえ、支援に関する知識や経験などを総合的に判断して選定したものである。
これは質問の仕方がよくないです。
先ほども書いたように、「政府は、・・・、・・・、・・・といった活動をし、・・・、・・・、・・・という発言をしている者を、委員として適切であると考えているのか。」とYes or Noで答えさせるのがよろしいかと思いますね。
やはり正面から答えなくて済む余地を与える質問だと逃げられるなぁと言うのが第一印象。
正面から答えたくないという厚労省のスタンスは分かったので、音喜多議員の問題意識がポーズでないのなら更なる追及を期待します。
とりあえず斜め読みした感想は以上です。精読はしていないので追記するかもしれません。（特に何が書かれていないかはしっかり分析が必要そうです）
「何が書かれていないか」が重要と何度か書きましたが補足します。
質問主意書や国会答弁において、政府側は質問されたことすべてに答える必要があります。具体的に言うと、「①Aという事実に間違いはないか。また、Aについて②政府はこれまでどのように対応してきたのか問う。加えて、③今後の政府の対応方針を示していただきたい。」という質問があったとします。
この場合、政府側は①、②、③すべてに答える必要があり、答えられていない部分がある答弁を俗に「答弁漏れ」と言います。
特に質問主意書の答弁書は内閣法制局の審査が入りますので、答弁漏れは許されません。
実際、リアルタイムで行う国会答弁だと、議論の流れで「あれ？答えてなくね？」ってところがあったりするのですが、質問主意書の場合はすべてに答えているはずです。問いと答弁書両方を箇条書きに書き直してみると、答弁のこの部分は問いのこの部分に対応している、ということが分かりやすいです。なので、政府側があえてぼかしているようなところはウィークポイントだったりします。
答え合わせ忘れてました
【予想】
個人的には質問の数は多いものの内容はそれほど厳しくなく、大規模な調査も不要でと思われるため7日以内に回答可能と感じますが（長妻議員並感）。
【実際】
期日延長なく回答されました、ここは予想通りでしたね
役所を逃がさないとはどういうものか、例を挙げます。長妻昭議員の質問主意書（キャリア官僚のエリート度に関する質問主意書）から良い点悪い点を見ていきましょう。（https://www.shugiin.go.jp/internet/itdb_shitsumon.nsf/html/shitsumon/a156050.htm）
【良い例】
問 すべての二〇才代の国家公務員のうち（地方等出向中も含む）、最も部下の多い国家公務員ベスト一〇人をお示し願いたい。その際には、その国家公務員の所属部署名（出向の場合は出向元と出向先）、役職名、業務内容、年齢、部下の数、部下の平均年齢、当該人物を若くしてその職に就けた理由、をお教え願いたい。
質問自体はものすごく下らない質問主意書ですが、具体的な数字の出させ方の例ですね。上位には地方出向の総務省職員２名のほかは自衛官がズラリと並びます。
（少しでも省庁とやりとりしていたら、めちゃくちゃ偉くても部下の少ない又はいない職員がいるの知ってるでしょ？各省庁の審議官とか秘書官とか直属の部下もたないよね？逆に自衛官で三尉（小隊長。部下数十名）って本省係長にもなれないレベル（だいたい主任くらい）だよ？）
【悪い例】
問 先進国の官僚制度と比べて、日本の官僚のエリート度合いは強すぎるとお考えか。先進国の事例も交えてお示し願いたい。
答 お尋ねの「エリート度合い」が何を指すのかが必ずしも明らかではない
問 いわゆるキャリア官僚の全国家公務員に占める割合を、日本、英国、米国、フランス、ドイツに関して、それぞれパーセントでお示し願いたい。
答 お尋ねの「キャリア官僚」が具体的にどのような職員を指すのかが必ずしも明らかではない（というか諸外国とは公務員の登用制度が違うし）
↓
RPGはまだいい
ステータス画面に名前出るし、下手したら戦闘中も名前が表示されてるから人数多くてもまだ覚えられる
子供の頃から見てる作品は、新キャラ出ても覚えられるんだけど、大人になってからハマったのは覚えるの厳しい
進撃とかマジ覚えられなかった
主人公3人組と兵長とハンジさん、オニャンポコン、サシャぐらいしか顔と名前が一致しない
主人公一行(8人くらい？)が覚えられる限度だわ
たまにしかスポット参戦しないような仲間だと本当に覚えられなくなってきた
子供の頃は、すんなり覚えられたのにな
今ハマって見始めた作品も、顔と名前が一致しなくてアニメ見てても顔は分かるけど名前が出てこなくて頭抱えてる
頻繁にキャラ同士が名前呼び合えばまだマシだけど、あだ名だったりお前とかアンタとか役職名とかで呼びあってると本当に分からない
まだアラサーなのに覚えられなくなって辛い
こういっちゃなんだが、ある上席者の器が小さすぎて辟易している。
「誰々は〜」「どこどこでは〜」とか、自分以外の話は参考情報や知識としてはいいが、自分自身が具体的に何をどう思い考えるのか、自らの責任において、自分の言葉で語ってくれ。
周りが解釈をしてあげなければ意思表示ができない赤ん坊や子供ではない、いい大人なのだから…。
そして、下位者に対して学力とか実績とか昔の武勇伝とかでいちいちマウント取りにこないでほしい。
それだけならまだ「めんどくさい上司」程度で済むが、適度に受け答えしていると「○○(役職名)であるこの俺に対して愛想がない」「常識的に○○に対する態度ではない、お前は非常識だ」などと絡んでくる上に、それにも適度に受け答えしていると「たまにしか会わない○○であるこの俺がわざわざ来て話しかけたのにその態度は何だ」「○○であるこの俺に何か気に入らないことでもあるのか」「○○であるこの俺にどう思われるかよく考えたほうがいいぞ」などと急に攻撃的挑戦的な絡み方に変わるところが非常に厄介だ。
上席者とはいえ私たちの業務の手を強制的に止める権限まではないと考えるし、そもそもこんな思い通りにいかないとすぐ怒りだすような上席者、率直に言って信用も信頼もできないし、したくない。
まともに向き合えばマウンティングがウザい、それを回避しようとすると怒りだしてやっぱりウザい。
気が重い。
交易の需要と供給が時間的にも場所的にも一致することは稀であり、現在当たり前のように行われている交易や交易に基づく経済制度のほとんどが存在し得ないほどであった。さらに、新しい家族の形成、死、犯罪、戦争の勝敗など、親族集団にとっての重大な出来事と需要と供給が3回も重なることは、もっとあり得ないことであった。後述するように、一族や個人は、これらのイベントの際にタイムリーに富を移転することで大きな利益を得ていた。このような富の移動は、消耗品や他の目的のために作られた道具よりも、より耐久性のある一般的な富の貯蔵庫の移動であれば、より無駄のないものであった。したがって、これらの制度で使用するための耐久性のある一般的な富の貯蔵に対する需要は、貿易そのものよりもさらに切実なものであった。さらに、結婚、相続、紛争解決、貢ぎ物などの制度は、部族間の交易よりも先に行われていた可能性があり、ほとんどの部族では交易よりも大きな富の移動が行われていた。このように、貿易よりもこれらの制度の方が、初期の原始的な貨幣の動機付けと育成に役立ったのである。
ほとんどの狩猟採集民の部族では、この富は、とんでもなく裕福な現代人には些細なものとしか思えないような形でもたらされていた。たとえば、木の道具、火打ち石や骨の道具や武器、紐につけられた貝殻、おそらく小屋、寒い地域では汚れた毛皮などのコレクションである。時にはそれらをすべて身につけていたこともあった。とはいえ、これらの雑多な品々は、我々にとっての不動産や株式、債券と同様に、狩猟採集民にとっての富であった。狩猟採集民にとって、生きていくためには道具や、時には防寒着も必要であった。その中には、飢えに備えたり、仲間を買ったり、戦争や敗戦の際に虐殺や飢えの代わりになるような、価値の高い収集品も多くあった。生き残るための資本を子孫に移すことができるのも、ホモ・サピエンス・サピエンスがそれまでの動物に対して持っていた利点である。さらに、熟練した部族や一族は、余った消耗品を耐久性のある財産（特に収集品）と交換することで、時折ではあるが生涯にわたって累積的に余剰の富を蓄積することができた。一時的な体力の優位性は、子孫のためのより永続的な体力の優位性に変換することができる。
考古学者からは見えない別の富の形として、役職名があった。多くの狩猟採集民の文化では、このような社会的地位は、有形の富よりも価値があった。例えば、一族のリーダー、戦争部隊のリーダー、狩猟部隊のリーダー、（近隣の一族や部族の特定の人物との）長期的な交易パートナーシップのメンバー、助産師、宗教的なヒーラーなどが挙げられる。収集品は富の象徴であるだけでなく、一族の責任ある特権的な地位の称号を表すニーモニックの役割も果たしていた。死後、秩序を維持するためには、そのような地位の継承者を迅速かつ明確に決定する必要があった。それが遅れれば悪質な争いを生むことになる。そのため、一般的な行事として、安置の宴が行われた。この宴では、故人を歓待するとともに、慣習や一族の決定権者、あるいは故人の遺言によって決定された有形・無形の財産が子孫に分配された。
マルセル・モースをはじめとする人類学者が指摘しているように、近代以前の文化では他の種類の無料贈与は非常に稀であった。一見すると無償の贈り物は、実は受け取る側に暗黙の義務を課していたのである。契約法が制定される以前は、この「贈り物」の暗黙の義務と、暗黙の義務が果たされなかった場合に続くコミュニティの不名誉や罰が、おそらく遅延交換における最も一般的な互恵の動機であり、今でも我々がお互いに行う様々な非公式の好意に共通している。相続やその他の親族利他主義は、現代人が「適切な贈与」と呼ぶもの、つまり受取人に義務を課さない贈与の唯一の形として広く行われていた。
初期の西洋の商人や宣教師は、原住民を子供のような原始人と見なし、貢ぎ物の支払いを「ギフト」、取引を「ギフト交換」と呼ぶことがあった。これは、大人の契約や納税の義務というよりも、西洋の子供たちのクリスマスや誕生日のプレゼント交換に似ているかのようである。これは、偏見によるものもあるが、当時の西洋では、義務は原住民が持っていない文字によって形式化されるのが普通だったという事実もある。そのため西洋人は、先住民が交換制度や権利、義務を表す豊富な言葉を「ギフト」と訳していたのである。17世紀にアメリカに入植したフランス人は、より多くのインディアン部族の中に薄く散らばっていたため、これらの部族に貢ぎ物をしていたことがよくあった。それを「贈与」と呼ぶことで、そのような必要性に迫られていない他のヨーロッパ人との面目を保ち、それを臆病だと感じていたのである。
モースや現代の人類学者は、残念ながらこの用語を使い続けている。未開の人間は子供のようなものだが、今では子供のように無邪気で、我々のような卑劣で冷酷な経済取引に身を投じることのない、道徳的に優れた生き物である。しかし、西洋では、特に取引に関する法律で使われる公式用語では、「贈与」とは義務を負わない譲渡のことを指す。現代の人類学者は、我々が現代的に使っている「ギフト」という言葉の中で一般的に言及している無料または非公式のギフトを全く意味していない。現代の人類学者は、現代の我々がよく使う「贈り物」という言葉の中で、自由で非公式な贈り物を指しているのではなく、むしろ、富の移転に関わる多種多様な権利と義務のシステムを指しているのである。先史時代の文化において、現代の「贈与」に似た唯一の主要な取引は、それ自体が広く認識された義務ではなく、受取人に何の義務も課されていないという点で、親や母方の親族が子供の世話をしたり、相続をしたりすることであった。(例外として、地位を相続すると、その地位の責任と特権が相続人に課せられることがあった。)
ある種の家宝の相続は、何世代にもわたって途切れることなく続くかもしれないが、それだけでは収集品の移動の閉ざされたループを形成することはできない。家宝は最終的に何かに使われて初めて価値を持つ。家宝は、しばしば一族間の結婚取引に使われ、収集品の閉ループサイクルを形成していた。
収集品によって可能になった小さな閉ループ取引ネットワークの初期の重要な例は、霊長類に比べて人間が子孫を育てるために行う投資がはるかに大きいことと、それに関連する人間の結婚制度に関するものである。一族の間で取り決められた交配と子育てのための長期的な組み合わせと、富の移転を組み合わせた結婚は、人類の普遍的なものであり、おそらく最初のホモ・サピエンス・サピエンスにまでさかのぼることができる。
親の投資は長期的で、ほとんど一回限りのものであり、繰り返し交流する時間はない。怠慢な父親や浮気をした妻との離婚は、浮気をされた側にとっては、遺伝的適性の観点から、数年分の時間を無駄にすることになるのが普通である。子供への忠誠と献身は、主に義理の家族、つまり一族によって強制された。結婚は一族間の契約であり、その中には通常、このような貞節と献身の約束に加えて、富の移転も含まれていた。
男性と女性が結婚生活にもたらす貢献度が同じであることはほとんどない。結婚相手の選択が氏族によって大きく左右され、氏族のリーダーが選ぶことのできる人口が非常に少なかった時代には、なおさらそうであった。最も一般的には、女性の方が価値があると考えられ、花婿の一族は花嫁の一族に花嫁代金を支払いた。それに比べて非常に珍しいのが、花嫁の一族が新しいカップルに支払う「持参金」である。これは主に中世ヨーロッパやインドの一夫一婦制でありながら格差の大きい社会の上流階級で行われていたもので、最終的には上流階級の娘よりも上流階級の息子の方が繁殖能力がはるかに高いことが動機となっていた。文学は主に上流階級について書かれていたので、ヨーロッパの伝統的な物語では持参金がよく登場する。これは、人類の文化圏における持参金の実際の頻度を反映したものではなく、非常に稀なものであった。
一族間の結婚は、収集品の閉ざされたサイクルを形成する可能性がある。実際、2つの氏族がパートナーを交換しても、花嫁が交互に来る傾向がある限り、閉ループを維持するのに十分である。一方の氏族が他の種類の譲渡によって収集品がより豊かになった場合、その氏族はより多くの息子をより良い花嫁と結婚させるか（一夫一婦制社会の場合）、より多くの花嫁と結婚させるか（多夫一婦制社会の場合）する。結婚だけのループでは、原始的な貨幣は、生殖資源の偏った移転の間に長い期間にわたって一族間の記憶と信頼を必要とすることを置き換える役割を果たすだけである。
相続、訴訟、貢ぎ物のように、結婚にはイベント（この場合は結婚）と需要と供給の3つの一致が必要である。譲渡可能で耐久性のある価値の蓄えがなければ、新郎の一族が新婦の一族の現在の欲求を、新郎新婦間の価値のミスマッチを埋め合わせるのに十分な大きさで、しかも政治的・恋愛的な制約を満足させることができるかどうかは、かなり微妙なところであった。一つの解決策は、新郎またはその一族から新婦の一族への継続的な奉仕の義務を課すことである。これは既知の文化の約15％で行われている。それよりもはるかに多い67％の文化では、新郎または新郎の一族が新婦の一族にかなりの額の富を支払う。この花嫁代金の一部は、結婚の祝宴のために収穫された植物や屠殺された動物など、すぐに使える消費物で支払われる。牧畜社会や農業社会では、花嫁の対価の多くは長期的な富である家畜で支払われる。残りの部分、つまり家畜を持たない文化では通常、最も価値のある部分は、最も希少で高価で耐久性のあるペンダントや指輪などの家宝で支払われる。花婿が花嫁に指輪を贈り、求婚者が乙女に他の種類の宝石を贈るという西洋の習慣は、かつては実質的な富の移転であり、他の多くの文化で一般的であった。約23％の文化（主に現代の文化）では、実質的な富の交換はない。約6％の文化では、新郎新婦の一族間で実質的な富の相互交換が行われている。花嫁の一族が新婚カップルに持参金を支払う文化は約2％しかない。
残念なことに、一部の富の移転は、相続財産の贈与のような利他主義や結婚の喜びとは程遠いものであった。貢ぎ物の場合は全く逆である。
ホンダの社内問題は評価制度の新旧が入り交じる評価制度更新の過渡期であることによって、これまで年功序列賃金制だったので若い世代は堪えればいつかは昇給の目を得られるという希望があったのにそれが無くなったため、仕事が大変なのに給料が増えない幹部社員候補へ成りたくないという若い社員が増えていることなんだよ。
エンジンとかEVとかそういう長期的な問題じゃなくて短期的な直接収入という点が若い世代に問題視されていて、それが若い世代の退職を呼び起こしているのさ。
何なら早期退職を募集しているホンダは若い世代からすると昇進のチャンスであるわけで、20代前半で幹部社員候補入りし、20代後半で幹部社員になってしまう優秀な者すら居る。
つまりこれは一般企業で言うところの課長補佐へ20代前半で就いて、20代後半で課長になるってことで、はてなーに多いIT企業で例えれば20代前半でプロジェクトリーダー、20代後半でプロジェクトマネージャーになるキャリアパスだ(ホンダ社内の役職名と他社の役職名の地位が一致するとは限らないことに注意。これは地位と見た場合の例え話)。
旧来のホンダ評価制度からすると5〜10年は早い昇進速度となっていて定年を控えているベテラン層からは不安の声が聞こえるものの、働き方改革に伴って実力主義が評価制度へ食い込んだことによって昇進を目指す若い世代からはウケが良い。
ただし、前述したように実力が伴わないと仕事が増えたまま昇進されないという時期が発生してしまい、優秀な者ばかりではない、むしろひと握りの真に優秀な者ばかりを評価する制度になりつつあり、しかもベテラン層は旧来評価制度の枠組みへあるため、若い世代は仕事をそんなにしてないのに給料だけは高いベテラン層と自分を比較してしまってモチベーションが落ちるみたいなことが起きている。
つまりそのホンダを辞めたっていう友人はこの辺りが原因で辞めた可能性が高く、ひと握りの真に優秀な同期または同僚の仕事のペースについていけなくなったことが考えられる。
①社会的地位を利用し、断りがたい立場の人に狙いを絞り、お金は38万必要だ
が とてもいい話が聞ける。この様に誘われることすら、得がたいことであ
り、行けば必ず納得してくれるだろうと、教団名、宗教であることを隠して
勧誘する。
②京都へ行けば、２日間にわたり、念仏宗・無量寿寺信者としての（かなり洗
このとき、念仏宗の秘儀というものも教わるが、（太陽を裸眼で見る方法、
化仏、化菩薩を見る方法等で、この秘儀を伝えられたことにより、極楽往生
が決定し菩薩の仲間になったと教え込まれる。） これは普通の生活では経
験していないことを教えるだけで、同じようにすれば、誰でも見える。また
徹底した秘密 主義を誓わせ、たとえ家族のものであれ念仏宗無量寿寺で聞
③釈尊本来の仏教というよりも 浄土系、密教系の複合したもので 開祖、久
世太郎（本名 福井真尚、別称 戸倉貞和）教と呼ぶべきものである。ちな
みに開祖の前歴は占い師で詐欺による訴訟を神戸地方裁判所にて起こされた
こともある。
④念仏宗 無量寿寺の会員（同行という）になると、3人を済度（信者を勧誘
すること）するノルマを与えられる。
⑤学術的文献によれば一般に 「隠し念仏」と呼ばれている。浄土真宗側から
仏教歴史学によれば、秘事法門と呼ばれ、 布団被り、御蔵法門、御杓子講
空也派、天王寺派等、が存在するようだ。念仏宗が、どの派に近いのか、ま
た、混交したものであるのかは不明である。 いづれにしても 善智識と呼
ばれるものを立て、自宗の奥儀として儀式を秘匿し、門外に他言すれば地獄
におちると 信者に言い含めるのが特徴としてみられる。
⑥２チャンネルの「念仏宗無量寿寺」掲示板や、「知りたい。。。」掲示板の
元信者、現信者家族の書き込みに寄れば 無量寿寺への入信が原因で、離婚
や、家庭不和、鬱病に悩まされているという報告が数多く寄せられている。
また、念仏宗の幹部、であり、回向相伝を授けられた土屋 悟 氏が（2001
護持費（会費）1口 2000円・・毎月支払い、口数は各信者の自由意志
その他、地方会費（各地区の別院、檀信徒会館、等施設維持のため）として
信者１人当たり1000円 ～5000円/毎月）の支払いがあるようだ。
回向 （先祖供養等） 一体1口 10000円 （1年に先祖１人につき６回必要）
集中回向 一体 100000円
法名 100万円
仏像 一体 100万円
本堂の柱 寄進 1本 1000万円
⑧念仏宗無量寿寺は昭和54年に宗教法人としての認可を監督官庁から受けた。
平成４年に 日本の仏教 第14宗として監督官庁に認可されたと、無量寿寺
の月刊誌に書いてあるそうだが、監督官庁が認可した事実は無い。
⑨開祖の久世太郎は 真言宗第195代 琳真大僧正の6番目の末弟というふれこ
みだが、真言宗に確認してみると そのような事実は無いとの返答であった。
⑩念仏宗・無量寿寺 信者として、六大祭事（初詣、大涅槃会、観音祭、降誕
⑪これまでに5回 世界仏教サミットを開催しているが、これは念仏宗のお手
盛り、宣伝的なイベントであり、 日本の仏教会からは 全く無視されてい
る。
日本の仏教会は、全日本仏教会という組織（日本仏教会の9割以上が参加）
があり、これまでに20回以上も 世界仏教徒会議というものに参加している
を受けるに当たっては 五具足相伝に300万円、回向相伝には1000万の冥加
金を支払わねばならない。
念佛宗では信者が儀式の際に使用した上記のものを死後８時間以内にこれら
を身に付けさせ、蝋燭を燈さなければ輪廻の輪から解脱出来ず、極楽浄土へ
向かう事が出来無いとしている。
胎内にいる間に、仏との縁を結び、無事にこの世に生まれさせていただくと
いう儀式 いわゆる、安産祈願、不退は産まれてくる子が 真実の道、浄土
へ向かう道から外れないという意味を含むようだ。この儀式を受けたあかち
ゃんは臍のおが白いと云われるが、元、念仏宗信者の言によれば、他のあか
開祖の久世氏をはじめとして、法主：宮川氏、善智識：郡氏、清水氏の４名
かと思われる。清水氏は企業セミナーの講師もしているとの情報あり。
⑯念仏宗・無量寿寺 同行となったものは 精進しなければならない。（具体
的には、本山、 別院、檀信徒会館、王堂 関連の 維持、管理、世話等の
仕事が順番に回ってくるらしい。）
「バカでもチョンでも」という慣用表現における「チョン」とは「朝鮮人」を指す差別用語である――
という言説に対し、
――「バカでもチョンでも」における「チョン」は朝鮮人のことではない
とする反論がなされて、いまではそれが定着している。
頭が悪い人に対する「ちょん」という蔑称は江戸時代から存在しているので、朝鮮人に対する蔑称とは別物だ、というのがその主張である。
まず、その頭が悪いという意味での「ちょん」の語源はどう語られているのか、と調べてもはっきりしない。
拍子木の「ちょん」という音に由来する説と、「ゝ（ちょん）」という踊り字に由来する説とが一応あるが、それがどうやって「頭が悪い」という意味になったかの説明は曖昧である。
公益役職などにおける役務を帳票に記す際、筆頭名主は役職名と姓名を記したのに対して、筆頭以下の同役に対しては「以下同役」の意味で「ゝ（ちょん）」と略記したうえで姓名を記したことに由来し、「取るに足らない者・物」を意味した。
などとWikipediaに書かれていて多少の納得感があるが、これは定説にはなっていないようである。
一方で「ちょん」の最古の用例として挙げられるのが、仮名垣魯文の『西洋道中膝栗毛』である。
ちょん
［名］
４ 俗に、頭の悪いこと。また、おろかなこと。
「ばかだの、―だの、野呂間だのと」〈魯文・西洋道中膝栗毛〉
しかし、「ちょん」の用例が、明治三年の『西洋道中膝栗毛』よりも遡らないのであれば、そもそも江戸時代からあったとする話は怪しいのではないか。
西洋道中膝栗毛での実際の表記は「馬鹿だの豚尾だの野呂間だの」で、「豚尾」に「ちょん」という読み仮名がついており、これは明らかに当て字である。
日清戦争（明治二十八年）の頃には、中国人の蔑称として「豚尾」「豚尾漢」などが使われていたらしい。
明治三年の時点で「豚尾」と「中国人」が結びついていたかは定かではないが、仮に「チョンは朝鮮人ではなく中国人の蔑称だった」なんてことになるとややこしさが極まってくる。
あるいは、「バカでもチョンでも」という表現は、明治や大正の頃でさえ広まっていなかったのではないか、という疑問もある。
調べてみても『西洋道中膝栗毛』の他に同時代の用例は出てこない。
Google Booksなどで検索してみても、どうも広く使われるようになったのは昭和に入ってからだという感じがする。
一方で、朝鮮人が「チョン」という蔑称で呼ばれるようになった時期はいつごろだろうか。
こちらの時期もはっきりとしないが、戦前に遡ることは確実である。
となると「バカでもチョンでも」が広まった時期と「朝鮮人＝チョン」が広まった時期とが接近してくることになる。
朝鮮人のことを「朝公（あさこう）」と呼んでいたのが「チョン公」となり「チョン」となった、というのが一応の定説である。
が、頭が悪いという意味の「ちょん」と掛けて朝鮮人のことを「チョン」と言うようになったという説もある。
そうであれば無関係どころかがっつり関係している気がするが…。
1960年代に自動露出のコンパクトカメラが発売されて「バカチョンカメラ」と呼ばれるようになった（ただしこれはVacation Cameraの日本語読みという説もある）。
一種の流行語のように気軽に「バカチョン」と言われるようになったのはこれ以降である。
それから1975年には三笠宮崇仁親王が言った「バカチョンカメラ」が差別用語とみなされて抗議を受けたという。
以降、散発的に抗議が起こり、「バカでもチョンでも」は差別用語である、とする認識が1980年代に形成されていった。
「バカでもチョンでもは朝鮮人のことではない」といったカウンターが盛んに言われるようになったのは1990年代からか。
以上から、「バカでもチョンでも」のチョンはやはり朝鮮人のことであった…などと強弁するつもりは、もちろんない。
ここで言いたいのは「『ちょん』という蔑称は江戸時代から存在していて朝鮮人に対する蔑称とは別物だ」という主張は怪しいぞということだ。
