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はてなキーワード: 嬰児とは
聖職者 ⇒ 人が人の誕生コントロールするのは全部殺人だろ。避妊するなとっとと結婚しろ。ヤれば出来るのにやらなかったらもうそれは中絶と変わらんし殺人。そういう事は神様にやって貰うもんだ
中絶は殺人の人 ⇒ 胎児も生きてるしいつか人間になるやろ。中絶は殺人だろ
国 ⇒ うーん色々あるけど腹から出てこなければセーフが色々都合がええだろ。腹から出たら殺人な！人間とは女の腹から出て来たものを指す。これで決まり！解散！
嬰児殺しは殺人ではない人 ⇒ 腹から出てくるまで人間じゃねーって恣意的だろ。5歳くらいまで人間じゃなくね？なんなら１０くらいまで人間じゃねーだろ。人間的判断できないし。
大体は中絶は殺人か中絶は殺人ではない当たりにいる気がする。殺すとしていわゆる殺人する時に出てくる忌避感が発生するのは多分赤ん坊からだし、そこではもう多くの人は人間だと思ってそう。
俺は中絶は殺人だけど国ラインが現実的って思ってる。でこのまず中絶が殺人って考えがそもそも性別バイアスな気がしてるんだわ。
姉貴も母さんもそんなに中絶の事重く見てなかった気がするんだよね。中絶する羽目になるとは言ってたけど逆に言えば羽目で済むというか、そんくらいに思ってた気がする
「オスは交尾相手のメスが自分の子産まないようにしてたら不快になるようになってるし、その不快感が胎児は人間って認識を強化している」
って言われたらオスの俺はそれでせやなって納得するんだけど、女は実際どんなもんなん？
「メスは産むならなるべくいい奴の五体満足な子、産んだからには育てる。ゆえに胎児の段階で選別するのに不快感は（オスより）少なく、故に胎児は人間って認識は強化されない（むしろ弱化しているかも？）」
「昨年の０．８４人にはコロナの影響が反映されていない。今年、来年に反映されるはずで、来年は０．６人台に落ちると予想される」。
深刻な展望だ。しかも少子化対策の責任者がそのように見ている。大統領直属低出産高齢社会委員会の徐炯洙（ソ・ヒョンス）副委員長は２日、中央日報のインタビューで「昨年の合計特殊出生率０．８４人、出生児数２７万２０００人は、戦争や大災害を除いてどの国も経験したことがない極めて特別で深刻な状況」と診断した。徐副委員長に新型コロナの影響と対策について尋ねた。
「今年、来年に反映される。昨年４－１２月の婚姻件数は１３．８％（過去最大の減少）減少した。さらに保健当局が妊婦の新型コロナワクチン接種を制限した。当事者には『妊娠するな』というメッセージとして聞こえるかもしれない。婚姻を遅らせ、出産を遅らせる」
－－どう予想しているのか。
「今年の出生児は２５万人以下（２４万人台）、来年は２０万人台序盤（２２万人台）に減少するとみている。出生率は今年は０．７人台、来年は０．６人台と予想する。２０１５年の１．２４人から７年間で半分に減りそうだ」
－－その状態が続くのだろうか。
「初婚の年齢がさらに遅れれば、難妊年齢（満３５歳以上）の該当者が増え、第２子の出産が急激に減少する可能性がある。先に延ばしていた結婚・出産が２０２３年に反騰することを期待するが、容易なことではない。うまくいけば反騰し、３０万人に近づくかもしれない」
－－その間、２００兆ウォン（約１９兆円）を投入したが、なぜこうなるのか。
「大きな誤解がある。低出産予算を出産奨励予算と理解し、効果ないからなくして出産奨励に直接的な効果がある政策に回そうという。明確に言っておきたいが、低出産予算のうちに出産奨励だけを目標にするものはほとんどない。地方自治体は出産すれば奨励金を出すが、中央政府はそのようにしていない。シンガポールにはある」
「それは間接支援予算にすぎない。住宅購入・賃貸資金貸出、公共賃貸住宅事業予算、青年就職支援と雇用安定などの予算も同じだ。こういうものが低出産予算の６０％を占める。間接的、派生的にも出産奨励につながる事業なら、すべてを集めて低出産予算を膨らませた。この予算は別の政策目標があるため、出産奨励のために削減したり転用したりすることはできない。児童手当・保育料などの直接支援予算も厳密にいえば家族福祉や児童福祉予算であり、出産奨励が１次目標ではない。出産奨励をしない状況になっても家族の貧困減少のためにこうした予算は維持されなければいけない。さらに家族福祉予算（国内総生産の１．５％）も先進国の半分にもならない」
「そうだ。先進国もそうする。２０２２年に０－１歳嬰児手当を新設し、２０２５年まで月５０万ウォンに増やすことにした。これでコロナの影響でさらに深刻化した状況を防ぐには十分でない。２０２３年の出生率反騰のため特段の対策が必要だ。出生率反騰の最後の機会といっても過言でない。それで第１子は１００万ウォン、第２子は１５０万ウォン、第３子は２００万ウォンに増やす案を予算当局と協議する。０、１歳の嬰児養育の負担を減らすことが重要だ。嬰児がいる親の不安を緩和する対策が求められる。今は十分でない。第２子を産もうとすれば、夫や親が否定的だ。こうした状況を減らそうとする配慮が必要だ。第２子、第３子はさらに手厚い支援をしなければいけない」
－－選挙が続くが。
「来年の大統領選挙では（嬰児手当の拡大が）争点になるだろう。どこかでこうした公約（０、１歳の第１子に月１００万ウォン）が出て、選挙のビッグイベントになるかもしれない」
－－嬰児手当を２０２１年の出生児に給付してほしいという要求がある。
「法令を改正しなければならず、予備妥当性調査を踏まなければいけない。地方政府との協議も必要だ。こうした準備期間を勘案すれば２０２１年の出生児に給付するのは現実的に難しい」
－－李洛淵（イ・ナギョン）民主党代表は児童手当を１８歳までに延長しようと話している。
「７歳以上に児童手当を拡大することも重要だが、その年齢帯は私教育費を減らそうとする努力がもっと重要だ。まずは出産が重要であり、児童手当の拡大より初期の０、１歳嬰児期の養育負担を減らすことの方が優先順位が高い」
－－何をしても効果がないため、少子化対策をあきらめようという話も出ている。
「さまざまな事情を勘案すると、韓国の適正人口は３０００万人などという声もあるが、たとえ適当なラインと言っても、それが維持されるには出生率２．１人（人口代替に必要な水準）が維持されなければいけない。そこまで進む過程ですでに社会の均衡が崩れる。社会の扶養費用が急激に増えるが、その過程で我々の社会が持ちこたえることはできない。過渡期の歪曲現象を考えずに話しているのだ」
－－少子化が続けば、日本のように青年の就職にはプラスになるのでは。
「雇用市場への進入についてはある程度は緩和されるかもしれない。しかし日本の例をみると、賃金総額が増えていない。１人あたりの人件費が減った。増えた雇用は高賃金の良い職場ではない。高齢化が進み、老年層が老後不安のために消費を減らし、生産が萎縮すれば、雇用にマイナスの効果が表れるだろう。出生率の低下が就職難の解消や所得の向上に有利だと速断するのは難しい」
「少子化を緩和しようとする努力も必要であり、すでに進行中の少子化に適応する政策も必要だ。２つの政策の調和と協力が重要となる。少子化に適応するには教育・産業・雇用システムの根本的な変化が必要だ。そうすれば低出生率も自ずと緩和すると信じる。過去の年間出生児童７０万人、８０万人時代の社会システムは最近の２０万人台時代には機能しない」
「今は保健福祉部が福祉レベルで人口政策と低出生率緩和政策を担当し、企画財政部の人口政策タスクフォース（ＴＦ）が低出生率適応政策を担当している。これを統合する必要がある。人口政策を福祉部から企画財政部で移管しなければいけない。福祉部が数年間、小学生の放課後教室問題を調整できずにいる。人口政策は社会資源の配分の領域であり、社会・経済政策の領域だ。これは企画財政部がしなければいけない。企画財政部人口ＴＦを人口政策室や局にするのがよい」
「低出生率は一気に解決するものではない。家族政策と社会・経済政策で出産に親和的な社会経済システムを築く必要があるだろう。子ども１人を育てるのを村全体が支えるように、企業と地域社会もサポートする必要がある」
－－羅卿ウォン（ナ・ギョンウォン）ソウル市長候補や許成武（ホ・ソンム）昌原（チャンウォン）市長の主張のように１億ウォン相当の金額を支援すればよいのか。
「１億ウォン効果は立証されていない。もしこれを支援すれば、受けることができる人とそうでない人の間の分裂、対立を招くだろう。お金のためでなく別の理由で結婚するのが難しい人を傷つけることになる。こうした対策より嬰児期の養育負担を減らすのがよい」
「昨年、第２１代国会に入った後、低出産特別委員会を設置する決議案を出した。その後、政争が激化し、細部構成案に合意できなかった。それがずっと続いている」
－－現政権の不動産政策の失敗が新婚夫婦の住宅難を深刻にしたという指摘がある。
「その影響がないとはいえない。しかし住宅問題よりも雇用の安定が先だ。青年の雇用が解決し、定期的に所得が生じれば、住宅の問題もある程度は解決すると考える」
－－文在寅（ムン・ジェイン）大統領は低出産委員会の会議を正式に開いたことはない。
「新型コロナという特殊な状況のためであるようだ。しかし昨年１２月に確定した第４次低出産高齢社会計画（２０２１－２５年）では、文大統領が首席・補佐官会議を開いて２時間以上も討論した。当初、我々の委員会が嬰児手当を新設し、３歳以上の養育手当を廃止する案を作ったが、大統領が『保育施設に通う子には全額支援しながら、家庭養育手当はなぜないのか』と指摘し、なかったことになった。大統領が低出産委員会の本会議の資料を検討し、補完事項を自筆で指示した。国務会議でも議論した。また、２月中に育児休職制度をうまく運営する企業を招請し、第４次低出産高齢社会計画宣言式をしようとしたが、新型コロナのためできなかった」
これは、もうはっきり言って日本だけの現象と断言していいのだが、
なぜか日本のフェミニストの主流派は母親による虐待や嬰児殺害を擁護するのだ。
先日も信田さよ子が虐待する母親は実は被害者で、責められるべきではないと徹底的に擁護している。
しかし、海外（私の知る限りフェミニスト団体が広く活動している地域。例えばアメリカ合衆国や北欧諸国）では、
児童虐待をする母親は厳しく批判されている。儒教が浸透している韓国でさえ児童虐待には厳しい。
日本でも『父親による』虐待にはとにかく厳しいため実父による心中以外の虐待死は2003年に28%だったものが
2016年には8.2%まで減少している（ちなみに実母交際相手による虐待死は4%から2%まで減少）が、
数字を見てもらえればわかるが、日本はそもそも実母による虐待が異常に多い国なのだ。
私はここに答えが隠されている気がしてならないが、今後の研究が俟たれる。
r-K戦略説で考えてみよう
これは生殖の戦略をr(質より量)とK(量より質)の環境適合と考える見方だ
資源の少ない状況では生き残りが優先でrが有利
あるところまではrが圧倒的に有利なのに、突然、急激な資源枯渇に見舞われることになるからだ
つまり、基本は考えなしに増えるけど、苦しすぎることがわかると子供を殺す
オスが単に自分の遺伝子を増やすために他のオスの子を殺すチンパンジーなどとは違い
母が子を殺すのが、母自身や群れ全体に有利な状況が定期的に発生するのがヒトだった
産んでみて特に状況がやばかったときだけ殺す、というのは合理的であり
資源状況が厳しいときだけ、これを正当化するような感情が群れ全体に発生するのだろう
知らんけど
’９０年代のはじめ頃、オカルト分野に興味を持っていた私は、ある新興宗教団体が主催する（オカルト的な）催しに参加した。
その催しは、参加者の運勢を占ってくれるという類のもので、（新宿駅西口に机を並べていたような）占い師みたいな人が適当に占ってくれたのかというとそうではなく、ガチムチの能力者っぽい人たち（５０〜７０歳くらい）が現れ、私のリーディングをして、「あなたは２０２１年の７月頃に死ぬ」そして、「同じ時期に沢山の人が死ぬ」と言い、後者について、とても不思議に感じているという意味のことを私に話した。
それを聞いた当時の私は、『ノストラダムスの大予言』に強い興味を持っていたので、ミレニアム（１９９９年から２０００年）の時期に全然関係のない話で、しかも、２０２１年という当時の自分にとっては遠い未来についての予言でもあり、とてもがっかりしたことを憶えている。
なお、その能力者の人々には社会常識もあり、会場にいた若い女の信者が私を宗教施設に案内しようとしたのに対して、私が未成年だという理由で、そのまま家に帰してくれた（当時はカルト宗教団体や詐欺商法に対する知識が欠落していたので、オウム真理教でなくて本当に良かったと思う）。
上記の体験についてはすっかり忘れていたが、今年、コロナの問題が生活に影響するようになってきて、マスクを買ったりコロナに効果があるという既存薬について調べるようになって、ふと、この件を思い出した。
当時の（宗教団体の）能力者の人々は、沢山の人々に対して（アカシックレコードの様な感じの）リーディングを行ない、何かを探っていたのだと思う。
どうしてこの件を思い出したのかというと、現在的な知識で解釈すると、「２０２１年の７月ごろに私が死亡する」「同じ時期に沢山の人が死ぬ」という３０年近く前の予言は、コロナの今後を占う上での材料になりうるからだ。
もっとも、それは「曖昧な記憶の上に築き上げられる真偽不明なもの」であり「私が個人的に感じている事柄」に過ぎない。それが前提条件だ。
率直に、その材料を元にコロナの今後を予想すると、「来年もコロナの問題は終結せずに日本で蔓延（第２波）し、しかも、強毒化する」と解釈することが出来る。
私は地方政令都市のベッドタウンに住んでいるので、私が感染して死ぬという仮定だと、東京・大阪あたりの感染爆発では収まらず、地方都市にも蔓延するというストーリーになる。
だが、実際には来年のコロナの蔓延など起こらず、普通にオリンピックが開催されて、私もこれを書いたことをすっかり忘れていて、レスリングや柔道の試合に熱中している可能性もある。
しかし、また、私を含む多くの日本人は、もしかしたら、「ある種の思考停止に陥っている」のではないかな、とも感じる。
どういうことかと言うと、現状として、世界中で1400万人、アメリカで376万人、ブラジルで209万人、インド107万人がコロナに感染していて、未だに感染者の急激な増加が続いている。
そして、フランスにおける致死率は17.4パーセント、イタリアが14.4パーセントでもある。
日本では感染者2万4642人、致死率4.3パーセント、死者1001人。
私もそうなんですが、海外における惨状を、どこか「対岸の火事」だと感じ、自分とは関係のないことだとタカをくくっていはしないでしょうか。少なくとも、私自身はそう。
最近も、豪雨災害がありましたが、自分自身が被災していれば別ですが、そうでない以上、被災者本人の精神的・物質的な痛みに鈍感になってしまい勝ちなのです。
そう、「今年のイタリアやフランス、アメリカが、来年の日本」になる、コロナの問題は「対岸の火事」だとでも感じていたところが「此岸の火事」になる可能性がある。
ところで、発展途上国では浄水施設が整っていないので、ペットボトルに入れた水を６時間位太陽光に曝してから飲用することが推奨されている。
これは、太陽光に曝すことにより、水に含まれている細菌（のかなりの程度）が殺菌・消毒されるからだ。
また、朝、日光を毎日浴びることが健康につながることは常識になりつつある（体内でビタミンDが生成される）。
ところが、その日光の源である太陽の活動低下が科学的に確認されている。
https://www.youtube.com/watch?v=l3QQQu7QLoM
太陽活動が低下すると、スベンスマルク効果で火山の活動が活発になり、地震が多発し、雲が多くなり、農作物が不作になります。経済活動が低下する。
直近では、1645年から1715年のマウンダー極小期に太陽活動が低下していますが、ルーベンスやブリューゲルが『嬰児虐殺』を描いた飢饉の時期（暗黒の中世）にあたる。
なお、スベンスマルク効果、太陽活動の低下については、（国内では）神奈川大学学長の桜井邦朋氏が研究されている。
※眠りにつく太陽――地球は寒冷化する（祥伝社新書215） （amazon）
https://www.amazon.co.jp/dp/4396112157/
※太陽の活動減退で「ミニ氷河期」が2020年から2050年にかけて到来する可能性（GIGAZINE）
https://gigazine.net/news/20180217-global-warming-solar-cooling/
※あと5〜10年で地球は極寒に？ 最新の太陽研究が予測（WIRED）
https://wired.jp/2015/07/14/mini-ice-age-earth-sunspots/
https://www.afpbb.com/articles/-/3004321
この太陽活動の低下により、日光による地表に対する浄化・殺菌作用が低下している、また、個々人の浴びる日光の力が弱まることにより、健康改善作用が低下している可能性は高いと感じる。
また、そのことが巡り巡って、人間の免疫力が低下するなどして、コロナウィルスの蔓延につながっている可能性も「なくはない」。
ちなみに、マウンダー極小期の前後の時期と、（主にヨーロッパで）ペストが蔓延した時期は重複している。
【おわりに】
冒頭の体験は、過去の体験を記憶に基づいて記したのみであり、私自身が、来年自分が死ぬということを予言・宣言しているわけではありません（だから、来年、再来年頃、私が普通に生活していても怒らないでくださいね。ちなみに、全く収入が無くなっても２〜３年生活する分くらいの蓄えはあります）。
コロナが終結して、東京オリンピックが無事に開催され、街なかに活気が満ち溢れるようになり、この国が繁栄していくことを願っています。
また、現代社会がディストピア化し、死亡イベントが多くの人間にとって「生地獄と化した現世からの解放」だと感じられるようになる、そのような未来が現実化するような事態は避けなければならないでしょう。
コロナに対する上で何かのヒントになる、少しでも役に立てば幸いです。
| 時間 | 記事数 | 文字数 | 文字数平均 | 文字数中央値 |
|---|---|---|---|---|
| 00 | 76 | 15387 | 202.5 | 37 |
| 01 | 53 | 4187 | 79.0 | 33 |
| 02 | 38 | 6603 | 173.8 | 48 |
| 03 | 25 | 3642 | 145.7 | 46 |
| 04 | 22 | 1748 | 79.5 | 66 |
| 05 | 18 | 742 | 41.2 | 20 |
| 06 | 24 | 2937 | 122.4 | 40.5 |
| 07 | 28 | 1853 | 66.2 | 35 |
| 08 | 24 | 3201 | 133.4 | 39 |
| 09 | 68 | 5962 | 87.7 | 39 |
| 10 | 84 | 7345 | 87.4 | 38 |
| 11 | 102 | 8293 | 81.3 | 39.5 |
| 12 | 105 | 13204 | 125.8 | 38 |
| 13 | 91 | 5732 | 63.0 | 33 |
| 14 | 51 | 5103 | 100.1 | 35 |
| 15 | 76 | 9724 | 127.9 | 40.5 |
| 16 | 95 | 7821 | 82.3 | 37 |
| 17 | 110 | 8516 | 77.4 | 37 |
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| 19 | 125 | 12651 | 101.2 | 46 |
| 20 | 134 | 9473 | 70.7 | 39 |
| 21 | 130 | 11737 | 90.3 | 38.5 |
| 22 | 154 | 12986 | 84.3 | 43 |
| 23 | 138 | 14352 | 104.0 | 57.5 |
| 1日 | 1865 | 180766 | 96.9 | 40 |
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嬰児殺は普通の殺人とは特性が違うでしょ、嬰児殺は身体的能力に依存せず、目の前に子供がいれば誰でも達成できるし、
そもそも嬰児と接するのは女が多いから、普通の殺人より女の割合がずっと増える
暴力犯罪でも、殺人はどのみちほとんどの場合武器なり毒なりが必要で、達成にかかる身体能力の要因が暴行や傷害より小さくなるので、他の暴力犯罪よりも殺人については女の割合が増える
放火も身体能力の要因が小さいので暴行傷害より女の割合が増える
万引きは身体能力の影響が小さく、暴力団がやるような組織的犯罪ではないので女の割合が増える
女の方が平均収入が低いのが、女の方が能力が低いからじゃないのと一緒で、人格の差より身体能力の差や社会的要因を先に考えましょう
