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はてなキーワード: 優遇措置とは
https://anond.hatelabo.jp/20230203105121
https://anond.hatelabo.jp/20230203103841
親や子供が出来ればそれを養わなくっちゃいけない
だからさ
親友同士で一緒に住んで相手を養っていても「扶養控除」は出来ないのな
違いは何だって話
同性婚よりは、近親婚の方が、まだしも許容できるよ
もちろん、異性婚で子供を作らないという選択をしたらどうだ？みたいな話もあるが
今まではそっちが「例外」だったのだよ
仮に、小梨結婚が例外でなくなるなら、ぶっちゃけ、結婚制度とか無くても居んじゃね？とか思うよ
なんで「結婚」したいのよ
んでさ、それを「タヨウセイ」とか「ポリコレ」ではなく導入させたいなら
どういう理屈で「行政上の優遇措置が同性婚に必要だ」ってなるんだろう？
この話、現状の結婚制度に手を加えないまま、同性婚も同じように優遇されたいって話でさ
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/togetter.com/li/2067377
配偶者控除48万＝48万貰える！って思ってる人がいそうだ。
なんか控除の意味すら分かってなさそうな…
配偶者控除の存在がそもそもおかしいのだと思うけど。そもそも結婚して専業主婦／主夫になるほうがフルタイムよりも控除が大きいというのは意味不明過ぎるでしょ。
あのうフルタイムで働いてたら同じだけ基礎控除貰ってますがな。
いや高収入で配偶者控除より少ない基礎控除なんや！ってパターンかもしれないけど
ってか高収入の方が税金高いのって当たり前やんとしか…低収入の人の方を増税しろって主張する方が意味不明過ぎるぞ
独身なら大多数の人は自活できるだけの収入があるはずなんで、基礎控除貰ってるはずですがな…
もし貰ってないなら誰かに扶養されてるだろうし（でなきゃ生きていけん）、大抵は扶養してるのは親なわけで親に扶養控除ついてますがな…兄弟とかでもいいけど…
赤の他人に扶養されてるってなら扶養控除ねえな。そこはおかしいと思うわ同性パートナーとかでもそれに入っちゃうしな、とりあえず同性婚進めりゃいいんかな
収入はないけど貯金が大量にあって誰からも扶養されずにそれで食ってます？それはすまんかった（レアすぎるパターンと思うが）
今日日130万じゃ生活出来ない、子供育てるのに金も時間も要るからこその既婚者の片方の優遇措置な訳で単に優遇が足りないんだよな。
一番下のこの人は意味分かってるね。
それなのに上が分かってないのだらけという…
・困難女性支援法(実質女性専用生活保護、自立すら求められないから一度認定受ければ生活費からアロマまで税金で至れり尽くせりw)
・相談員の雇用(週一・数時間労働で年収300万、相談したかどうかなんて女性のプライバシーが大事だから報告さえあればOK！勿論女性専用の仕事でーす)
・「同意のない性交」の犯罪化(その時は同意でも女性は責任能力無いから「騙された！無理矢理された！」と一言言えば男を性犯罪者に出来るしそれをやるぞと脅迫も可能)
こんなに社会的に恵まれて下駄じゃないレベルの優遇措置があって、それでもまだ「私達は満足していない！男性社会に差別されているから社会で成功出来ない！」とかほざくんだぜ？
どんだけ無能なんだよ。
独仏は参考にならなかったので英国や米国の学校内運動部方式を参考にした。
あくまで仕組みを参考にしただけで、英国のエリート養成学校のいわゆる嗜みとしてのスポーツという精神や、米国のスポーツ参加の平等性や公正性は無視された。
戦後の高度成長時期からは、学校の運動部活動は、一部私学のマーケティングとして利用され、公立学校では非行防止の一環と位置付けられた。
しかしそういった真の目的はウラの話としてささやかれるだけだったため、合理的で科学的なスポーツ環境は育つことはなかった。
十年以上前から、国民のスポーツする権利を保障するため、地域スポーツの強化が国の計画で打ち出され、ヨーロッパ型の地域総合型スポーツクラブを推進されてきたがうまくいかなかった。
そこに教員の労働時間短縮をカネをかけずにやり過ごしたい国が、教員の代わりに地域に押し付けようとという発想で生まれたのが、今回の運動部の地域移行である。
地域移行にあたっては、国民の健康や文化的な生活向上にスポーツを活かすという本当も目的がお題目として掲げられる。だが、真の目的が不純だからだ。
本当に地域移行しようとするなら、
本気でスポーツを国民に根付かせ健康や文化的な生活向上につなげたいなら、
まずは大学や実業団の運動部を廃止することから始めないといけない。
大学や大企業では、もっぱら一部の者だけが利用するために、体育施設や運動場が整備されている。
それらは、新法をつくり、無償で地方自治体に贈与させたらいい。
大学の運動部も結成自体は結社の自由があるから設立や活動自体は自由であるが、彼らのために特別な優遇措置を図る必要はない。いわゆる文化系サークルと同様の扱いをしておけばよいだろう。
私学にも国の助成金で運営されているのだから、運動部活動優遇措置を継続させたい私学には、助成金ゼロにしたうえで、固定資産税はじめ高額の税を課せばよい。
大学一般教養の体育の授業で利用するためだけなら体育施設の整備は認められようが、せいぜい大学共同利用施設として整備されれば十分だろう。
もっとも一般教養で実技としての体育の授業をすること自体に大いに疑義がある。なぜなら同年代の大学進学をしていない者は、年に２４コマの体育をする権利が保障されておらず、大学生と職業人との間でスポーツ権に差が生じるからである。
大学で実技体育を必修科目とするなら、労働関係法を改正して雇用者に対して従業員のスポーツする時間を有給保障させる義務を負わせるべきであろう。
中学校の運動部活動は、中学校が義務教育機関であるため、大学や高校とは異なる視点が必要だろう。
１２～１５歳の者にとって、推奨されるべき運動量が、授業の体育だけで十分なのかは科学的に検証すべきであって、授業時間だけで不足するなら、それはやはり学校教育の場で対応するのがよいだろう。それも、運動部活動の形態を取るべきではないのは言うまでもない。
そして、推奨運動時間を超える部分は、学校が行うべきではなく、他の行政機関が社会体育として実施するべきものであろう。
高校や中学の運動部は無料で利用できたが、地域移行により保護者負担が増加することや、地域移行の受け皿に企業が進出することを懸念する声もある。
しかし、学習塾や進学塾にはカネを出すが、必要以上のスポーツ活動にカネを出さないのは理屈が通らないので、そういう声は無視すればよい。
企業進出については現状やむを得ないだろうが、企業と利用者（生徒・学生の保護者）が直接契約するのでなく、あくまで自治体の教育委員会社会教育部門が業務内容を決定し、それを企業に委託し、利用者は教育委員会に申込む、というスキームにすべきだろう。
そして、十年以上かけて、徐々に地域スポーツ指導員を育成し、市の正職員として雇用するなり、自治体出資のスポーツ振興事業団職員として採用するなりしていけばよい。
まあ、いままで無償で教員に押し付けていたものを、他のスキームでやるのだから膨大なカネがかかる。
そこはビッグデータやAIを活用して、国民の健康力がアップして医療費総額が何兆円減りますと計算させればよいし、米軍思いやり予算をゼロにして軍事費をGDP１％程度のままにしておけば何とか財源は確保できるだろう。
ここのところの騒ぎで、寄付は控除などの税制優遇措置が受けられるからオススメ、という情報を得たものの
時々街頭募金もしてきたけど領収書とか貰ったためしがないな、と思い検索してみたら
国税不服裁判所に領収書がない街頭募金での控除の申し立て事例があった。
請求人主張
本件街頭募金についての領収書等はないが、国は義援金などの寄附を奨励すべきであるから、本件街頭募金についても、請求人の寄附金控除の対象とすべきである。
街頭募金である以上、領収書が交付されるはずはないのであるから、領収書がないことを理由に本件街頭募金について寄附金控除を認めないとすることは許されない。
したがって、本件街頭募金について寄附金控除を認めなかった原処分は違法又は不当である。
https://www.kfs.go.jp/service/JP/92/12/besshi03.html
確定申告時にも審査請求時にも、領収書など寄付の裏付けとなる書類の提出がないため、寄付をしたと認めるに足る証拠はなく控除は認められない。
https://www.kfs.go.jp/service/JP/92/12/index.html
「募金会場や街頭募金に関しましては領収書の発行を行っておりません。
領収書を希望される方はクレジットカード決済、キャリア決済または金融機関へのお振込をお願いいたします。」
と案内している。
https://www.24hourtv.or.jp/donate/tax.html
税制優遇についての情報は充実しているが、街頭募金での領収書については言及していない。
スポーツ科学不在の、このカネ儲けと浪花節と集団主義的運動部活動を眺めていつも思うのは
独仏は参考にならなかったので英国や米国の学校内運動部方式を参考にした。
あくまで仕組みを参考にしただけで、英国のエリート養成学校のいわゆる嗜みとしてのスポーツという精神や、米国のスポーツ参加の平等性や公正性は無視された。
戦後の高度成長時期からは、学校の運動部活動は、一部私学のマーケティングとして利用され、公立学校では非行防止の一環と位置付けられた。
しかしそういった真の目的はウラの話としてささやかれるだけだったため、合理的で科学的なスポーツ環境は育つことはなかった。
十年以上前から、国民のスポーツする権利を保障するため、地域スポーツの強化が国の計画で打ち出され、ヨーロッパ型の地域総合型スポーツクラブを推進されてきたがうまくいかなかった。
そこに教員の労働時間短縮をカネをかけずにやり過ごしたい国が、教員の代わりに地域に押し付けようとという発想で生まれたのが、今回の運動部の地域移行である。
地域移行にあたっては、国民の健康や文化的な生活向上にスポーツを活かすという本当も目的がお題目として掲げられる。だが、真の目的が不純だからだ。
本当に地域移行しようとするなら、
本気でスポーツを国民に根付かせ健康や文化的な生活向上につなげたいなら、
まずは大学や実業団の運動部を廃止することから始めないといけない。
大学や大企業では、もっぱら一部の者だけが利用するために、体育施設や運動場が整備されている。
それらは、新法をつくり、無償で地方自治体に贈与させたらいい。
大学の運動部も結成自体は結社の自由があるから設立や活動自体は自由であるが、彼らのために特別な優遇措置を図る必要はない。いわゆる文化系サークルと同様の扱いをしておけばよいだろう。
私学にも国の助成金で運営されているのだから、運動部活動優遇措置を継続させたい私学には、助成金ゼロにしたうえで、固定資産税はじめ高額の税を課せばよい。
大学一般教養の体育の授業で利用するためだけなら体育施設の整備は認められようが、せいぜい大学共同利用施設として整備されれば十分だろう。
もっとも一般教養で実技としての体育の授業をすること自体に大いに疑義がある。なぜなら同年代の大学進学をしていない者は、年に２４コマの体育をする権利が保障されておらず、大学生と職業人との間でスポーツ権に差が生じるからである。
大学で実技体育を必修科目とするなら、労働関係法を改正して雇用者に対して従業員のスポーツする時間を有給保障させる義務を負わせるべきであろう。
中学校の運動部活動は、中学校が義務教育機関であるため、大学や高校とは異なる視点が必要だろう。
１２～１５歳の者にとって、推奨されるべき運動量が、授業の体育だけで十分なのかは科学的に検証すべきであって、授業時間だけで不足するなら、それはやはり学校教育の場で対応するのがよいだろう。それも、運動部活動の形態を取るべきではないのは言うまでもない。
そして、推奨運動時間を超える部分は、学校が行うべきではなく、他の行政機関が社会体育として実施するべきものであろう。
高校や中学の運動部は無料で利用できたが、地域移行により保護者負担が増加することや、地域移行の受け皿に企業が進出することを懸念する声もある。
しかし、学習塾や進学塾にはカネを出すが、必要以上のスポーツ活動にカネを出さないのは理屈が通らないので、そういう声は無視すればよい。
企業進出については現状やむを得ないだろうが、企業と利用者（生徒・学生の保護者）が直接契約するのでなく、あくまで自治体の教育委員会社会教育部門が業務内容を決定し、それを企業に委託し、利用者は教育委員会に申込む、というスキームにすべきだろう。
そして、十年以上かけて、徐々に地域スポーツ指導員を育成し、市の正職員として雇用するなり、自治体出資のスポーツ振興事業団職員として採用するなりしていけばよい。
まあ、いままで無償で教員に押し付けていたものを、他のスキームでやるのだから膨大なカネがかかる。
そこはビッグデータやAIを活用して、国民の健康力がアップして医療費総額が何兆円減りますと計算させればよいし、米軍思いやり予算をゼロにして軍事費をGDP１％程度のままにしておけば何とか財源は確保できるだろう。
大きい建物や墓地を所有してしまっている宗教法人にいきなり税負担有と言うのも無理があるだろうしね。
でも、新興宗教はNPO法人で良いんじゃないの？って思うんだ。
そして、最終的には伝統寺院や神社も、不動産の所有も維持管理費も収益も国負担にして、現住職や神主は、運営団体として運営委託されてる形にすればいいと思うんだ。
宗教法人の優遇措置は、社会貢献している前提で設計されていると思うけど、いまどき都会の寺は地域貢献なんか積極的にやらなくなってきてるし。
ブクマで、ドイツ戦のabema解説に感心して本田圭佑を監督にという声がチラホラ出ていた。
本田は、残念ながら既に「実質的な監督」はやっている。カンボジア代表のU23世代でヘッドコーチ（だけど実質監督っぽいこと）をやっていて、ついこの間も、日本の代表U23チームと試合もしていたりする。https://www.sponichi.co.jp/soccer/news/2022/09/21/kiji/20220921s00002014125000c.html
「実質的な監督」というのは、彼は代表監督をやる指導者ライセンスを持っていないから、監督を名乗れないのだ。カンボジアはサッカーどころじゃない時期が長かった国でこれから発展してきだろう国で、今のところはまだまだなチームだ。サッカーのナショナルチームが簡単には強くならないのは私たちも良く知っている。
サッカーでは、Jリーグの監督、日本代表監督になるにはS級ライセンスというものが必要になる。これはJFAの親玉、FIFAが「そういう風に整備しなさい」と決めたルールで、日本とアジア（AFCの管轄する国々）では、統一の指導者ライセンス（S、A、B、C、Dなど）の種類に応じ就ける仕事が分けられている。小学生チームの指導ならC～D級以上、スクール運営や高校生・ユースの指導はB級以上、JリーグトップチームのコーチはA級以上とか、そういう感じ（とても雑な説明ですまん）。
つまり本田は早くS級ライセンスを取らないといつまでも監督にはなれない。
一方で、彼はこういうことをつい先日呟いていたりもする。
日本サッカー協会はプロの指導者ライセンスを残しつつ、ライセンスがなくても誰でも監督になれるようにするべき。どの指導者と契約するかは経営者の責任。
これは一理はあるが二里は断固としてない。
若年層の指導者ライセンスをもっと厳しくしてほしいのは超同意なのだが、プロのライセンスのハードルを下げる必要なんて一つもない。これは邪推でしかないが、本田自身がライセンスを取得してないからというポジショントークだろう。
ちなみにB級ライセンスは「将来指導者になってもいいかなぁ…」と思ってる現役選手が取れる程度。A、Sは片手間では難しいようで、特にS級は指導者留学などの必要があってそれほど簡単ではないらしいが、前園や城も持ってる。明治大学の監督はじめ主要競合大学の監督、コーチも持ってたりする。プロ選手経験がなくても持っている人もたくさんいるし、一方で、プロ経験やプロでの実績が大きい選手は優遇措置もできているhttps://www.sponichi.co.jp/soccer/news/2021/11/06/kiji/20211106s00002000071000c.html。
本当に日本サッカーに貢献してもらうには、本田は一刻も早くS級ライセンスを取るべきだと増田は思っている。
Jリーグでは近年また、お雇い外国人監督のプチブームが起きている。DAZNの放映が始まって「世界もJを見る」ようになったから、というのもあるし、シティフットボールという世界的サッカー経営集団がJクラブ（横浜Fマリノス）の経営に関わり始めたから、などの理由もあると思うが、とにかく日本は今、まともな指導者不足が深刻なのだ。おまけにパワハラ問題でライセンス停止になる指導者が出たり、彼らが一定のみそぎ期間で戻ってきてしまうという若干困った状況になっている。クラブにしてみたら、若干指導がパワハラだろうが少ない人件費で残留できれば御の字…と思うのだろうな、などと邪推したりするが、こういうことが起きてしまう理由の一つには、指導者の質的・量的な不足によるものが小さくないのではと増田は思っている。というかむしろ、「質のいいS級監督」が居ない問題である。
頭数だけならそれなりに居るのだ。S級ライセンスを持っている人は500人近くはいる。
そして、彼らの仕事先を考えた時、Jクラブは57、WEリーグ合わせても70弱。更に、J参入を狙ってるクラブや、ユースセレクションに漏れた選手の受け皿になってる高校や大学の指導者なども、本当はよりレベルの高い指導者がいるべき…と考えると、全く足りない、全然足りない。本田も一刻も早くS級ライセンスを取るべきだと思うのだ。
S級ライセンス取得の勉強している人にちらりと聞くと欧州や南米から指導者を招聘したりこちらが留学したりとかなり国際的かつ先進的なことも学べる、人脈もできる、あと合宿とかもあるらしい。「S級ライセンス合宿同期」みたいな概念もあるようで楽しそうだ。本田も一刻も早くS級ライセンス取るべき、楽しそうなんだし。
本田は一刻も早く、ちゃんとS級取るべきだと思っている理由にはもう一つあって、彼は実はあまり指導者やクラブには恵まれていないのではないか、という危惧だ。
Jリーグでは名古屋でキャリアスタートしルーキーイヤーから活躍していたが、低迷~監督途中交代という「プロクラブの指導」という意味ではあまり良い状況ではなかった。その後オランダ、ロシアでは「戦術ホンダ」という、ある意味彼にってはそれなりに幸福な選手キャリアだっただろうが、やはり「プロクラブのトップレベルの指導」環境があったかというと厳しいものがあったと思う。ミランでは、まぁ特にいうべきことは無い。ミランにとっても彼にとっても「お金」以上の価値を双方にもたらしはしなかっただろうと推察する。ひょっとしたら、星稜高校時代の恩師が一番の「彼にとっての指導者」なのかもしれない。
代表では、というと、反町※、岡田、ザッケローニ※、ハリルホジッチ※、西野※、あたりが彼を主に招集していたわけだが、※のついた監督下で彼は監督への何らかの不満を述べている。※が付いてない岡田ジャパン2010の時は、まぁ突然の戦術変更で主役に躍り出たわけで文句を付けるどころか小躍りしただろうと思うので、要するに、どちらかといえばオレサマが主役になれない監督の下では暴れる方の選手だった。それで代表戦の大舞台では結果を出してきたのだから大したものだ。
だが、「彼が出してきた結果」を、誰かに出させなきゃいけないのが監督の仕事だ。本田は本当に独学でそれができるだろうか。できるかもしれないけど、できないかもしれない。
学べる場が用意されているのに学ばない理由が一体どこにあるのだろう。
・選手としても、監督としても結果を出すとか一体どんな生き物なんだろう…（グアルディオラ、ジダンなど）
・選手として傑出していたからといって指導者として大成するわけではないよなぁ…（自粛）
・選手として傑出してたが、こんなタイプの指導者になって大成するとはなぁ（ユルゲン・クロップなど）
・選手の経験が（ほぼ）なくてもこんなに指導者として結果が出せるもんだなぁ（ザッケローニ、モウリーニョ）
・解説はあんなに面白くてわかりやすいし選手時代も凄かったのに、なぜ（自粛）
・解説はなんだかもごもごしてるけど指導者としては腕が立つなぁ（自粛）
などと、「選手としてのキャリア」「指導者としてのキャリア」「解説者の腕」って、ほんとーに、相関しないよなぁ…としみじみ思う者でもある。
どうか本田には一刻も早く、S級ライセンス取得に向けて動いてほしいと願っている。それで結果出して、稀代の名監督になってワールドカップ優勝に導いてくれるっつーんなら、心から応援するし祝福するんだけどねぇ…
例えば野球場の塀の外から試合を観ようとする、背の高さが異なる三人がいたとして、この三人に全く同じ高さの台を与えることが公正だろうか。
違うだろう。
背が高く台がなくとも観戦できる人はそのまま観戦する。
背が低く一つの台でも足らない人は台を二つ重ねてやっと観戦できる。
与えられる台の数が異なっても全員が塀の外から観戦できる状態が実現される。
その人それぞれのポテンシャルに合わせて優遇措置を行ったり、あるいは許容範囲内で負担を与えることで、全体としては社会的公正が実現できる。
女性は差別が吹き荒ぶ大学入試や就活のタイミングから、本来の力を発揮できなくなる。
現に医学部でも酷い女性差別があったし、未だに頭の古い親御さんもいる。
本当は東京工レベルの理工系で力を発揮できるはずの女子が、もっと女らしい嫁に行けそうなところにしなさいと言われて、女子大の家政学部や、共学でも文学部の英文学科、社会学部のジェンダー学科を選ばされる。
本当にやりたかったのは欧米の浮世離れした哲学書を使って女性型ロボットの差別性チェックをする仕事なんかじゃなく、ロボットを作る仕事そのものをやりたかったという元理系の文系研究者、少なくない。
モノづくりで人をもっと笑顔にできる研究分野に本当は行きたかったという女性研究者。
人を笑顔にする技術を学べる理系への道を閉ざされてきた女性に、門戸を広げたい。
そこで女性本来の力を持って発揮してもらうためには、まず性別そのものを基準に積極的に登用するしかない。
大学受験の願書や就活の履歴書にはっきりと性別欄を作って女性をとにかくすくい上げるべきだし、性別欄を廃止した大学でも写真や名前や部活経験などで女性らしい受験生を判別してでも女性を増やす必要がある。
